新人・中途者」カテゴリーアーカイブ

新入社員が求める働き方や制度

JAGATでは毎年「新入社員意識調査」を行い、今春に入社した246名の新入社員から回答を得ている。今回は、新入社員が就活で企業を選ぶ際に重視した働き方や制度について紹介する。

 

【記事を箇条書きで要約】※copilotが要約

1. 待遇・福利厚生と働き方改革が新入社員の企業選択で重要。
2. 具体的な数字を示し、待遇や残業時間・有給取得率が注目されている。
3. フレックスタイム制やテレワークなどの働き方改革が魅力となっている。
4. 個人スキル向上にフォーカスし、「資格取得支援」「副業」が重視されている。
5. 専門スキルの重要性が強調され、これをサポートする制度が求められている。

「スキルアップ×副業」という新たな働き方

入社を決める上で重視する採用情報として、昨今の社会経済情勢を踏まえ、安定志向かつプライベートを重視する若年層が増えていることもあり、待遇・福利厚生(54.2%)」「残業時間・有給取得率(42.1%)」が上位を占める。
「平均残業時間●●」「有給取得率●●%」などと具体的な数字で示すことができる項目であり、等身大の姿を伝えて学生の不安を解消することが重要となる。また、待遇面では、初任給が他社とで大きな差異がない場合は、30歳課長職、40歳部長職の年収などを示すことで、入社後の未来を想像させる方法を採る会社もある。

 

図1 魅力を感じる働き方や、利用したい制度

制度 回答率
フレックスタイム制 41.2%
資格取得支援 32.9%
副業 29.8%
テレワーク 29.4%
時短勤務 27.6%
研修制度 21.9%

給与面だけではなく、働き方の制度もポイントになる。図4のように、「フレックスタイム制」を希望する学生は40%強と多く、コアタイムを設けている企業は働き方改革の一環としてPRの材料となるだろう。続いて「資格取得支援(32.9%)」「副業(29.8%)」と、個人にフォーカスした制度への注目度は高い。DTPやデザイン、ウェブ・動画制作などの専門スキルはマーケットでもニーズが多く、資格取得や実務経験でスキルを磨いた人材は重宝される。スキルアップと副業解禁をセットで用意している印刷会社は学生からの関心も強い。
また、社内人材が副業の機会を得ることで実務経験が増え、専門スキルに磨きがかかり、それを本業にも生かせる好循環が生まれるという利点もある。一方で副業の制度は、転職の助長や自社への忠誠心低下、あるいは本業がおろそかになるといった印象を持つかもしれない。しかし、日本の人的資本における課題は人材の固定化であり、リスキリングや副業の解禁によって人材の流動化を促進する必要がある。そこにキャッチアップできない企業は前時代的な社風として捉えられる場合もあるため、働き方改革に伴う新たな制度としてこれらを導入することは、検討の余地が十分にあるだろう。

本調査の詳細は「JAGATinfo2023年12月号」に掲載いたします。ご興味がございましたらご覧いただけますと幸いです。

JAGAT 塚本直樹

【関連講座】

新入社員学び放題2024(4月開講) 

印刷発注者が印刷入門講座を受講する背景とは

近年、JAGATが主催する印刷会社の新入社員や中途採用者を対象にした「オンデマンド印刷基礎入門講座」に印刷発注者の受講が増えている。彼らにとっても印刷技術の基礎を知ることは高品質な印刷物の制作につながるので、我々としても歓迎したいところだが、その具体的な背景を探る。
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動画生成AIとSNSによる仕事の変化

動画生成AIの怖さと広がり

動画生成AIは急速に進歩している。2023年10月下旬から生成AIでニュース番組に似せた偽広告がYouTubeやSNSで配信されていることが一斉に報じられた11月1日付のNHKによれば生成AIを使って実在のアナウンサーの声や動きを再現したとみられ、偽動画はサイトへの登録を促す内容で番組に似せた偽動画を作られた日本テレビが注意を呼びかけているとうものだ。この動画は、音声と口の動きが一致していないので一目で見破れたというが、近い将来に識別が困難になることは明らかで、削除されたとしても類似の動画が次々とアップされることが懸念される。進歩に対しては規制も必要だろう。

