デジタルネイティブ時代に求められる企画・提案型ビジネス
デジタルネイティブとは、元々は10～20代頃からPCやインターネットに触れて育った1980年代以降に生まれた世代を指す言葉である。
デジタルネイティブ世代とは
米国でも1980年から2000年に生まれた年代をミレニアル世代、またはジェネレーションYと呼び、デジタルネイティブとされることが多い。
さらに、生まれた時点でPCやインターネットが自宅にあった1995年以降に限定して、デジタルネイティブと呼ぶ場合もある。
これらの年代になると、初めて手にした自分専用の携帯電話がフィーチャーホンではなく、スマートフォンということも多い。
例えば、友人との連絡には電話するのではなく、LINEだけで十分であり、ネットで検索するといえば、検索エンジンではなくTwitterを使うといった世代である。
新聞・雑誌・テレビはオールドメディアか
小学生の頃からネットに頻繁にアクセスする日常を過ごしているなら、テレビ・ラジオや新聞・雑誌に接する時間が短くなるのは当然だろう。
新聞や雑誌に親しむようになるのは、多くの場合、10代後半かそれ以降であった。社会や文化・スポーツ・ファッション、政治経済などに関心を持つと、その知識や情報を欲して新聞や雑誌を手に取るようになっていく。
現代の小学生や中高生は、ネットを通じてすばやく簡単に、あらゆる情報に接することができる。SNSなどでコミュニティに参加することもできる。身近にスマートフォンやモバイル端末もあるだろう。
そうなると、新聞・雑誌を読む必要性が少ないことは明らかである。
また、デジタルネイティブ世代にとってのテレビ放送は、ネットと違って決められた時間に自宅にいなければ視聴できないものである。言わば、携帯電話と固定電話のような関係であり、使いにくい代物である。
だからこそ、テレビは録画して見るものに変わってしまったのだろう。
デジタルネイティブ時代に対応した人材を育成する
現在では、印刷以外のメディアを通じた情報発信やマーケティング活動が日常的となっている。
印刷メディアだけに着目するとマイナス思考に捉われてしまうが、印刷周辺のデジタルメディアビジネスは大きく成長しているというプラス面に向き合うべきだろう。
例えば、かつて映像・動画ビジネスといえば、映画やTVの世界に限定されていた。
しかし、現在では会社案内であっても印刷メディアだけということはほとんどない。社長メッセージや製品紹介、工場案内、明るく元気に働く社員の姿を伝える動画、会社案内ビデオは必須である。
また、製品マニュアルや販売用の製品紹介でも、容易に内容を伝えられる動画が必要となっている。
つまり、新たな印刷物を製作する場合、何らかの動画も製作されており、誰かがそのビジネスに関わっている。
このようなデジタルメディアのビジネスは、内容や方針が決まってから依頼がある受注型ではなく、企画・提案書の提出からスタートするビジネスの典型である。デジタルネイティブ時代の印刷企業には、受注依存型から新事業を創出する企画提案型への変革が必要と言えるだろう。
JAGATのクロスメディアエキスパートは、デジタルメディアビジネスをリードする人材育成を目指している。
単にデジタルメディアの知識だけでなく、企画・提案力を重視した内容となっている。デジタルネイティブ時代に対応した能力を身に付けるために、利用してもらいたい。
（JAGAT CS部 千葉 弘幸）
