DTPエキスパート受験サポートガイド 10版
発行日 ：2023年7月1日
編著 ： DTPエキスパート認証委員会
定価 ： 2,700円＋税 ※税込価格2,970円
判型 ： B5判
ページ数 ： 本文168ページ
発行 ： 公益社団法人日本印刷技術協会（JAGAT）
ISBN ：978-4-88983-174-0
本書は、JAGAT主催DTPエキスパート認証試験の最新カリキュラムに準拠し、最新の出題傾向を反映した例題と、その解説を中心にした受験参考書です。
オールカラーで豊富な図版を用い、出題の背景や意図、重要ポイントを理解したうえで、正解を得られるような解説をしています。
また、DTP、印刷技術、それらの周辺環境の知識、最新のデジタル印刷テクノロジーについても取り上げています。
CONTENTS
2023年3月期決算では、上場印刷企業18社のうち14社が増収、8社が増益を達成した。持続可能な社会の実現と企業価値向上に向けて、事業領域の拡大や持株会社体制への移行などが加速している。（数字で読み解く印刷産業2023その5）
2023年3月期決算の上場企業のうち、純利益が過去最高だったのは全体の4社に1社となりました。
日本経済新聞が5月19日までに業績を発表した上場企業を対象に集計したもので、純利益が過去最高を更新したのは526社（集計対象の25％）、2022年3月期の615社（同29％）を下回るものの、新型コロナ禍以降では2番目の高水準となりました。なお、会計基準や連結・単独決算の変更は考慮せずに単純比較したものとなっています。
2023年3月期決算の上場印刷企業18社では、14社が増収、8社が増益を達成しています。
JAGAT『印刷白書』では、社名もしくは特色などに「印刷」とある企業を、上場印刷企業としています。各社の業績は決算短信と有価証券報告書で見ていますが、提出時期の関係で前年6月期決算から当年5月期決算までを当年度としています。
『印刷白書2021』までは34社が対象でしたが、トッパン・フォームズが凸版印刷の完全子会社化により2022年2月25日付けで上場廃止となったことから、『印刷白書2022』では33社となっています。
上場印刷企業の2022年度業績を見ると、TAKARA&COMPANY（5月期決算、7月上旬決算短信発表予定）を除く32社の売上高合計が3.9兆円（前期比6.2％増）で、増収22社、増益14社と堅調です。
凸版印刷は2023年10月1日付けで持株会社に移行し、社名を「TOPPANホールディングス」に変更します。全体再編に先駆け、同社のセキュア事業とトッパン・フォームズの事業を統合した「TOPPANエッジ」を4月1日に設立しました。さらに凸版印刷の主要部門を母体とする「TOPPAN」と、トッパングループ全体でのDX 事業推進を牽引する「TOPPAN デジタル」を10月1日に設立します。
祖業である「印刷」を社名から外すことに関して、同社は「今後さらなる事業ポートフォリオ変革を推進していく意思を込めて、既存の事業領域を規定する『印刷』を含めない商号としました」としています。
このニュースは印刷業界のデジタルシフトの本格化を示すものとして受け止められましたが、社名から「印刷」が消えた印刷会社は、凸版印刷だけではありません。印刷事業からスタートして、事業領域の拡大を反映して、社名変更した印刷会社は少なくありません。
上場企業だけを見ても、1970年にナカバヤシ（旧：中林製本所）、1972年に総合商研（旧：総合印刷）、1976年にカワセコンピュータサプライ（旧：川瀬紙工）、1986年にセキ（旧：関洋紙店印刷所）、1987年にトーイン（旧：東京印刷紙器）、1989年にマツモト（旧：松本写真印刷社）、1990年にサンメッセ（旧：田中印刷興業ほか）、1991年に中本パックス（旧：中本グラビヤ印刷ほか）、2000年にウイル・コーポレーション（旧：わかさ屋情報印刷）、2006年にプロネクサス（旧：亜細亜証券印刷）、2017年にNISSHA（旧：日本写真印刷）が、それぞれ現社名に変更しています。