一方、生成AI活用は、凄まじい広がりをみせている。2023年9月21日に米YouTubeは、生成AIを活用した動画制作の支援機能を年内に導入すると発表した。この新機能により、ユーザーは入力した文章に基づいて動画の背景を自動で生成でき、動画制作のプロセスがより効率的になるという。この新機能「Dream Screen」は年内に提供開始予定で、YouTube Shorts(YouTubeショート)で活用できる。最大60秒までの縦型動画を作成、編集、共有できるサービスで、YouTube Shortsは、スマートフォンのカメラを使ってどこでも縦型の動画を撮影・共有できる。スマートフォンで動画を撮影したら、あとは編集を加えて微調整するだけ。録画速度の調整、フィルタの適用、複数の動画の連結、字幕の追加などの編集を行うこともできる。

生成AIで変わる仕事と求められる仕事

SNSでの動画コンテンツの普及は、動画関連ビジネスも大きく変わると考えられる。2023年4月21日に公開されたビジネス映像メディア「PIVOT」のYouTubeチャンネルでは、明石ガクト氏(ワンメディア 株式会社CEO)と佐々木紀彦氏(PIVOT株式会社CEO)の対談「生成AI時代の動画ビジネス」がなされ、ビジネスにおける動画編集者は要らなくなるという 動画制作会社にとって は衝撃的なフレーズ もあった。明石ガクト氏によればAIが生成する情報の精度は「学習するデータがネット上にあるかどうか」だという。AIの捉え方として「相対」と「絶対」の見方があるという。AIはインターネット上の莫大なデータより相対的に判断し答えを導き出すという特徴がある。それに対して絶対的判断は、人が独自に判断することで人間関係づくりや業務のやり繰りなどの人が主体的に判断する事柄だ。AIと共存する上でのキーワードになる。

SNSを生成AIにおける写真や動画などのデータを集めるプラットフォームとして捉えればどうであろうか。Facebook、Instagram、TikTok、YouTubeなどには膨大なデータが集まっているが、これらの豊富なデータをAIが学習するとすれば生成AIが出す相対的な答えの精度は上がる。動画生成AIを活用する環境は整ってきている。動画制作の仕事では、時間やスキルが要らなくなってくる。AIや安価なアプリケーションや機材などの普及によりプロとしての参入障壁も低くなっている。スキルは著しくコモディティー化していくと考えられる。さらに、同氏によれば、ChatGPT(GPT-4)などの大規模言語モデル(LLM)を使いこなすために必須のスキルとされるプロンプトエンジニアリングも簡単になるという。

人が取り組む仕事は、AIに真似ができないことだ。ライター、動画編集、CG制作などの部分的な仕事は、競合としてAIが入ってくる可能性が高い。絶対的な価値を生む仕事の中には、ディレクターという各作業を束ねる上位概念ある。人が自分の意志で判断し決定する業務だ。その範疇では生成AIを使えるスタッフが増えたと捉えることもできる。AIを使う側である。動画ビジネスでは、規模の小さな会社や経験の少ない印刷会社などはショート動画から始めるのも良いであろう。ディレクターという全部を束ねる仕事を経験し、ノウハウを蓄積していくことができるからだ。規模は小さくても意思決定できる立場や経験を積み重ねることが大切だ。生成AIの時代は、作業をする人とマネジメントをする人に大きな差ができてくるという。マネジメントにおいては、AIが苦手とされる事柄が多い。人の気持ちを汲み取る人間関係づくりや個性、パーソナルな判断、クリエイティブな力が必要とされる業務だ。人が利用するAIを理解し、人間関係とAIとの関係が上手く構築できれば仕事の可能性は広がりそうだ。

(CS部 古谷芸文)

生成AI活用で変わる動画ディレクションと動画制作


ゼロから始めるWebを受注するための営業術
 

ゼロから始めるWebディレクター 

デジタル印刷とデータビジネスの基本

中小企業の深刻な人手不足を教育で補完する

日本商工会議所・東京商工会議所「人手不足の状況および多様な人材の活躍等に関する調査」(2023年9月28日発表)によると、人手が「不足している」と回答した企業の割合が68.0%に達し、調査を開始した2015年以降で最高となった。
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「+1%の工夫」業務棚卸で印刷ビジネスの価値を高める

