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33期「印刷後継者・経営幹部ゼミナール」講師陣

印刷業界をはじめ各専門分野で活躍中の講師が担当します。

  【講師】 順不同(敬称略)

(株)story I  代表取締役
猪俣 恭子

webinomatasan大学卒財団法人生涯学習開発財団認定マスターコーチ                  
国際コーチ連盟プロフェッショナル認定コーチ
米国CCE,Inc.認定 GCDF-Japanキャリアカウンセラー

銀行で営業店勤務後、本部で行内研修の企画運営・講師兼人材育成業務を担当する。退職後、家業の印刷会社で営業、制作、工程管理に携わる。その間スクールで印刷・製版業界向け講師、およびDTPエキスパート認証資格試験合格対策講座の講師を担当する。特に印刷会社勤務時代は、現場で人を育てることの難しさを実感し、その後、コーチングを学び現場で実践しながら、本当の意味で人を育てるということを学ぶ。
現在は、コーチ・キャリアカウンセラー・講師として、JAGATをはじめ、数々の企業研修を担当し活躍中。
著書に「女性のためのリーダーシップ術」(幻冬舎/2014年刊)。
【担当講座】
*経営者に必要なリーダーシップ

(株)アサプリホールディングス 代表取締役社長
松岡 祐司

matsuokasan.jpgアサプリホールディングス 代表取締役社長。従来の社風・独自性を尊重する「和の心を重んじた日本式M&A」により地域密着型の印刷会社3社他による企業グループを形成。
「グループ全社員の幸せを追求するとともに、地域・社会の進歩発展に貢献する」を一番の経営理念とし、付加価値を確保し社員を守るために会社の数字をすべて「見える化」し、毎日、夕方6時に全社員の携帯電話に日時決算のメール送信している。
【担当講座】
*経営理念を軸とした経営実践

(公社)日本印刷技術協会 研究調査部 部長 シニア・リサーチャー
藤井 建人                       

1995 年から出版流通グループで経営企画に従事。経営陣への助言業務、事業・経営計画策定、 経営分析、 事業・企業評価、M&Aなどに携わる。2003年中小企業診断士(現在休止)。2003 年から(社)日本印刷技術協会へ。主宰のプリンティング・マーケティング研究会を中心に活動。著書・共著に『印刷産業経営動向調査 2006 ~ 2010』『印刷白書 2008 ~ 2010』ほか。2009 年から全印工連「業態変革推進企画室」委員、2010 年から全印工連「産業戦略デザイン室」委員など。
【担当講座】
*社会変革と印刷業の問題・課題

(株)GIMS コンサルタント・中小企業診断士
寳積 昌彦

gimshouzumi2.jpg大学卒業後ハマダ印刷機械株式会社入社。各種印刷機、CTP等関連機器等多岐にわたる機械の営業担当を経て、営業管理・推進業務を担当。市場調査や製品開発企画とプロモーション、仕入商品・部材
の調達管理や販売・製造台数の予測などの業務に従事。その後、グラビア印刷会社朋和産業株式会社に入社し大手コンビニエンスチェーン、大手カフェチェーンの軟包材の営業を担当。
その後、中小企業診断士として独立し現在に至る。
【担当講座】
*会計基礎と原価計算の考え方
*事業計画の意味と必要性/経営環境分析
*財務分析と資金調達
*投資計画の考え方
*人材を活かす人事制度および評価制度の構築
*事業計画作成実習/発表

(公社)日本印刷技術協会 CS部 部長 
花房 賢

kanbuhanafusa2.jpg1992 年に(社)日本印刷技術協会入職。研究調査部に所属、テキスト&グラフィックス研究会にて主にカラーマネジメントを担当。
2002 年より印刷業界における EDI/CIM の実現を睨んだ MIS に関する提言をすべく調査を行い、2006 年からJDF/EC 研究会を担当する。
2009 年より標準原価を活用した利益管理システムの啓蒙活動および導入の支援を行っている。
研究調査部 シニアリサーチャーを経て、2012年 教育コンサルティング部 部長となる。

【担当講座】
*見える化による原価管理と運用ポイント

大東印刷工業(株) 代表取締役社長
佐竹 一郎

大東印刷工業佐竹一郎氏1987年 大東印刷工業入社。営業職を兼務で89年DTP導入・立ち上げ。93年専務取締役。97年CTP導入によってプリプレスのデジタル化を完成。98年代表取締役専務。自社開発のERPによる業務管理システムを導入し「生産工程の見える化」に着手。03年ERPを進化させたMISによる「全業務情報の見える化」の成果で05年~08年まで約10%の経常利益率を得る。05年代表取締役社長就任。2012年完成の「東京スカイツリー」の真下で都市型印刷業の新たな業態を探求中。
【担当講座】
*徹底した見える化(数値化)による経営管理

