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オンラインイベント運営の背景、映像と音に慣れる

全国高等学校鉄道模型コンテストオンラインにみる背景

今年は、様々なイベントがオンライン化になっている。リアル会場で開催していたものをWeb上で展開するにはそれなりのノウハウが必要になる。

毎年8月に東京ビッグサイトで開かれていた「全国高等学校鉄道模型コンテスト」。今年は11月22、23日にYouTubeで生配信された。鉄道好きで知られるホリプロマネジャーの南田裕介さんやアナウンサーの久野知美さんが司会進行を務め、各校の作品を紹介しながら、学校や自宅にいる高校生とオンライン会議システム「Zoom」でやり取りしたという。(教育サイト朝日新聞EduA12月25日より)同コンテストには例年、140~150校ほどが参加しているが、今年のオンライン開催では、約100校がエントリーし、実際に参加したのは89校にとどまったというが、それでも89校が参加し、オンラインイベントが成功している。事務局によれば5年前から参加校には作品を紹介する動画を制作してもらい、コンテスト会場で流したりYouTubeで配信したりしてきた経験により、高校生の動画制作やプレゼンのスキルが総じて高かったことが背景にある。

成功のポイントは、配信手段も大事だが何を配信するか、コンテンツが重要になる。リアルと違うところは、音と映像のコンテンツだということだ。映像と音を学び、扱うことに慣れることが必要になってくる。企業活動では、外部スタッフに依頼(外注)することもあるが、単なる丸投げではいけない。当事者は、日常の中で見識を高める必要がる。良いものつくるには理解し把握することが肝心だ。

ダイナミックマイクとコンデンサーマイクを使ってみた。丸覚えより考えることが大事

音を収録するには、マイク(マイクフォン)が欠かせない。マイクには、ダイナミックマイクとコンデンサ-マイクがある。しばしばユーチューバーの間では、コンデンサーマイクがお勧め商品として話題になることがある。感度が高く、微細な音まで拾うからだ。だからといって「感度が良い=質が良い」とは限らない。使う状況によっては変わる。

・ダイナミックマイク:電源不必要、丈夫で比較的湿度に強い、感度が低い(比較的安価)

・コンデンサーマイク:電源必要、振動や湿気に特に弱い、感度が高い(比較的高価)

例えば、ライブ会場や展示会場では、人ごみや物音などの雑音が多い環境だ。感度が高いことが仇となり、余計な音が妨げとなる。よってダイナミックマイク(ボーカルマイク)を選択することになる。感度が低めでしっかりしたマイクをしっかり近づけて使うのだ。機材を使いこなすコツは、手順を丸覚えをすることではなく、「慣れる」に加え、「何故か?」というロジックを考えることだ。当JAGATでは、page2021オンライン開催に向けて配信システムの構築と共に映像収録ノウハウについてもこの4月より試行錯誤の繰り返しながら体制を整えてきた。音の収録、マイクの選択一つとっても自問自答を繰り返してきた。page2021リアル&オンラインのハイブリッドで開催される。公開されるコンテンツは、会場、音と映像配信体制づくりも重要になる。

CS部 古谷芸文

page2021  https://www.jagat.or.jp/cat8_2021

page2021オンライン  https://www.jagat.or.jp/page2021online

JAGAT  オンラインセミナー   https://www.jagat.or.jp/cat3

アイデアを出すためのアート思考について

ビジネスに欠かせないアイデア

ビジネスにはアイデアが欠かせないものだ。だが、アイデアは、「出せ!」言われても易々と出せないものだ。アイデアとは何か。ひとことで言うとビジネスでは、「実現につながる思いつきのこと」ではないだろうか。そもそも発想するということは、自発的な行為であり、モチベーションが重要だ。

今年の情報処理学会関西支部大会では、追手門(おうてもん)学院大手前中・高校(大阪市中央区)のロボットサイエンス部の研究が「盲導犬ロボットとプログラミング教材」ともにジュニア会員特別賞に選ばれた。朝日新聞デジタル(2020年11月23日)によれば、部員は70人。ロボットの世界大会に6年連続出場し、挑戦する分野も多彩になってきたという。盲導犬ロボットを開発したのは中学2年生のチーム、オンライン上で論理的思考力を育むプログラミング教材を作ったのは高校2年生だ。それぞれ論文の提出後、9月、同大会のオンラインで研究内容を発表した。部員の活動は、取り組みたいテーマを決め、15を超える分野でロボット作りに取り組んでいる。持続可能な開発目標(SDGs)をテーマにした高校生4人のチームは、7月にインド洋の島国モーリシャス沖で座礁した船からの重油流出に注目し、重油回収ロボットを製作中だ。同校ロボット・プログラミング教育推進室長でもある福田さんは「テーマを生徒に考えさせることが重要で、私の仕事は段取りだけです」と言う。つまり、作業を与えるのではなく、考える機会を与えているのだ。