深刻化する人手不足

少子高齢化や離職率の上昇などで、印刷会社に限らず国内の人手不足はますます深刻化している。製造業では特にその影響が顕著に表れ人材の募集をかけても必要な人員を確保できないケースが目立っている。2022年版ものづくり白書(厚生労働省)では、製造業就業者数の減少に加え、製造業の若者離れを示唆する決定的なデータが報告され、2002年を起点とした約20年間において、製造業就業者数は約157万人減少するなか、34歳以下の若年就業者数では約121万人と大幅な減少が確認されているようだ。一方、65歳以上の高齢就業者数は33万人増加しており、製造業全体での人手不足および若者離れ、高齢化が顕在化する結果が示されている。業務の効率化、生産性向上への取り組みは急務だ。

業務棚卸について

2019年に施行された働き方改革の推進による残業時間の上限規制によって、業務の効率性を高める必要の中、業務改善につながる「業務棚卸」は、効果的な対応策のひとつとされてる。業務棚卸とは、社内の業務を洗い出して整理する取り組みのことだ。整理をする業務内容は様々で、企業全体や部署ごと、社員一人ひとりの粒度で業務内容や作業時間、コストといった軸で洗い出し、業務内容とコストの両面で整理をして仕事上の非効率的なポイントを可視化していくものだ。従業員のムリ・ムダ・ムラを見える化する取り組みでもある。具体的には、棚卸表をつくることが多い。

<業務棚卸のねらい>

◆業務の効率化につながる

◆作業配分が適正かどうかを見極められる

従業員一人ひとりの業務量や時間を把握でき、平準化、適正化を図る

◆人事評価がしやすくなる

◆業務の属人化をなくす

<棚卸表について>

1.各業務を書き出す

2.記入フォーマットを作成する

 ※日次、月次など時系列や経理、営業事務のような業務の大別でも構わない。

3.フォーマットに発生のタイミングと処理時間を記入

<棚卸表での検証>

・想像以上に時間が取られている業務への気づき

・不必要な業務の洗い出し

・進行の悪い業務の検証

・他の人に委譲できる業務の確認

「+1%の工夫」の棚卸で業務開発へ

印刷業務は、普段「アタリマエ」で他の社員や顧客が知らないことも多く、業務棚卸に加えて、それらの業務に「+1%の工夫」と「100%の仲間や顧客視点」を加えることで価値が増大する。業務は、社内や顧客などの他者の評価で価値が決まる。JAGAT講師でもある河島弘司氏(バリューマシーンインターナショナル代表取締役)は、100社を超える印刷会社の新サービス支援を行った実績にもとづき、印刷会社の「隠された強みの発見」や「顧客視点アプローチの導入」、「新サービスのパッケージ化」などを取り上げ、要点を学び、印刷ビジネスを開発する講座を実施している。その考え方は、工場マネジメントや業務改善講座でも実施され受講者のモチベーションアップにも繋がっている。コアとなる手法が業務棚卸に顧客視点を加えたものだ。各業務を棚卸によって強みや弱みを見える化し、チームや顧客視点で社員同士のコミュニケーションやアイデアよって少しの工夫を加えるものだ。営業以外の業務でも顧客視点や他者の評価を加えることで社員は俄然やる気が出ることがある。業務改善は、取り組み方によっては新たな価値を生み出し、業務の開発に繋がり会社の業績を押し上げる力にもなるのだ。

(CS部 古谷芸文)

