「クロスメディアエキスパート認証試験」を受験して
認証試験の受験動機
自分ではクロスメディアの企画提案らしき業務を担当しているつもりだが、果たしてクロスメディアに関してどれほどの知識をもっているのか大いに疑問であった。そもそも「クロスメディア」というものを意識して仕事をしていないので、分かったつもりでクロスメディアの企画提案をしていたのかもしれない。ならば クロスメディアエキスパート認証試験に挑戦し、自分の知識レベルやら適性を客観的に評価してみよう。これが受験の動機である。結果の合否は別として、自分に何が足りないかを知る上では格好の試験となった。足りないところは補っていけばよい。不合格になったからと言って今の担当業務をやめるわけにもいかな い。例えて言えば定期健康診断を受診する程度の軽い気持ちであった。合格したこと自体はうれしいが、自分に不足するものが見えたことに意義があった。
試験対策はほとんどしなかった。否、できなかったと言うほうが正しい。初めて実施される試験のため、DTPエキスパート認証試験の受験対策になるような参 考図書もなく、その上出題範囲も広いので何から手を着ければよいのかも分からない。私にとってはクロスメディアエキスパートの健康診断であると割り切る。 普段の健康状態で受診する。受診日前日にお酒を控える程度のことは必要だ。展示会会場で配布された試験資料は熟読した。あえて言うならこれが唯一の対策であり、多くの受験者も同じだったのではないだろうか。
求められる「T型人間」「π型人間」
クロスメディアの提案業務に携わる上で幅広い知識は必要だ。だから学科問題の出題範囲は妥当なところだろう。基本的には広く浅く知識を得ることが試験対策となる。だが知識だけでは実際の業務はできない。そこには深い知識や経験に裏付けされた専門性も要求される。
知人のコンサルタントの言葉を借りると「T型人間」というのを次のように説明している。「T」という文字は縦に長い1本の直線「Ⅰ」と横長の直線「－」でできている。縦棒は「専門性」を表し、2時間以上話ができる分野を一つもっているということである。横棒は30分以上話ができる分野の幅を表している。つまり「T型人間」とは、「誰にも負けない一つの分野と、どんな人にも話を合わせられるくらいの幅広い知識を兼ね備えた人間」ということである。縦棒を1本増やして2本にしたのが「π型人間」である。
横棒（知識分野）は提案の幅であり、広いほど提案の切り口も増え柔軟な発想で考えることができる。縦棒（専門性）は提案の柱である。長いほど柱は太くなり、より専門性に富んだ提案となる。クロスメディア提案には、こうした縦棒と横棒の長さのバランスが取れた「T型人間」や「π型人間」が求められていると感じる。
認証試験に当てはめて考えると、第1部試験は横棒、第2部試験は縦棒、それぞれの長さを測定するものと勝手に解釈している。今回 の試験結果を見ると、私は縦棒と横棒の長さのバランスが極めて悪い「T型人間」だった。日常業務を通じて、横棒と縦棒の長さを伸ばしたり縦棒の本数を増やす努力を続けなければならない。
経験こそ最大の財産
私自身、もともとは前勤務先［嗜好品（しこうひん）メーカー］で営業、販売促進、広告宣伝、ブランドマネージャーなどの業務に従事していた。1993年に人事異動で印刷事業部門に配属になり、本業から見れば異業種部門への異動は社内転職みたいなものである。発注側から受注側に立場が変わり、大きな戸惑いと不安を伴ったが気持ちを切り替え、当時はまだそれほど普及していなかったDTPに着目した。「印刷」で先人たちに追いつくのは難しいが、DTPなら皆同じスタートラインとの考えがあってのことだ。実際には「印刷」の難しさを思い知らされたが、1995年にDTPエキスパートを取得した。
DTP業務では主にデータベースパブリッシングに取り組み、カタログや情報誌の自動組版システムを開発してきた。「DTPは従来の写植・製版の単なる代替設備ではない」との信念というか思い込みの下、DTPによる制作プロセスの構築に没頭したことは今でも忘れない。
自動組版に取り組む一方で、カタログや情報誌以外へのデータベースの活用を模索し始めた。自動組版で使用する商品情報データベースは、基本的な商品情報項目以外に、商品画像や商品コメント、場合によってはブランドコンセプトやターゲットなどの情報項目も整備されている必要がある。商品情報データベースの整備から請け負うことがほとんどだが、裏を返せば得意先に存在しないデータベースと言える。商品画像や商品コメントなどは、販売管理や在庫管理のための基幹システムでは不要なのだ。こうした商品情報データベースをカタログや情報誌だけにしか使わないのは実にもったいないことである。
メディアが違っても商品情報の内容が変わることはない。商品名や品番、スペックなどの情報がメディアごとに違うなんてあり得ない。厳密に言えば、商品画像や商品コメントなどはメディアごとに最適化しなければならないし、特定のターゲットには特別な価格を提示するケースもあるが、あらかじめ想定されるメディア用に情報内容を準備したり、条件分岐によって情報内容を動的に変えることができる。Webやイントラネットへの展開を始め、顧客接点における営業活動支援ツールの作製システムなどにデータベース活用を企画してきた。これが契機となってクロスメディア業務に携わるようになった。それ以来、データベースをネタにした仕事をやっている。
幸いなことに過去の業務経験から、自分が発注側だった時にこういうものがあったら便利だったに相違ない、あの時はこういうことで困っていた、というクライアントの気持ちで考えられる素地がある。発注者の立場はだれもが経験できることではない。だからこそ、その経験は今でも自分の大きな財産となっている。
得意先ビジネスの把握
得意先にクロスメディア提案する際、まずは上位概念のコミュニ ケーションからアプローチしている。コミュニケーションの具体的手段としてのクロスメディアである以上、得意先で行われているコミュニケーションの実態を把握することが第1歩である。換言すれば得意先のビジネスを知ることであり、その業界についても学習する必要がある。市場環境、競合状況、取引慣習、流通機構、法的規制等々、把握すべき項目は列挙し切れない。なかでも業界VANの実態や得意先におけるその活用状況の把握は欠かせない。そうして得意先のコ ミュニケーション課題を明確にした上でのクロスメディア提案となる。
ある得意先にデータベース自動組版を切り口に営業活動支援ツール作製システムを提案した。得意先の状況にもよるが、営業活動をサポートする具体的ツールをもっていない得意先は、こうした提案に強く反応する。企画書は営業活 動支援システムの提案として、コミュニケーションプロセスの改善というスタンスでまとめ、得意先の共感を得られるようなデモを用意した。「こういうのが欲 しかった」「これなら使える」という感触を抱かせることが重要になる。この感触は得意先ビジネスの現状をどれだけ把握しているかで決まる。これは簡単にできることではない。毎度のことだが営業活動の実態が把握し切れず、デモ作成にはとても苦労している。
得意先ビジネスについてどれだけ知っているかは、企画提案業務の基本である。この分野はクロスメディアエキスパート認証試験（第1部試験）では出題範囲外だが、実務においては最重要分野だ。
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