凸版印刷(株)法務本部 知的財産部 部長
澤竹 正光

1991年3月東洋大学法学部卒、同年4月凸版印刷(株)総務部入社。KANBUsawatake2
2003年8月法務本部コンプライアンス部、2013年4月法務本部知的財産部に異動、現在に至る。
主な担当業務としては、コンプライアンス部ではコンプライアンス教育(行動指針の周知徹底)、規制法(独禁法、下請法、外為法等)対応、株主総会運営、全社リスクマネジメントなど。知的財産部では、国内特許及び海外特許権利化戦略の策定、特許・意匠・商標等の知的財産の権利化手続き及び管理など。
【担当講座】
*経営法務とコンプライアンス

 

クラウドマネージメント協会 事務局長
原田 光治

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大手流通業、印刷業を経て30歳で印刷会社専門のコンサルティング会社を起業。これまでに指導した企業 は400社を超える。コンサルティングを基本事業とし、これまで日本で最も早くデジタル印刷事業を手がける他、インターネット事業、住宅関連事業、人材紹 介事業などあらゆるジャンルの事業に取り組んできた。現在は全国の優良印刷会社63社で協業化を図ることを目的にクラウドマネージメント協会を設立。その 事務局長として全国を飛び回り、現在全国の団体、大学など年間200日の講演活動を行っている。
【担当講座】
*印刷会社のクロスメディア戦略

(株)ビジネスコミュニケーション研究所 代表取締役
田中 信一

(社)日本経営士会認定 経営士
(社)全日本能率連盟認定 マスター・マネジメント・コンサルタント
ハーマンモデル認定ファシリテータ

tanaka1956年2月福井県生まれ。専修大学経済学部卒業。印刷会社就職後、1989年株式会社ビジネスコミュニケーション研究所を設立し代表取締役に就任。
印刷産業を中心に全国で講演、営業関係研修、コンサルティングを行っている。指導内容として「営業活動支援コンサルティング」「中・長期経営計画および年度経営計画の策定・実施コンサルティング」「営業管理職再生講座」「プロジェクト管理術」「営業革新」「業態変革」など多数。
著書として『消費・商品トレンド93-94』船井総合研究所(共著)、「こころときめく営業楽(学)1,2」「創注営業 実践バイブル」他がある。
【担当講座】
*営業戦略の策定
*顧客戦略の進め方
*競争優位の創り方

 

(株)野毛印刷社 営業企画本部長 
田中 浩

noge_tanaka.jpg1971年横浜生まれ。1994年に新卒採用で野毛印刷社へ入社。半年の工務担当を経て、17年間営業職として、品質を求める美術・芸術・音楽、デザイナー、広告代理店、保険他、多岐にわたる業種の印刷物を手がける。2011年6月より、プリンティングコーディネータ兼工務課長として後進の営業同行と社内指示と共に、生産管理・購買・品質管理など、社内最適化に重点を置いている。
【担当講座】
*生産管理と現場マネジメント


(株)サンエー印刷 常務執行役員/研究開発部長
吉川 昭二

yoshikawa.jpg1957年東京生まれ。明治大学を卒業後、株式会社文祥堂入社、株式会社文祥堂印刷取締役を経て株式会社サンエー印刷入社。印刷会社に35年余勤務しプリプレス~印刷の品質管理やISO運用、製造工程の管理を行う。
 JAGAT専任講師として、セミナーや全国印刷会社の企業診断・指導に携わり、分かりやすく歯切れのよい解説により、セミナー等では毎回好評を博している。また業界誌にも執筆を続けている。。
【担当講座】
*品質管理

 

(株)シー・レップ 代表取締役社長兼CCG代表
北田 浩之

KANBUkitada11932年創業の株式会社邦南堂(製本業)の3代目。
1990年印刷会社㈱ホーナンドーを独立起業、以後デザイン制作会社、ウェブ制作会社、イベント運営会社を順次設立、それぞれ独立採算によるグループ経営を特徴とする。
2007年、印刷メディアを核にしながら、『マーケット特化による販促創造・支援企業』を経営ビジョンに、得意先企業の認知・集客・販促の課題解決企業として事業を拡大。
【担当講座】
*経営革新のための戦略立案と実践
【受講者の方へのメッセージ】
本講座を受講することで、まずは自分にとって明日からはじめられる「経営」とは何かを見つけてほしい。実績が一つできれば、それが自信となり、次へとつなっがていく。
経営はすべて相関しているので、走りはじめたら、勝手に課題が舞い込み解決を迫られる内容には事欠かない。その時に、この講座で学んだことを思い出し、ノートを見直し、もう一歩前に出る決意をする。その努力と結果が素晴らしい経営者を創っていく。そんな、経営者の基盤をつくる研修となることを期待している。

 
 