【オンライン】原価に結ぶ業務管理の実務

【オンライン】印刷会社で実践した部下の成長を促進させる1on1ミーティング

【オンライン】仕事で貢献するための会社数字の見方、捉え方

コンテンツとキャラクタービジネスの可能性

メディアの時代からコンテンツの時代

この6月に開催されたコンテンツ東京2023でも生成AIが大きな話題となる中、様々なキャラクタービジネスも賑わいを見せた。印刷業界を含むコンテンツビジネスでも成長の可能性が高い。イベント内のカンファレンスでは「キャラクターとブランド活用におけるコンテンツ産業政策の現状及び方向性について」と「キャラクタービジネスの最新業界動向について」渡邊佳奈子氏〈経済産業省商務情報政策局 コンテンツ産業課 課長〉と陸川和男氏〈(株)キャラクター・データバンク代表取締役社長/(一社)キャラクターブランド・ライセンス協会 専務理事〉による講演が開催された。基本的な環境認識においては、メディアの時代からコンテンツの時代への変化について取り上げられた。コンテンツの時代は、スマートフォンをはじめとする利便性の高いデバイスによりメディアが多様化している。いつでもどこでも様々なコンテンツの視聴を可能し、コンテンツの奪い合いや競争となりコンテンツが主役になっているという。政府のクールジャパン戦略おいては、価値の高いコンテンツの強みを活かして海外市場でビジネス展開を支援しその後国内消費、インバウンド(観光に繋げる)取り組みをおこなっている。例えば、海外においては、人気の高いアニメーションを題材にファンを増やし日本のブームをつくり、日本の様々な商品を買ってもらい、日本に訪れる外国人に対しては、国内製品の購買や日本のアニメーションで描かれているような情景の疑似体験による消費の拡大を伺うというものだ。JETRO「プラットフォーム時代の韓国コンテンツ産業振興策および事例調査」(2022年)を基に経済産業省作成の資料によれば世界のコンテンツ市場は、2020年には約1.1兆ドル(約149兆円)、2025年に約1.3兆ドル(約183兆円)を⾒込むとされている。 各国でコロナ禍より急速に回復し、さらに、⽇本のコンテンツ産業の波及効果(⼆次利⽤・関連市場の市場規模)では、⽇本のコンテンツの波及効果について、ライセンス利⽤市場と関連市場の規模を推計、関連市場を含めると、合計額は27兆円相当(データ通信を除くと19兆円相当)となっている(※ヒューマンメディア調査「コンテンツ産業の現状」<2023年3⽉、経団連委託調査>より)。特にこの二次利用と関連市場に印刷業とってもビジネスチャンスがありそうだ。経済産業省が提供するコンテンツ海外展開促進・基盤強化事業費補助金は、コンテンツ自体のデジタル化の取り組みや今後海外展開する際に必要になるデジタル技術の導入に必要な費用に対する補助金制度で日本のコンテンツ産業の成長を目的に海外への進出を補助する制度もので、1件当たり上限2,500万円、1事業者当たり20件もしくは1億円が上限とされる。この機会に経済産業省のホームページを確認するのも良いだろう。

コンテンツの価値を高めるキャラクタービジネス

例えばアニメーションでは、コンテンツの主役としてキャラクターがある。(株)矢野経済研究所が1日発表した「キャラクタービジネスに関する調査」の結果によると、2023年度のキャラクタービジネス市場は前年度比1.4%増の2兆6508億円に拡大すると予測される。22年度のキャラクタービジネス市場は、同1.1%増の2兆6136億円。メディアミックス「ウマ娘プリティーダービー」、アニメ化された「SPY×FAMILY」「チェンソーマン」、特撮「ウルトラマン」、映画が公開された「ONE PIECE FILM RED」などにより、市場は堅調に推移したとされる。キャラクタービジネス市場は商品化権と版権とで構成される。22年度の商品化権市場(小売金額ベース)は同1.4%増の1兆2736億円、版権市場(契約金額ベース)は同0.8%増の1兆3400億円と、どちらもプラス成長となった。その要因として、商品化権では行動制限の緩和などでテーマパークのグッズ販売が好調に転じたこと、版権ではVTuberの起用が急増したことがあるという。23年度は同1.4%増の2兆6508億円と予測している。第2期のヒットが確実視される「推しの子」をはじめ、「鬼滅の刃」「進撃の巨人」も新作アニメの放送が予定されている。「スーパーマリオ」は、映画と11年ぶりの「スーパーマリオブラザーズ」新作ゲームなどで、人気が再燃するとみられる。これらが牽引して、引き続き、市場は好調に推移すると予測しているということだ。

<キャラクターの今後のキーワード>

①数は増加、売れるモノと売れないモノの2極化

②体験型諸費

③ハイブリッド型 デジタル商材で拡大

④海外市場の拡大

⑤キッズ市場は大きく変化。海外産アニメの影響が強まる可能性も

⑥第一次オタク世代の高齢化 シニア市場の拡大?

こらからのビジネスは、潮流のキーワードを参考にしつつもゼロベースで思考することも必要だ。キャラクタービジネスは、メタバースやゲームとの親和性も高いとされている。ゲームはさらにメタバースが先行しているとも言われている。単体で考えるのではなく、複合的に捉えることも重要だ。コンテンツ・キャラクター・メタバースなども組み合わせよって価値が増大する。中小印刷業においては、先に述べた波及効果の市場やあらためて自社の強みの「たな卸し」を行い、事業ドメインを見失わないことも益々重要かもしれない。これまでに「ゆるキャラブーム」や「ご当地キャラクターブーム」が話題になっていたが、キャラクタービジネスに限らず、過去の成功体験にとらわれず、新しいものも取り入れながら変化・成長していくことがこれからも求められる。

