企画提案型ビジネスへの道のり
スマートフォンが普及し、いつでもどこでもネットにアクセスできる時代となった。映像や動画も日常的になっている。
成長する印刷周辺メディア
現代において、新しい製品やサービスを発表したり、キャンペーンを行う際に、印刷メディアだけを使用するということはない。情報発信やマーケティング活動の中心となるのは、印刷以外のメディアとなっている。
印刷メディアだけに着目するとマイナス思考に捉われてしまうが、印刷周辺のデジタルメディアビジネスは大きく成長しているというプラス面に向き合うべきだろう。
かつて映像・動画ビジネスといえば、映画やTVの世界に限定されていた。現在は、PCやスマートフォン、デジタルサイネージなどを通じて映像や動画に触れる機会も格段に増えている。
例えば、会社案内は、新規の取引や採用などで真っ先に参照される冊子型印刷物である。
経営方針や事業内容、事業規模、どのような特徴があるのか、生産体制や拠点、企業の沿革などを知ってもらうための重要な印刷物とも言える。
しかし、社長メッセージや製品紹介、工場案内、元気に働く社員の姿を伝える会社案内ムービーはより重要と言える。映像や動画が、どれだけ人の印象を左右するかは明らかだろう。
また、製品マニュアルや販売用の製品紹介でも、カタログやパンフレットだけではなく、容易に内容を伝えられる動画が必要となっている。展示会に出展する企業なら、アイキャッチ用の動画も必要だろう。
つまり、現代では新たな印刷物を製作するときは、同時に何らかの動画も製作されていると考えられる。
企画提案型ビジネスへの転換
このようなデジタルメディアのビジネスは、内容や方針が決まってから依頼がある受注型ではなく、構想段階から参加していなければ、実現しにくいという実態がある。すなわち、顧客への企画提案をスタートとして、パートナーとして構想を具体化する参加型のビジネスと言える。
前述の会社案内の場合、印刷物とムービーの同時制作を最初から企画提案していなければ、声はかからないのである。
クロスメディアエキスパートは、デジタルメディアビジネスをリードする人財育成を目指している。単にデジタルメディアの知識だけでなく、企画提案力を重視した内容となっている。デジタルネイティブ時代に対応した能力を身に付けるために、利用してもらいたい。
（資格制度事務局 千葉 弘幸）
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