また、持株会社化で社名が変更になったのは、2012年のウイルコホールディングス（旧：ウイルコ）、2015年の日本創発グループ（旧：東京リスマチック）、2019年のTAKARA & COMPANY（旧：宝印刷）、2021年の広済堂ホールディングス（旧：廣済堂印刷＋関西廣済堂→廣済堂）、2022年10月のKYORITSU（旧：共立印刷）、2023年 4月の竹田ｉＰホールディングス（旧：竹田印刷）の6社です。それぞれの子会社として、ウイル・コーポレーション、東京リスマチック、宝印刷、広済堂ネクスト、共立印刷、竹田印刷が情報ソリューション事業を継続しています。
『印刷白書2023』は10月下旬発行を予定しています。上場印刷企業33社の分析では、事業展開の特色と売上高構成比、個別業績による規模・収益性・生産性・安全性・成長性、連結業績による設備投資総額・研究開発費、キャッシュフローバランスなどを比較します。
限られた誌面で伝え切れないことや、今後の大きな変更点は点は「数字で読み解く印刷産業」で順次発信していきます。ご意見、ご要望などもぜひお寄せください。
（JAGAT CS部 吉村マチ子）
「印刷」のことを知りたいすべての人に向けた必携の一冊として、JAGATが発行する入門書『みんなの印刷入門』は発刊以来、新入社員向けの参考書やセミナー・通信教育のテキストとして好評を博して版を重ねてきた。このたび、節目となる第10版を、内容を大幅にブラッシュアップして発行した。 続きを読む
貿易統計で印刷物を見ると、2022年は輸出入ともに拡大し、12年連続の輸入超過となった。輸出先は中国が不動の1位で、輸入先はシンガポールが10年連続トップである。（数字で読み解く印刷産業2023その4）
財務省「貿易統計」によれば、2022年の印刷物の輸出額は320億円（前年比11.9％増）で2年連続の増加、輸入額は686億円（同0.5％増）で3年ぶりの増加となりました。
アジアが最大の取引先で、2022年の輸出額は220億27百万円（構成比68.8％）、輸入額は495億50百万円（同72.2％）で、輸出入ともに約7割を占めます。北米は輸出52億70百万円（同16.5％）、輸入85億72百万円（同12.5％）、西欧が輸出27億70百万円（同8.6％）、輸入93億92百万円（同13.7％）となりました。
輸出先のトップ10は、中国、アメリカ、韓国、香港、ベトナム、台湾、タイ、メキシコ、ドイツ、シンガポールです。中国は不動の1位で、シェアは8年ぶりに30％台となりました。香港とメキシコ以外の8カ国は増加し、韓国、アメリカが大きく増加したほか、シンガポールは大幅増で5年ぶりにランクインしました。
輸入先のトップ10は、シンガポール、中国、アメリカ、韓国、ドイツ、マレーシア、フランス、イタリア、アイルランド、プエルトリコ（米）です。10年連続1位のシンガポールからの輸入額は前年より52億円減少しましたが、輸入総額の33.7％を占めています。トップ10の顔ぶれは前年と同じですが、6位以下の順位は変動がありました。
下図は1993～2022年の印刷物の輸出入額とその差引額の推移です。1993～2004年の12年間は輸入超過でしたが、2005～2010年の6年間は輸出超過となり、2011年以降の12年間は逆に輸入超過となっています。2022年の差引額は366億円まで縮小しました。
『印刷白書2022』では、印刷物の輸出入相手国上位10カ国の推移表や、アジア・西欧・北米などの地域別の構成比の推移なども、わかりやすいグラフで紹介しています。
限られた誌面で伝えきれないことや、今後の大きな変更点は「数字で読み解く印刷産業」で順次発信していきます。ご意見、ご要望などもぜひお寄せください。
（JAGAT CS部 吉村マチ子）
「2022年経済構造実態調査」によれば、印刷産業は1万6883企業、売上高は7兆7155億円となった。 （数字で読み解く印刷産業2023その3）
総務省・経済産業省は、「2022年経済構造実態調査」一次集計結果を3月31日に公表しました。国民経済計算の精度向上等に資するとともに、5年ごとの「経済センサス‐活動調査」の中間年の実態を把握するために、毎年6月1日に実施される調査です（活動調査実施年を除く）。
2019年に創設された同調査は、これまで実施されていた3つの統計調査（サービス産業動向調査の拡大調査、商業統計調査、特定サービス産業実態調査）を統合・再編しました。