(CS部 古谷芸文)

秋の印刷入門

2023年度 【オンライン】秋の印刷入門

 

新入社員・若手・中途入社向け講座  

 

印刷業界に特化した研修プログラム

入社1年未満の社員の早期育成、戦力化を目指し、印刷業務で知っておくべき基本的な事項を網羅したカリキュラムです。

「印刷業のアウトライン」
「印刷技術の基礎:DTP・プリプレス編」
「印刷技術の基礎:印刷・製本・後加工編」
「デジタル印刷とデータ管理の基礎知識」

4つのテーマで3つの講座を開催します。

 

オンラインなので全国どこでも視聴可能

Zoomを使用したオンラインライブ配信で研修を実施いたします。会社や自宅で受講が可能となり全国の印刷会社様にご利用いただきやすい視聴環境です。また、年間100回以上の配信実績を持つJAGATですので、オンラインが不安な方も安心して受講できます

 

 


仕事に必要な知識力アップ
JAGATが毎年行っている「新入社員意識調査」によると、新入社員が教育プログラムで一番関心がある項目では“印刷技術”が約50%を占めており、その重要性が十分に認識されています。一方で新入社員は入社して半年が経過するころになると仕事の内容を一通り理解できても、業務に必要な知識が曖昧になっていることがあります。
印刷の仕事概要と印刷技術の基礎知識を解説します。部署を問わずだれでも参加できる基本的な内容となっておりますので、貴社の人材育成の一環としてぜひお役立てください。

 

 

多彩なテーマを選定
新入社員をはじめ若手社員が知識を整理し、これからの印刷ビジネスに対応するために必要な印刷技術の基礎知識を学べます。
選べる受講スタイル
新入社員が必要に応じて個別に受講できます。もちろん、3講座一括して受講いただくと学習効果も高まります。
各専門分野の講師3人による解説
十分な経験を積んだ講師が、身近な事例を交えてわかりやすく解説。受講者の疑問にも明確に回答することにより、これまで業務上抱えていた不安を払拭できます。

 

こんな方におすすめです
入社後半年が経過した新入社員 
若手社員 
異業種から印刷業界に入った中途社員
いまさら基本的なことを仕事仲間に聞けないで困っている 方 など

 

過去の受講者の声

基本的なことを学び直すことができた。
インクジェットで校正したものを印刷で再現することが難しい理由が理解できた。
普段は総務事務の仕事のため、印刷について勉強できて良かった。
印刷業界に転職して間もないですが、専門的なことをたくさん学べて良かった。
教科書的な内容だけでなく、実際の業界や現場の状況などを交えて説明いただいたので、イメージがしやすく理解度が上がった。
会社で学ぶだけでは不足する知識の補完ができて大変勉強になった。

 

日時 テーマ
10月2日(月)
13:00~16:00

S1 『印刷技術の基礎知識:概論・DTP・プリプレス編』
印刷業界の特徴と仕事のアウトラインを解説し、DTP・プリプレス工程を理解する講座です。印刷に適したデータ(版)づくりは、営業から印刷・加工までの全部門で必要な知識になります。印刷工程の概要を押さえ、入稿データ、DTPアプリケーション、RIPと刷版出力の知識とチェックポイントを学び、色彩についての基礎を押さえ、カラーマネジメントの意味も解説します。

【内容】
〇印刷の基礎知識  〇印刷物製作工程  〇印刷版式としくみ
〇DTPの作業の流れ 〇刷版出力
〇印刷基準カラーマネジメント 

講師:澤田 祐二 プリプレス・印刷品質アドバイザー    
          JAGAT講師

10月3日(火)
13:00~16:00

S2 『印刷技術の基礎知識:印刷・製本後加工編』  
印刷・製本後加工(プレス・ポストプレス)は、印刷から製品として完成させる中核となる工程です。印刷の5大要素をはじめ印刷の原理としくみを学びます。また、製本と後加工のポイントを押え、材料としての「紙・非印刷体」「インキ」「版」の基本知識を解説し、生産効率やトラブル回避のための仕事の流れも学びます。

【内容】
〇印刷の5大要素  〇4大印刷方式とデジタル印刷
〇製本・後加工の基礎知識  〇印刷材料(用紙・インキ・PS版)
〇まとめ

講師:中野 和波 株式会社音研 印刷部 部長

10月10日(火)
14:00~17:00

S3 『デジタル印刷とデータ管理の基本』  
デジタル印刷やデータでの受注活動は、ビジネスチャンスを広げる可能があります。バリアブル(可変)印刷をはじめとするデジタルフローの特徴を理解し、顧客の課題と向き合い、多様化するコミュニケーションサービスを提供するための基本知識を学ぶ。

