印刷物の生産にどれだけのモノ、サービスが投入されているか。印刷物はどの産業にどのくらい購入されているか。2015年から2018年の推移を見てみよう。（数字で読み解く印刷産業2021その9）
取引額は年々縮小、印刷インキのみ増加傾向
「産業連関表」は国内で1年間に行われたすべての産業の取引を一つの表にまとめたもので、各産業間のモノやサービスの取引状況を金額で把握できます。
日本全国を対象とした「産業連関表（基本表）」は、10府省庁が共同で5年ごとに作成していて、「平成27年（2015年）産業連関表」（2019年6月公表）が最新のものです。
経済産業省は、この「産業連関表（基本表）」をベンチマークとして、「延長産業連関表」を毎年作成していますが、2021年は1月27日に「平成29年（2017年）延長産業連関表」を、8月19日に「平成30年（2018年）延長産業連関表」を公表しました。
『印刷白書2021』では、2017年延長表を中心に、印刷産業の産業構造を見ています。今回は2018年延長表の公表を受けて、印刷産業の主要な取引先と販売先を見てみましょう。
延長産業連関表（96部門表）の「013印刷・製版・製本」を列方向（タテ）に見ると、印刷産業がどの産業から1年間にどれだけの金額の生産物やサービスを購入しているか、行方向（ヨコ）に見ると、印刷産業の商品・サービスの販売先がわかります
そこで、「013印刷・製版・製本」の行列を金額の大きい順に並び替えて、取引額の大きい産業を「原材料等の調達先上位10産業」「販売先上位10産業」としてグラフにしました。2018年の上位10産業に関して、2015年からの推移を見てみましょう。
「原材料等の調達先上位10産業」を実質表で見ると、材料費、商業（卸売マージン額など）、同業者間取引が上位を占め、順位に変動はありません。上位10産業で取引額全体の9割を占めています。
印刷市場の縮小を反映して2015年から2018年に取引額はトータルで11.5％減となりました。特に「物品賃貸サービス」（産業用機械器具賃貸業、貸自動車業、電子計算機・同関連機器賃貸業、事務用機械器具賃貸業など）が2015年比29.0％減、「印刷・製版・製本」が同17.2％減と大幅に減少しました。「化学最終製品」（印刷インキなど）は唯一プラスで6.6％増となりました。
得意先は「商業」「映像・音声・文字情報制作」「金融・保険」まで同規模
「販売先上位10産業」から印刷産業の得意先を見ると、「映像・音声・文字情報制作」（出版、新聞など）が長年首位を占めていましたが、2017年は「金融・保険」、2018年は「商業」が1位となり、上位3産業は同じ規模となっています。上位10産業で取引額全体の7割を占めています。
2015年から2018年に取引額はトータルで12.4％減となり、特に減少幅が大きいのは、「映像・音声・文字情報制作」22.5％減、次いで「印刷・製版・製本」17.2％減、「金融・保険」「研究」「他に分類されない会員制団体」（宗教団体、労働団体、政治団体、協同組合、商工会議所など）も大きく減少しました。
『印刷白書2021』では、産業連関表を使って、印刷産業の取引の流れを細かく見ています。限られた誌面で伝えきれないことや、今後の大きな変更点は「数字で読み解く印刷産業」で順次発信していきます。ご意見、ご要望などもぜひお寄せください。
（JAGAT CS部 吉村マチ子）