アート思考とアイデア

「アート思考」が話題になっている。大まかにいえば「アーティストの作品づくりでの思考法を取り入れること」だ。自己を探求し、ものごとの見方や主張を作品で表現し、新たな価値を創造していくものだ。これまでの常識にとらわれない考え方や表現が芸術性を高め柔軟な発想が作品としてつくり上げられていく。アート思考と並びデザイン思考も話題になることがあるが、両者には違いがある。「アート」は、作家の自由な表現や創造を指し、アートの目的は人々に感動をもたらし、世の中に問題提起をしたりすることだが、大衆に受け入れられることを目的とはしていない。「デザイン」は、課題解決が目的となっている。例えば、ビジネスとしてデザインは、商品やサービスを使いやすく、顧客に好まれやすくすることを考え、最適な形に落とし込むことになる。つまり、アートは自己の価値が起点となり、デザインは社会の価値に合わせることにおいて大きな違いがある。

そこで、ポイントとなるのが「社会」だ。コロナ禍で変化する社会は、「VUCA(ブーカ)」とも呼ばれ益々混沌としている。VUCAは、1990年代後半にアメリカで使われるようになった軍事用語だが曖昧な社会を表している。社会が何であるか分からない中、さらに注目を集めているのが「芸術(アート)分野」である。物事を垂直に捉えるのではなく、自己が縦横、自由に発想することが求められる。企業の発展においても社員一人一人のアイデアが益々鍵を握りそうだ。

(CS部古谷芸文)

JAGATセミナー案内

Withコロナ、社員教育とコミュニケーションのオンライン化について

環境の変化にいち早く対応する

コンビニ大手では、おでん商戦が始まった。おでんと言えば寒い冬のイメージがあるが、9月この時期は「少し肌寒くなった」などと感じる季節の変わり目が商機となっている。急な体感温度の変化によって、消費者の手がおでんに伸びるのだという。朝日新聞デジタル(2020年8月26日)では、新型コロナウイルスの感染を防ぐため、レジ横のおでん鍋に透明な仕切りを設置。外出の自粛や在宅勤務の広がりを踏まえ、電子レンジなどで温める冷蔵タイプにも力を入れている等の記事が紹介されている。いち早くコロナ禍を受け入れ、試行錯誤が続いている。コロナ禍では、生き残るためにいち早く順応することが肝心だ。

オンライン会議システムの普及とリカレント教育にみる機会の広がり

オンライン会議システムの普及は、コロナ禍に順応するために必要なコミュニケーション手段の時流のひとつだ。リアルでの面談が不可能になれば、遠隔での手段が必要になる。効果的に使いこなすことが肝心だ。サントリーHD社長の新浪剛史のインタビュー記事「日本よ、面白い若者をもっと経営に参画させよう」(ニュースウォッチ日刊工業新聞8月24日配信)米国の子会社であるビームサントリー社員との対話では、「コロナ禍でオンライン会議がコミュニケーションツールとして普及した。私も活用している。バーチャルではあるが、社内の多様な層と直接対話がしやすくなった。今までは(後略)」コミュニケーションにおいて、立場や時間、場所の制約が変わったことを取り上げている。更に、教育については、リカレント教育の重要性についても触れている。「(前略)今後、デジタル変革において、企業は、従業員のリカレント教育(社会人の学び直し)にも深く関わっていく必要がある。機械ができることは機械に任せ、人にしかできないことは人が突き詰めていくことになる。そこで、リカレント教育が注目されている(後略)」とある。経営者が教育に積極的に関与することの重要性を述べている。 リカレント教育は、現在、生涯学習の方法の一つとして知られている。提唱したのは、スウェーデンの経済学者ゴスタ・レーンで、「急速に変化していく現代社会に適応していくためには、生涯にわたって教育を受け続けることが重要であり、必要に応じて労働と教育を交互に行える状態が好ましい」と提唱している。生涯にわたって教育と就労のサイクルを繰り返す教育制度のことで、リカレント(recurrent)とは「反復、循環、回帰」を意味し、日本語では「回帰教育」「循環教育」などと表現する。仕事に就いてからも、必要と感じたタイミングで学び直すことで「学び直し教育」「社会人の学び直し」とも呼ばれている。新しい知識を身に付けることで、キャリアアップや転職時のアピールポイントになることも期待できる。特にコロナ禍では、学び方も多様化し、オンライン化での環境整備は益々進んでいくと考えられる。