【内容】 
〇デジタルデータによる仕事の特徴 
〇様々なデジタルデータの基礎知識
〇デジタル印刷に欠かせない設計の重要性 
〇デジタル印刷の種類とバリアブル印刷
 
講師:影山 史枝 株式会社スイッチ/DTPスペシャリスト

※カリキュラム、日程等は諸般の事情により変更となる場合がございます

 

 各講座6名

 

<S1~S3 各1講座/1名>  JAGAT会員 14,300円  一般 19,800円

※上記価格は1名様の価格です。複数名でご視聴の際は人数×受講料をお支払い下さい。

 


 

オンラインセミナー参加方法のご案内

研究会・セミナーのZoomウェビナー参加方法のご案内


 

★Webからのお申込み

 
お申込フォームが開きます
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★FAXでのお申込み

FAX申込用紙PDF 
お申込書に必要事項をご記入のうえ、
03-3384-3168までFAXにてお送りください。

 

 お気軽にお問合せください。 
 公益社団法人日本印刷技術協会 CS部 セミナー担当
 TEL:03-3384-3411/FAX:03-3384-3168
 E-mail:

 

 

 

印刷工場の改善活動「トラブルを未然に防ぐ印刷機の予防保全」

JAGATは「独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構」が実施する企業の労働生産性の向上を目的とした「生産性向上支援訓練」の事業取組団体として選定を受け、その一環として、印刷ビジネスに役立てて頂けるセミナーを提供します。
受講にあたっては、「同時双方向通信による生産性向上支援訓練利用規約」を事前にご確認ください。


印刷現場における課題を浮き彫りにし、印刷機、予防保全のセオリーを学ぶ!
印刷トラブルの多くは、日常における機械のメンテナンスや環境整備が要因とされる。生産効率を高めるために印刷現場は、機械の操作をするだけではなく、予防保全を心がけ、品質管理における標準化や5Sにはじまる改善活動に取り組む必要がある。
本講座は、印刷現場における課題を浮き彫りにし、印刷機、予防保全のセオリーを解説。5S活動の継続やオペレーター育成、印刷工場の工程管理やスケジュール調整のポイントを押さえ生産性向上に向けての取り組みを学ぶ。

開催日時 

1日目:2023年10月17日(火) 10:00~17:00
2日目:2023年10月18日(水) 10:00~17:00

 

<カリキュラム>

生産現場の課題
 ・印刷機の扱い方/「5S」を継続させるための方法
 ・印刷機の異変を段階別に捉えた予報保全

 

現場改善・作業の標準化による教育効果

 

工程管理と生産スケジュール
 ・生産計画
   印刷現場のスケジューリングの考え方/工数計画/日程計画
 ・生産コントロール
  生産計画を阻害する要因と対策
   印刷機メンテナンス・印刷機調整・印刷品質の管理・刷版調整・環境整備・資材管理

 

 

定員 

15名  

生産性向上支援訓練の規定により、会員の方、優先の講座となっております。
一般の方は、限定5枠までとなりますのでご了承ください。

※定員に達しましたので、締め切らせていただきます。

受講対象

・印刷オペレーター、工務、生産管理、印刷現場の常従事者
・印刷機の管理者

受講資格

印刷会社及び関連業界企業に属している社員の方はすべて対象


講師

中野 和波 (なかの かずなみ)  

株式会社音研 印刷部 部長
都立中央・城北訓練センター 任用講師

小森コーポレーション 小森スクール、KGC R&D、海外営業本部 都内印刷会社の工場長を歴任。生産管理・生産予定・実稼働をこなし、生産効率の向上と印刷機のメンテナンスを指導している。 一級印刷技能士の資格を持ち、職業訓練指導員や都立中央・城北職業訓練センター非常勤講師も行っている。

 

参加費(税込) 

1名 5,500円

申込締切 : 各コース開催日の10日前まで※但し定員になり次第締め切ります。

 

お申込  満員御礼

※定員に達しましたので、締め切らせていただきます。

 Webからのお申込み 


必要事項をご記入のうえ、お申込みください。

 