(株)マルワ 代表取締役
鳥原 久資

1958年 名古屋市生まれ 愛知教育大学卒業後 小学校、中学校教諭として8年間勤務KANBUtorihara2
1989年株式会社丸和印刷入社 
1998年代表取締役社長就任
■ 公 職 
平成15年度   名古屋商工会議所若鯱会代表幹事
平成14年・15年度 愛知県印刷工業組合青年部会長
平成20年度~ 愛知県印刷工業組合副理事長
平成20年度~23年度  全国印刷工業組合業態変革推進委員
平成24年度~     全国印刷工業組合産業戦略デザイン室委員
講演実績
中部経済産業局、名古屋市 名古屋商工会議所、日本規格協会 中小企業大学校東京校、横浜市、中小企業家同友会、税理士会 他 
教育現場の経験を生かしたユニークな社員教育は他社からも大きな評価を得ており講演依頼が多い。また積極的な環境活動、CSR活動は地元の行政、商工会議所に認知され、外部から多くの見学者も訪れている。
【担当講座】
*社員が輝く人材育成
【受講者の方へのメッセージ】
同じ後継社長として私が歩んできたこと、実践してきた事を包み隠さずお話したいと思っています。試行錯誤で積み上げてきた社員教育は必ず大きな土産になると思います。そして何よりも元気と希望を提供できると思っています。お楽しみに・・・。

(公社)日本印刷技術協会 会長
錦明印刷(株) 代表取締役社長
塚田 司郎

tsukada100×100東京都出身。1980年慶應義塾大学商学部卒業、錦明印刷(株)入社。1987年取締役営業部長、1992年専務取締役、1995年取締役副社長就任、2003年より現職。
2006年(社)日本印刷技術協会理事、2008年同協会常務理事、2011年より同協会副会長。全印工連・印刷産業ビジョン研究会委員、全印工連・業態変革推進企画室委員。
【担当講座】
*これからの印刷経営
【受講者の方へのメッセージ】
次の時代へ進むためには新しいチャレンジが必須です。 求められるのは経営者のリーダーシップと決断です。 現役経営者が自ら語る既成概念との戦いや葛藤を、 明るい未来を自ら創るための糧としてください。

 

セミナーの教育効果について検証する ② ~自己分析と注意点

研修を受講させる前に会社(教育担当者)と社員(受講者)が共有すべき3つのポイントについて、具体的な手法を、事例を交えながら紹介すると共に、受動的社員への対策についても検証していく。

前回の本稿では、研修効果を高めるためのベースとして、以下のとおり会社と社員が共有すべき3つのポイントを挙げた。

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今回は、その3つのポイントについて具体的な共有方法を紹介する。

情報を可視化する
JAGATコンサルティングサービスでは、セミナー趣旨と会社がそのセミナーを受講させる狙いを共有するために、以下のアクションプラン策定シート(事前目標設定)を利用していただいているケースがある。

actionplan

教育担当者がこのツール(アクションプラン策定シート)を利用して、セミナーを受講する予定の社員に対し、面談等による趣旨や狙いを説明するとともに、あらためて文章化し可視化することで、互いに共有することが可能となる。文章化の利点は情報として蓄積できることに加え、各自が考えて書くという作業を経ることで、より強く意識させることができることである。

自己分析について
そして受講者に上記2つの情報を意識させた上で会社が求めていることに対して、自分は何ができて、何ができないのかを自己分析させる。研修の趣旨と会社の狙いを把握することにより精度の高い自己分析ができるであろう。基本的には、自由記述でも問題ないが、「能力、性格、知識」等の3つのカテゴリーで分解し長所、短所を記入させることも一つの方法だ。また、生かすべき長所、克服すべき短所に優先順位をつけ、今後取り組むべき課題を記入していく。
こうして社員の自己分析による自己の能力や知識レベルが共有できる。
その他の、実際の印刷会社に行った例としては、定量的に知識レベル、意識レベルを図る以下の方法がある。

ミニテストの実施

minitest

印刷工場の管理者意識調査サーベイシート

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こうした簡易ではあるが定量的な調査で、社員の現状について推し量る方法も一つである。実際にこれらの施策を導入した教育担当者からは、管理職、一般社員の知識レベルについて把握できてよかったとの声をいただいている。
ただし、こうした施策を導入する前に注意しておくポイントがある。

マイナスの壁を取り壊す
組織には受動的な社員が何人かは存在する。そうした社員にトップダウンで、頭ごなしに何かしらの目標を定め研修を受講させても、以下のような心理に陥りやすい。

(受動的な社員が陥りやすい心理状況)
「何の研修受けに行くのかわからないなぁ~。」
「仕事が忙しいのに研修受けている時間なんてないよ。」
「いつも仕事で実践しているから、研修受けなくたって大丈夫。」
「そもそもこの研修は何のために受けなきゃならないの?」
「とりあえず言われたから受講はするけども、、、。」