オンライン講座でのライブ配信とオンデマンドストリーミング配信

発展途上でもあるオンラインコミュニケーションのシステムは解決すべき課題もあるが、場所や時間、コストと利便性を考えると裾野が広がる可能は大きい。当JAGATでは、集合型セミナーの開催が難しい中、講座のオンライン化を進めている。オンラインセミナーでは、ライブ配信とオンデマンド配信の二つの方法がある。講座内容に合わせて使い分けをしている。

  • ライブ配信

ライブ配信は、文字通り生放送での受講です。Web会議システムを使うことによって双方向のコミュニケーションが可能で、質疑応答や演習、グループワーク等にも対応できる。受講者は、リアルに近い感覚で、気づきや学びのポイントを掴むことも重要になる。

  • オンデマンドストリーミング配信

ストリーミング配信は、動画やコンテンツをダウンロードしながら順次再生するしくみのこと。当講座では、事前に教育コンテンツを動画収録し、ストリーミングサーバに上げる。受講者は、場所や時間などを自由に選べ、反復して視聴することができる。自ら覚えることが基本になる。

教育環境が変化した今、集合セミナーのオンライン化は今や必須とされる。受講者に向けてコンテンツを最適化し配信システムを使いこなすかが当JAGATでもポイントとなっている。適時、講座の特性に合わせてライブ配信とオンデマンドストリーミング配信を組み合わせて効果的に開催している。

(CS部 古谷芸文)

中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業

オンライン印刷経営幹部ゼミナール ~2020年10月開講! https://www.jagat.or.jp/archives/77384

オンライン印刷ビジネス開発実践講座   https://www.jagat.or.jp/archives/37407

JAGATのセミナー<オンライン化推進中>https://www.jagat.or.jp/cat3

オンラインセミナーの効果と手段を整理する

環境の変化で価値を提供する手段は変る

様々な企業で経営環境の変化対応が加速度的に求められている。例えば、外食産業、大手牛丼チェーンの吉野家ホールディングス(HD)は、7月28日発表にて2021年2月末までに牛丼チェーン「吉野家」など最大で国内外の計150店を閉店することを明らかにした。不採算店を閉め、閉店は全体の約5%に当たるという。一方、朝日新聞デジタル(2020年6月23日)によれば、調査会社の富士経済によると、飲食店から料理を取り寄せる「外食デリバリー」の市場規模は右肩上がりで、2020年は3068億円と予測する。サービス手段による明暗がハッキリと現れた。これは、飲食という製品のニーズが無くなったものではなく、単純に3密を避けたいという消費者心理によるものだ。提供するサービズ(価値)と届ける手段(利便性)を整理して考えれば価値を提供するヒントが生まれるかもしれない。

オンラインセミナーの使い分け

当JAGATの集合型セミナーも今後益々開催が難しくなることが予測される。オンライン化は有力な選択肢のひとつだ。オンライン講座を企画する上でも肝心なことは、教育効果を考え、ニーズに合わせたシステムの選択やツールを使いこなすことだ。視点の一つに、子供の教育現場で、しばしば耳にすることがある。「インプットよりアウトプットで子どもは伸びる」という話だ。子どものやる気がポイントとなっている。心理学者エドワード・L・デシのモチベーション理論での「内発的動機づけ」にあたるものだ。重要なことは、怒られないためでもない、その活動がしたいからするという動機を与えることだ。言い方を変えればやりたくなるきっかけをつくることとも言える。セミナーの役割も、動機づけのために心を掴むことが肝心な要素だ。知識だけなら書籍や通信教育等だけでも十分だからだ。講師には、受講者に問いかけ、引き出し、腹落ちさせる能力が求められ、それがセミナーの魅力となっている。感情にも訴えかけることがセミナーの落とせない要素だ。

オンラインセミナーでは2種類の方法がある。ライブ配信とオンデマンド配信だ。講座内容に合わせて選択してある。

  • ライブ配信

ライブ配信は、文字通り生放送だ。限りなく集合セミナーに近づけること。コンテンツとしては、ライブ感が重要。機能としては、双方向コミュニケーションが特徴。

  • オンデマンドストリーミング配信

事前に動画収録を行い、ストリーミングよって配信する。コンテンツとしては、知的情報の質が重要。機能としては、受講者が時間や場所を自由に選択できる。

集合ゼミナーのオンライン化は加速している。当JAGATでもライブ配信とオンデマンドストリーミング配信を組み合わせて効果的に開催している。

助成金制度を上手く活用しよう!