FAXでのお申込み 
annai-2

お申込書をプリントアウトし必要事項をご記入のうえ、
03-3384-3168
までFAXにてお送りください。

 

参加費振込先
参加費は、下記口座に開催日の2日前までに振り込み願います。
なお、お申し込み後の取り消しはお受けできません。代理の方のご出席をお願いします。

口座名:シャ)ニホンインサツギジュツキョウカイ
口座番号:みずほ銀行中野支店(普)202430

 

● 研究会・セミナーのZoomウェビナー参加方法のご案内

研究会・セミナーのZoomウェビナー参加方法のご案内

● セミナーお申し込み後の流れについて

オンラインセミナーお申込み後の流れについてのご案内

 

【内容に関して問い合わせ先】
内容に関するお問い合わせはお気軽に下記までお寄せください。
CS部 セミナー担当 電話:03-3384-3411

【お支払いに関して】
管理部(販売管理担当)   電話:03-5385-7185(直通)

公益社団法人 日本印刷技術協会

印刷会社が今さら聞けない!デジタルメディアとマーケティングの基本知識

JAGATは「独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構」が実施する企業の労働生産性の向上を目的とした「生産性向上支援訓練」の事業取組団体として選定を受け、その一環として、印刷ビジネスに役立てて頂けるセミナーを提供します。
受講にあたっては、「同時双方向通信による生産性向上支援訓練利用規約」を事前にご確認ください。


デジタル技術とメディアの知識を再確認し印刷ビジネスの幅を広げる!
印刷ビジネスは、デジタル技術とマーケティングノウハウが益々重要になっています。社会におけるコミュニケーション手段は、インターネットを中心にメディアが多様化し、マスから個に大きく変化しています。印刷会社が成長するためには、印刷物の受注からマーケティング支援サービスなどの幅広い顧客への対応力が求められ、提案スキルを磨く必要もあります。
本講座では、マーケティングの視点において、デジタルとメディアの基本知識を解説し、提案のプロセスを学びます。

 

開催日時 

1日目:2023年 9月 4日(月) 10:00~17:00
2日目:2023年 9月 5日(火) 10:00~17:00

 

<カリキュラム>

1. メディアとは
  生活者環境の変化 / 印刷+αとメディア提案  
  
2. ターゲットと購買行動プロセス / マーケティングとメディア

3. 顧客へのメディア提案フローの理解
  分析から提案の流れ / 事業前略と分析 /顧客思考を身に付ける

4. 与件から考える提案手法
  現状把握 / 調査 / 分析

5. 印刷会社のメディア提案
  企画提案の実践ポイント / 目的別販促とメディア連携

6. 顧客視点のシナリオ策定
  デジタル+印刷物メディア展開

7. 企画・提案実践プレゼンテーション(演習)

 

定員 

15名  ※定員に達したため、お申込みを締め切らせていただきます

生産性向上支援訓練の規定により、会員の方、優先の講座となっております。
一般の方は、限定5枠までとなりますのでご了承ください。

 

受講対象

・印刷業務に関わり、デジタルやメディアの提案基礎を再確認したい方 

受講資格

印刷会社及び関連業界企業に属している社員の方はすべて対象


講師

影山 史枝 (かげやま ふみえ)  

スイッチ / DTPスペシャリスト

参加費(税込) 

1名 5,500円

申込締切 : 各コース開催日の10日前まで※但し定員になり次第締め切ります。

 

お申込 ※定員に達したため、お申込みを締め切らせていただきます

 Webからのお申込み 


必要事項をご記入のうえ、お申込みください。

 

FAXでのお申込み 
annai-2

お申込書をプリントアウトし必要事項をご記入のうえ、
03-3384-3168
までFAXにてお送りください。

 

参加費振込先
参加費は、下記口座に開催日の2日前までに振り込み願います。
なお、お申し込み後の取り消しはお受けできません。代理の方のご出席をお願いします。

口座名:シャ)ニホンインサツギジュツキョウカイ
口座番号:みずほ銀行中野支店(普)202430

 

● 研究会・セミナーのZoomウェビナー参加方法のご案内

研究会・セミナーのZoomウェビナー参加方法のご案内

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【内容に関して問い合わせ先】
内容に関するお問い合わせはお気軽に下記までお寄せください。
CS部 セミナー担当 電話:03-3384-3411

【お支払いに関して】
管理部(販売管理担当)   電話:03-5385-7185(直通)

公益社団法人 日本印刷技術協会