こうした心理状況に陥ると、“やらされている感”“ナゼ!?の連発”が脳裏をよぎり、せっかくの研修効果が低くなるのは言うまでもない。まずは、こうしたマイナスの感情を拭う必要がある。そのためには上記の3つのポイントを共有し共感を得ることが重要だ。

個々の社員に思いを伝える
会社として研修を導入した狙いを受講者の方々に一律に説明することは必要だが、取り分け重要になるのは、「なぜ、“あなたに”研修を受けてもらいたいのか」を個々の社員に伝えることである。大企業であれば個々に説明することは難しいが、中小企業はそれができる。研修は全員が受けられる訳ではなく、数ある社員の中から選ばれて受講できるのである。そうした思いを伝えることで、マイナスの壁を取り払い、自発性を醸成することができる。

次回は目的、目標をどう設定するかについて事例を交えながら紹介する。

(JAGAT CS部 塚本直樹)


<関連情報>
「セミナー教育効果を検証する(1)会社と社員が共有すべき3つのポイント」

【内定者教育に最適な通信教育「新入社員コース」】
※上記のwebページから本コースのテキスト見本請求もできます。

セミナー教育効果を検証する(1)会社と社員が共有すべき3つのポイント

外部セミナーへの派遣や、社内外講師による勉強会等、会社が社員に対して学習の機会を与えているケースが増えている。ただし、その機会を活用しきれていない会社も多い。
3つの情報を事前に共有することで、効果は高まる。

近年、印刷業を取り巻く環境が大きく変化する中においても、今後の会社経営で最も重要な資源が“人”であり、有能な人材を育成する仕組みが構築できているか否かが長期的な成長力を左右すると言っても過言ではない。しかし厳しい経営環境の中で余力のある会社は少なく、一つのセミナーに社員を派遣するだけでも、直接経費や時間コストを考えるだけでも簡単に注力できるというものではない。特に中小企業にとっては、効率的かつ効果的な教育機会を提供することが、多くの会社の課題になっているのではないだろうか。

会社、受講者の意識統一が重要
 一般的に、会社側で外部セミナーなどを選択し、趣旨に合う社員に受講させるケースが多い。しかし、JAGATセミナーアンケートを見ると、なぜ、そのセミナーを受けさせるのか?など、会社としての目的や、受講者自身の目標を事前に双方で共有しているケースは少ない。セミナーを受講することは、新しい知識や手法の習得ができるという意味で、一定の教育効果は得られるが、それだけでは不十分である。さらに効果を高めるには、会社側(教育担当者)と社員(受講者)の目的意識の統一を図ることが必要である。ただし、そのために手間ひまをかけたりすることはできないので、以下に、簡単に取り組める一つの方法を紹介する。

3つの情報を事前に共有する

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1) セミナー趣旨について、受講者へ説明
2) セミナーを受講させる会社の狙いを受講者へ説明
3) 受講者は上記2点を理解し、自己分析を行い現状の課題を考える

セミナーの趣旨に関しては、研修会社が情報として開示しているので、それを会社側(教育担当者)が受講者に事前に伝えることは多い。しかし、その趣旨を会社として理解したうえで、なぜ“あなた”が受けるのか、そして会社として“こう成長して欲しい”から受講する機会を与えている等、会社としてセミナーを受けさせる“狙い”について、伝えている会社は少ない。意外ではあるが、セミナー受講者にヒアリングしてみると、

「会社から言われたので受講しに来た。」
「何のセミナーかあまり理解していない。」
「なぜ受けるのかあまり理解していない。」

などの声も聞こえる。セミナー趣旨だけではなく会社としての狙いを理解し意識させたうえで、受講させる方が得られる教育効果は高い。当り前のことを言っているようだが、その当たり前ができている会社は少ない、ぜひ実行して欲しい。

加えて、受講者に対して、事前に自己分析をさせることが必要だ。多少面倒ではあるが、現段階で会社が求めている仕事、能力に対して、何ができていないのか(問題点の把握)、そして何を優先して能力を高める必要があるのか(課題の把握)を“見える化”することで、セミナー受講時に何を優先して学ぶべきか、何をポイントに聞くべきかが明確になる。そうすると、学習効果は何倍も上がる。

実際に、JAGATのセミナー、コンサルティングを利用されている印刷会社には、事前にこれら3つの情報を共有した上で、受講していただいている。教育担当者である役員の方からも、「社員が何を課題に考えているのか、今まで知らなかったことが把握できた」、受講者からも「事前に理解していたので講義に入りやすかった」等の声をいただいた。

今回は、3つの情報を事前に共有する点について紹介したが、次回は情報共有の仕方、共有した情報をもとに目的、目標をどう設定するかについて紹介する。

(JAGAT CS部 塚本直樹)

<関連情報>
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