2004年は、いままでコンセプトとして語られてきたJDFを使った次世代の印刷物生産システムが具体的な姿を現してくるだろう。そのシステムはいったいどのようなものか、インキキーの自動コントロールと同じような自動化を折機で行うことを例に考えてみよう。

今までと違う、これからの自動化の仕組み

折機各部の調整作業は折仕様、印刷用紙サイズ、面付け状態等の複数の情報に基づいて行われる。これらの情報は、受注段階で販売管理システムに入力されたり、用紙手配の段階で工程管理担当者が発生する、あるはDTP作業の結果として生成されるといったものである。必要な情報が発生する場所、時期はバラバラである。
生産をスムースに進めるためには、各部署での作業、設備の稼動に必要な情報（いつ、誰が、何を、どのように作るのかという情報）を、ひとつのセットとしてまとめ、必要なところに必要なタイミングで提供しなければならない。それが製造指示であり、的確な製造指示を出すことが工程管理の主要機能である。具体的には工務担当者が作業指示伝票を作り、現場に流すことである。

一方、生産現場では、与えられた製造指示に従って生産設備を操作、稼動させる。このとき、設備の各調整部分の調整作業に必要な直接的な情報（インキキー開度調整では、各キーに対応する位置における版面のインキ必要量）が与えられなければ、作業者自らが持っている情報（経験値）で補って適切な調整を行うことになる。つまり、折機の自動調整をするためには、工程管理業務として行われていた情報のハンドリングの一部（ここでは、製造指示業務）を自動化し、それを設備に直接与える仕組みが必要になるということである。

JDF、ジョブチケットの役割

この仕組みには、デジタルコントロールができる折機と必要なデータを流通させることができる通信回線というハードが必要である。それに加えて、経営管理のコンピュータ、プリプレスのデジタル機器、折り機をコントロールするコンピュータといった異なるコンピュータ間でのデータ交換と、バラバラに発生する情報をひとつのセットとして必要な時に必要なところに提供するソフトの仕組みが必要になる。そして、そのソフトの仕組みとして提案されているのがJDF（Job Definition Format）をベースとするシステムである。各種のコンピュータ間でのデータ交換を可能にするのがJDFであり、バラバラに発生する仕事1点ごとの情報をひとつのセットとして集めたものがJOBチケットである。
JDFをベースとしたシステムでは、生産設備の稼動や自動調整に必要なデータを自動的に設備に渡すだけでなく、各設備の進捗状況を、人手を一切介すことなくリアルタイムで経営管理のコンピュータシステムに伝えることもできる。例えば、折機の稼動状況を示すデータは、折機そのものから電気信号を取り出してそれを通信回線を通じて工程管理のコンピュータに直接送ることができる。もちろん、このような信号を取れる機能を持った折機でなければできない、ということは言うまでもない。

経営管理のコンピュータシステムとコンピュータコントロールされる生産機械間を通信ネットワークで結んで必要なデータを縦横に流通させて統合的な生産、経営管理を行うのがCIM（Computer　Integrated　Manufacturing）である。JDFをベースとした生産システムは、印刷物生産におけるCIMを実現しようとするものである。

どこまでも広がる自動化の連鎖

アプリケーションの作り方によっては生産設備からとった稼動状況のデータを日程計画に直接反映させることもできるだろう。日程管理の自動化である。
また、同じデータは原価管理のコンピュータで機械毎の稼動率や一品毎の事後原価を計算するのに使うこともできる。さらに、その結果が販売管理のコンピュータに送られ、見積もりあるいは請求金額のデータと付け合わせられれば、一品毎の利益を把握することもできる。
デジタルデータは通信回線を通っていろいろな役割を果たすコンピュータの間を縦横に行き来し、人手を介すことなく機械を動かしたり有用な情報を次々に生み出すことができる。そのネットワークは、得意先、協力工場を含めてどこまでも広げていくことが可能である。 このネットワークの中で、得意先、協力工場，あるいは資材購入先などの外部組織のコンピュータと自社のコンピュータとの間でデジタルデータを行き来させるのがEDI(Electronic Data Interchange）である。

作り換えが必須のMIS

以上で理解されるとおり、上記のようなシステム化においては、経営管理のコンピュータシステム（MIS：Management　Information　System)が非常に重要な役割を果たす。
CIM/EDIを目指すMISは、「統合化」、「オープン化」されたものでなければならない。しかし、多くの印刷企業のMISはいまだその1段階にも至っていない。そのこと自体が問題なのではなく、今後の経営環境の中で管理情報システムが果たす役割やそれがどのようなものでなければならないかのビジョンが描かれていないために、時代の変化に合ったロードマップが描かれていないことが問題である。

CIM/EDIから離れて見ても、印刷業界のMIS一般には大きな問題がある。最大の問題点は、右肩上がりの成長が終り、利益重視の緻密な経営管理が求められる時代に則したものになっていないことである。自社の営業マンの社内事前見積りが倍ほども違って出されるということが日常的に起こるシステムがそれと意識されずに使われている、あるいは日々の仕事の処理に必要な情報の処理はうまくできても、経営者が意思決定をするために必要な情報が充分に得られない。
多くの中堅印刷企業は、いま、MISのインフラの変化に伴ってもMISの作り替えを始めているが、その際には、上記で指摘したこれからのMISの姿を念頭に次の時代につなげていけるシステムを構築してもらいたいものである。

対処療法ではなくEMSの構築を！

日本のISO14000の認証取得企業数は急速に増加し、2003年5月時点で1万件を越えて世界第1位になっている。印刷業界での認証取得件数は242件で、認証取得意向はますます強まっている。
環境問題対応に対する企業への圧力は、相互作用、連鎖反応を起こしながら拡大してきている。グリーン購入法が意図したメカニズムが本格的に動き始めたからある。

環境に何も配慮していない企業の製品は国に売れないという購買障壁がグリーン購入法である。メーカーの多くはいわゆる組み立てを業としており、いろいろな部品を調達してそれを組み上げて製品にしている。したがって、当然、国に製品を納入しているメーカーが資材、部品を調達する場合、その資材・部品メーカーに対してグリーン購入法に沿った購買障壁を設けることになる。そして、その資材・部品メーカーはさらに取引している原材料メーカーに購買障壁を設けることになり、グリーン購入の輪は玉突きのように広がっていく。

環境問題対応の内容として出される要求もどんどんエスカレートしてきている。数年前には、ISO14001認証取得を目指す企業からの要請は「ISO14000取得をするのでいろいろご協力いただきたい」というものだった。それが納入物品に使われている材料，物質の情報開示を求められるようになり、次には証明書の提示とその保証あるいは立ち入り査察が要求され、さらにそれらが満たされなければ取引を停止すると明言する企業も出始めた。 これからは環境問題で何かが起こるたびに後追いで対処するだけではとても対応しきれなくなるし、企業活動自体が思うとおりに行かなくなる。そのような圧力をなんとかパワーに変えていくことが本筋であり、そこにEMS（環境マネージメントシステム）の意味がある。入札条件をクリアする、あるいは不利にならないようにするというだけで環境ISOの認証取得をするという頭は切り替えなければならない。

（出典　「2003-2004 グラフィックアーツ機材インデックス」）

「グラフィックアーツ機材インデックス」の内容

2003/09/27 00:00:00