コロナ渦でOJT やOff-JTは低調だが、自己啓発の意欲は増加している。page2021オンラインでビジネスに役立つミニセミナーやカンファレンスの聴講や、最新情報にアクセスしてほしい。
テレワークの実施率は横ばい、勤め先への信頼度は安定的
日本国内で初めての感染者が確認されてから1年が経ち、三密対策が浸透する一方で、コロナ慣れも拡がり、緊急事態宣言の効果が限定的なものとなることが懸念されている。
東京都のテレワーク導入率調査では、都内企業（従業員30人以上）の導入率は2020年3月の24.0％から、1回目の緊急事態宣言で4月には62.7％まで上昇したものの、宣言解除後の6月には57.8％に下がり、12月も51.4％にとどまっていた。2回目の緊急事態宣言を受けて2021年1月は57.1％と、前月に比べて5.7ポイント上昇したが、2020年4月と比べると5.6ポイント低くなっている。
日本生産性本部が2021年1月12～13日に実施した「第4回働く人の意識調査」によれば、緊急事態宣言下の1都3県のテレワーク実施率は32.7％、2020年10月の28.3％からは上昇したが、同じく緊急事態宣言下だった5月の41.3％に比べると約10ポイント低くなっている。一方、コロナ禍収束後もテレワークを望む回答は76.4％（「そう思う」「どちらかと言えばそう思う」の合計）で、過去4回の調査で最多となった。
勤め先への信頼感も調査していて、勤め先の健康配慮について肯定的（「そう思う」「まずまずそう思う」の合計）が65.0％、信頼度も肯定的（「信頼している」「まずまず信頼している」の合計）が62.7％で、いずれも7月調査以降安定傾向にある。
働き方改革の文脈でテレワークを取り入れた新しい働き方を定着させていくには、どんなことが必要だろうか。他社もやっているからという同調圧力ではいずれ元に戻ってしまうことは、2つの調査からも明らかだ。社員やその家族がより幸せになる働き方を実現するには、大局的な経営判断が求められるだろう。
テレワークでなければできなかったこと、オンラインだからできること
2020年7月に野村総合研究所（NRI）が行った調査によると、従業員1000人以上の大企業のほぼ半数、日本全体では約3割の従業員がテレワークを経験している。テレワークによる生産性の低下が指摘されるが、NRI社内での実証実験ではテレワークによる生産性低下の影響は限定的で、むしろワークライフバランスが改善することで生産性向上に結びつくという側面も見られたという。
JAGATでは1回目の緊急事態宣言下では、隔日で在宅勤務を実施し、JAGAT通信教育「よくわかる印刷技術・基本」に取り組んだ。印刷技術の基礎を全社員があらためて整理し直すことは、テレワークの機会がなければできなかったことだろう。
日本生産性本部の先の調査では、1年間に及ぶコロナ禍の期間中、9割以上の雇用者がOff-JTを受けていないが、自己啓発を「行っている」は10月調査の15.6％から20.1％へと増加している。特に30 代では63.4％（「行っている」と「行っていないが、始めたいと思う」の合計）が自己啓発に前向きな姿勢を示している。
2回目の緊急事態宣言を受けて、JAGATが毎年2月に開催しているpage展をリアルからオンラインに全面的に切り替え、「page2021オンライン」として開催することとなった。これまで会場に来られなかった方々にも、オンライン展示会ならではの利便性を感じていただき、ビジネスに役立つミニセミナーやカンファレンスの聴講や、最新情報へのアクセスを行ってほしい。
また、毎年page展ではJAGAT図書の販売を行っていて、実際に本を手に取っていただき、ささやかながらアドバイスを行ってきた。今年はリアルではできないが、「JAGAT Book Store」から購入して自己啓発につなげていただければと思う。
（JAGAT CS部 吉村マチ子）