さらに2022年調査から、全産業に属する一定規模以上の法人企業が対象になるとともに、これまでの「工業統計調査」は「経済構造実態調査」の一部（製造業事業所調査）として実施されています。
前年（2021年）が活動調査実施年だったために、今回が2年ぶり3回目の実施となりました。「工業統計調査」に該当する「製造業事業所調査」（品目別・産業別・地域別）のデータは2023年7月に公表予定です。
2022年12月26日公表の「令和3年経済センサス‐活動調査 産業別集計（製造業）」では、2020年の「製造業」の製造品出荷額等（全事業所）は303兆5547億円、「印刷・同関連業」は4兆6630億円です。
これに対して、「2022年経済構造実態調査」一次集計（企業等に関する集計）では、「製造業」の売上高は415兆7489億円、「印刷・同関連業」は7兆7155億円となっています。
印刷産業の出荷額は4.7兆円なのに、売上高は7.7兆円、この差はどこからきているのでしょうか。
「3年活動調査 産業別集計（製造業）」の出荷額は事業所単位の集計なので、主要製品が「印刷・同関連品」なら印刷産業の出荷額になります。一方、「経済構造実態調査」の売上高は企業単位の集計なので、主業が「印刷・同関連業」なら印刷産業の売上高になるのです。
また、出荷額は工場出荷金額（積み込み料、運賃、保険料、その他費用を除いた金額）なので、その分売上高より金額は小さくなります。
『印刷白書2022』では印刷メディア産業に関連するデータを網羅し、わかりやすい図表にして分析しています。また、限られた誌面で伝え切れないことや、今後の大きな変更点は「数字で読み解く印刷産業」で順次発信しています。ご意見、ご要望などもぜひお寄せください。
（JAGAT CS部 吉村マチ子）
本調査は、経営・戦略・設備という3つの視点から総合的に印刷会社経営を捉える唯一の調査です。回答社にはレポートを提供、JAGAT会員企業の特典として、この機会にぜひ本調査をご活用ください！
2022年の日本の総広告費は、3兆円超えのインターネット広告費が市場を押し上げ、過去最高の7.1兆円となった。（数字で読み解く印刷産業2023その2）
電通「2022年日本の広告費」が2月24日に発表されました。
「日本の広告費」は、日本国内で1年間に使われた広告費（広告媒体料と広告制作費）を推計したもので、「マスコミ四媒体広告費」「インターネット広告費」「プロモーションメディア広告費」の3つに分類されています。
2022年（1～12月）の総広告費は7兆1021億円（前年比4.4％増）と、コロナ禍で大幅に落ち込んだ2020年から2年連続の増加となりました。新型コロナウイルスの感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰などの影響はありましたが、社会・経済活動の緩やかな回復に伴い「外食・各種サービス」「交通・レジャー」を中心に広告需要が高まりました。特に、成長が続く「インターネット広告費」によって広告市場全体が拡大し、15年ぶりの7兆円超えとなりました。
「マスコミ四媒体広告費」は 2兆3985億円（前年比2.3％減）で、ラジオは2.1％増となりましたが、新聞、雑誌、テレビメディアは減少しました。
「インターネット広告費」（インターネット広告媒体費、インターネット広告制作費、物販系ECプラットフォーム広告費の合算）は3兆912億円（前年比14.3％増）で、初めて3兆円超えとなりました。2019年に2兆円を突破した「インターネット広告費」は、2020年にはコロナ禍でも唯一プラス成長（同5.9％増）を達成し、2021年には2桁成長（同21.4％増）に戻り、「マスコミ四媒体広告費」を初めて超えました。そして、2022年には総広告費に占める構成比は43.5％となり、3兆円規模の市場となりました。
また、マスコミ四媒体の事業者が主体となって提供するインターネット広告媒体費を意味する「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」は、4年連続の2桁成長（前年比14.1％増）で、1211億円となりました。特にテレビ番組の見逃し配信などが急拡大したことで、「テレビメディア関連動画広告費」が350億円（同40.6％増）と前年に続き大きく増加しました。また、radikoやPodcastなどの好調により、「ラジオデジタル」が22億円（同57.1％増）と大きく伸びました。
