印刷界OUTLOOK2006（12）
●2年連続で増加もマスコミ4媒体は減少
電通の「平成17年日本の広告費」によると、2005年の日本の総広告費は、前年より1.8％増の5兆9625億円となり、2年連続で増加しました。
電通では、その要因として2004年同様日本の景気回復を背景に、デジタル家電や金融・保険の広告増などがプラス材料になったとしています。
しかし、マスコミ4媒体の広告費合計は、前年より0.7％減少して3兆6511億円となりました。内訳はテレビが0.1％減の2兆411億円とほぼ横ばいのほかは、新聞は1.7％減で1兆377億円、雑誌は0.6％減の3945億円、ラジオが0.9％減の1778億円となりました。前年はともにプラスだったテレビ、新聞も減少して4媒体すべてが減少となりました。雑誌広告では、ヤング女性誌、ビジネス・マネー誌、スポーツ誌、ティーン女性誌が増加し、女性誌、番組・都市型情報誌、一般週刊誌が減少しました。
●インターネット広告は大幅増が続く
DMや折り込み、POPなどのSP（販売促進）広告費は1兆9819億円で、前年より1.3％増となりました。内訳は、DMが前年比3.1％増の3447億円と4年ぶりに増加したほか、折り込みは同0.7％増の4798億円、交通が2.0％増の2432億円、POPが同2.1％増の1782億円、展示・映像他が6.2％増の3522億円と前年を上回りました。このほかでは屋外が同0.8％減の2646億円、電話帳が11.2％減の1192億円と大きく減っています。DMについては郵送料ベースのため、近年増えている宅配業者などによるメール便などの利用を考慮するともう少し市場規模が大きくなるかもしれません。
衛星メディア関連広告費（衛星放送、CATV、文字放送など）は前年比11.7％増の487億円となりました。インターネット広告費は2808億円（うちモバイル広告費は288億円、検索連動広告費590億円）で、前年比54.8％増と大きく増加しました。インターネット広告は費用対効果を重視する広告主にとっては、重要な広告手段として定着したようです。
広告主の業種別広告費（マスコミ4媒体のみ）では、21業種中10業種で増加し、「金融・保険」「家電・AV機器」「官公庁・団体」などの伸び率が高く、「化粧品・トイレタリー」「自動車・関連品」「飲料・嗜好品」などが減少しました。
2006年4月号より
2006/05/18 00:00:00