国内シェアNo.1のXML DBを、新聞業界向けの連携製品として提供開始
「Document Revolution」を掲げ、ITによりドキュメントの生産性向上・利用促進を実現する株式会社サイバーテックは、キヤノンITソリューションズ株式会社が提供する、新聞業界にも導入実績の多い記事入稿/編集/自動組版ソフト「EdianWing」の連携製品として、国内シェアNo.1 ※１のXMLデータベース（XML DB）「NeoCore」をベースとした、「NeoCore for EdianWing」の提供を開始することを発表いたします。
サイバーテックは、EdianWingから出力されるXMLデータ（XMLへの変換は別売の記事変換コンバータ（開発元サイバーテック）が必要）の格納先データベースとして、国内シェアNo.1のXMLデータベース
「NeoCore」を特別ライセンス形態で「NeoCore for EdianWing」という名称で、11月30日よりご提供を開始いたします。
制作した記事データを自社Webサイトに掲載する際には、制作システムから記事データをテキストで取り出し、Webシステムに受け渡す必要がありますが、今回発表する「NeoCore for EdianWing」により、これらの作業を効率的に行うことが可能となります。
「EdianWing」を使って入稿された新聞記事を、記事変換コンバータを経由してXMLデータ化し、「NeoCore for EdianWing」に格納していくことで、XML形式の記事データを自社のWebサイトの記事検索サービスとして「すぐに再利用できる」ことができるようになります。
これにより、新聞記事を効率的にWebサイトに掲載したいという新聞社の課題を解決することが可能になります。
尚、「NeoCore for EdianWing」は、国内シェアNo.1のXMLデータベース「NeoCore」とほぼ同等の機能を持ちながら、記事入稿/編集/自動組版ソフトの「EdianWing」との連携に特化した製品として提供する事で低価格化を実現しました。
「EdianWing」と「NeoCore for EdianWing」を使った新聞記事制作～再利用
今回の連携製品提供にて、利用ユーザが得られるメリットは次の通りです。
- 新聞記事を自社サイトに再利用する際の業務効率化とコストダウンを実現します。
- 新聞記事をスマホやタブレット等、デジタルメディアへ即時配信できるため、読者向けサービスの向上とデジタルメディアによる収益向上が実現できます。
- 新聞記事を自社サイトだけでなく様々な外部メディアや出版物にすぐに流用できるようになり、媒体の認知度が向上します。
「NeoCore for EdianWing」価格 （消費税抜き）
「NeoCore for EdianWing」Workgroup Edition（Windows版・Linux版）
ライセンス価格：25万円 (年間保守費用 10万円/年)
「NeoCore for EdianWing」Limited Edition（Windows版・Linux版）
ライセンス価格：62万5000円 (年間保守費用 25万円/年)
「NeoCore for EdianWing」Standard Edition（Windows版・Linux版）
ライセンス価格：125万円 (年間保守費用 50万円/年)
※年間保守費用は初年度より必要となります。
※NeoCore for EdianWingはEdianWing v7.0に対応します
※NeoCore for EdianWingの利用には、記事変換コンバータが必要です
※EdianWingには、新聞制作用のNPSオプションが必要です
※EdianWing、NPSオプション、記事変換コンバータの費用は含まれておりません
また、今回の取り組みに際して、「EdianWing」を販売している
キヤノンITソリューションズ株式会社より以下のエンドースメントをいただいております。
■キヤノンITソリューションズ株式会社
プロダクトソリューション事業本部 プロダクト企画センター
センター長 山本昇 氏
キヤノンITソリューションズ株式会社は「NeoCore for EdianWing」の提供開始を心より歓迎いたします。新聞記事の多メディア展開が活性化するなか、紙面データを効率的に電子化する仕組みは今後一層求められていくと考えています。
EdianWing連携製品の発表によって、さらなる価値をお客さまに提供できると確信しております。
今後サイバーテックでは、XMLデータベースパッケージにおけるリーディングカンパニーとして、XMLデータベースの新しい価値を創造し、パートナーの協力のもと、製品内容・サービスの強化を行い、XMLデータベースだけではなく、XMLに関しても有益な製品情報や提案ノウハウを積極的に提供していきたいと考えています。
商品名称等に関する表示、記載している会社名・製品名は各社の商標または登録商標です。
※１：富士キメラ総研調べ「ソフトウェアビジネス新市場2015年版」より
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