「プロモーションメディア広告費」は1兆6124億円（同1.7％減）ですが、人流回復に伴い「屋外広告」「交通広告」「折込広告」は前年を上回りました。
「DM」は3381億円（同1.9％減）となったが、前年に続きデータマーケティングを活用したパーソナライズDMやデジタル施策と連動したDMが多く利用されました。
JAGAT刊『印刷白書』では、印刷メディア産業に関連するデータを網羅し、わかりやすい図表にして分析しています。また、限られた誌面で伝え切れないことや、今後の大きな変更点は「数字で読み解く印刷産業」で順次発信しています。
（JAGAT CS部 吉村マチ子）
関連情報
【セミナー】広告と通販、印刷メディアの最新動向
2023年3月28日(火) 14:00-16:50
【コンサルティング型研修】第2期 DM企画制作実践講座
2023年7月11日（火）～10月5日（木）
オフセット印刷技術書の決定版！
印刷機械の自動化、従来の枚葉にオフ輪を加え、デジタル化から手作業の技術までを幅広く網羅。
図版点数380点以上、ページ数も大幅増加。
発行日：2023年3月15日 増補改訂版第六刷発行
頁数：366頁
判型：B5判
編・著：オフセット印刷技術研究会
発行：公益社団法人日本印刷技術協会
定価：3,619円＋税
解説
姉妹編「オフセット印刷技術 トラブル解決」を合わせて活用して品質と生産性向上へ。
第40回技能五輪国際大会「印刷職種」日本代表選手国内選考会の応募対象者セミナーのテキストに使用されました！
CONTENTS
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第Ⅰ編 作業手順 学ぶはじめに 第1章 安全作業 第2章 印刷機各部の名称と運転の基本 第3章 オフセット印刷機の機構 第4章 作業前の確認と準備 第5章 用紙の準備 第6章 印刷インキの準備 第7章 湿し水の準備 第8章刷版の準備 第9章 紙通し作業 第10章 刷り出し作業 第11章 本刷り作業 第12章 刷了作業、終了作業 第13章 保守・点検
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第Ⅱ編 知識 第1章 用紙 第2章 印刷インキ 第3章 刷版 第4章 湿し水 第5章 印刷機の調整 第6章 付属機器 第7章 各種オフセット印刷 第8章 製本・加工 第9章 品質管理 第10章 カラー印刷の品質基準と管理 第11章 印刷基準のCMS 第12章 安全衛生と環境問題 第13章 革新的な印刷管理方法 第Ⅲ編オフ輪印刷 第1章 作業手順 第2章 関連知識 |
著者紹介
［オフセット印刷技術研究会］
五十嵐 幹夫：（株）T&K TOKA 内部監査室 室長
内田 和文：（学）日本プリンティングアカデミー 教授
鎌野 亮二：（学）日本プリンティングアカデミー 客員教授
黒岩 信司：錦明印刷（株）常務取締役 技術本部長
小路 幸和：三菱重工（株）紙・印刷機械事業部 印刷機技術部 部長
高橋 恭介：東海大学名誉教授
中村 裕一：（株）小森コーポレーション 営業技術部 課長代行
浜 照彦：（学）日本プリンティングアカデミー 学校長
疋田 己次：（株）桜井グラフィックシステムズ 社長室 次長 営業推進技術担当
樋口 宗治：プリンティングアドバイザー
平田 素康：（株）小森コーポレーション 営業技術部
松崎 寿久：（株）小森コーポレーション 海外オフ輪営業部 プロジェクトマネージャー
デジタル印刷機の存在感が増すにつれ効率的なワークフローの構築が求められつつある。オフセット印刷と同様の生産管理では大量のジョブを効率的にコントロールするのは難しい。
続きを読む 本調査は、経営・戦略・設備という3つの視点から総合的に印刷会社経営を捉える唯一の調査です。回答社にはレポートを提供、JAGAT会員企業の特典として、この機会にぜひ本調査をご活用ください！