新型コロナウイルス感染症の影響により、休業や在宅勤務が続く中、こうした機会を有効に活用し、従業員の方々が自宅でスキルアップする機会を提供することは、将来を担う企業の人材を育成する上で国や自治体では、多くの助成金制度を設けている。

例えば、東京都の「中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業」では、中小企業が従業員に対して行うeラーニングの経費を助成するものだ。民間の教育機関等が提供する多様なeラーニングに対して、助成率5分の4を行う。(※1社あたり最大32万円まで)助成対象期間は令和2年12月31日までとなっていて手厚い。

中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業

(CS部 古谷芸文)

オンライン印刷経営幹部ゼミナール ~2020年10月開講! https://www.jagat.or.jp/archives/77384

オンライン印刷ビジネス開発実践講座   https://www.jagat.or.jp/archives/37407

JAGATのセミナー<オンライン化推進中>https://www.jagat.or.jp/cat3

オンライン印刷経営幹部ゼミナール 講師&カリキュラム

  カリキュラム
動向分析

社会変革と印刷業の問題・課題

(公社)日本印刷技術協会 研究調査部部長 シニア・リサーチャー 藤井建人

①印刷産業、②印刷市場、③印刷メディア、④印刷経営の4つの視点から振り返り、印刷ビジネスの最新トレンドを紹介。また、経済予測・印刷関連トピックなど、印刷ビジネスを取り巻く各種与件を整理し、市場規模予想を提示する。Withコロナが与える印刷産業の影響についても言及する。

事業計画

経営環境分析と事業計画

(株)GIMS コンサルタント・中小企業診断士 寶積昌彦

経営革新の中で、その骨格の部分を占める事業計画。事業計画を理解すること、適切な事業計画を作成する事が事業の維持・発展に必須条件となりつつある。当講義では、その事業計画作成の必要性と意義、加えて作成に必要な経営環境の分析について解説を行う。

工場管理

工場管理のポイント

(株)サンエー印刷 常務執行役員 研究開発部長 吉川昭二

利益を創出する上で重要な工場改善。改善活動を重要性を社員の意識に醸成し、生産性を高めるために必要な現場実践手法を紹介。経営の課題ともなる現在の工場を取巻く様々な環境変化への対応策等についても言及する。

営業戦略

営業戦略の策定方法/営業戦略の考え方

(株)ビジネス コミュニケーション研究所 代表取締役 田中信一

顧客、競合、自社の3Cの視点から営業戦略策定のプロセスを学ぶ。顧客ABC分析、ポートフォリオ分析や年間行動計画策定から、既存深耕力や新規顧客開拓営業まで組織で実践できる仕組みづくりを学ぶ。

財務・会計

財務分析と財務計画/財務の概念と財務諸表①②/コストと資金管理

(株)GIMS コンサルタント・中小企業診断士 楢村淑子

【財務分析】印刷業に特有な勘定科目を中心に解説し、会計の基礎知識と財務諸表の見方を理解する。財務分析により、問題・課題を明確にする 【経営管理】総合原価計算、個別原価計算の考え方か損益分岐点について理解する。

マーケティング

デジタル×紙の考え方Withコロナ時代のマーケティング

フュージョン(株) 営業グループ 
エグゼグティブマーケティングディレクター 吉川景博

非接触型のコミュニケーションが求められる今、「デジタル×紙」を連携したプロモーションは一層重要になる。印刷会社にこれから求められるマーケティングとは何か、具体的にどう取り組むべきかについて、事例を交えながら紹介する。

マネジメント

部下のやる気を引き出す会議の進め方

(株)スコラ・コンサルタント プロセスデザイナー 内田拓

企業が業績を向上するには、社員のモチベーションと個人力を高め、組織力」へと昇華していくことが必要でマネージャーの役割でもある。報告だけではなく活発な議論や意見がでやすい、会議のファシリテーション方法を学ぶ。

マネジメント

営業と制作のリレーションシップ

(株)BLY PROJECT 代表取締役 布施貴規

多くの印刷会社で問題となる営業と制作のリレーションシップ。顧客第一主義という美辞麗句では解決できないこの問題を、営業と制作、お互いの立場や考え、そして果たすべき役割を知り、社内・顧客共に満足度を上げる方法のヒントを学ぶ。

経営法務

印刷ビジネスに必要な法務・知財の基礎知識

凸版印刷(株) 法務・知的財産本部企画管理部 部長 澤竹正光

コンプライアンスの重要性、法務・知財の基礎知識について印刷ビジネスのケースをモデルにしながら紹介する。権利侵害や情報漏洩等、印刷会社が回避すべきトラブルについても事例を用いながら分かりやすく解説。 

M&A

M&Aの基本知識と今後の展開

(株)経営承継支援 代表取締役社長 笹川敏幸

中小企業が成長を図るための一手としてM&Aが注目されています。事例を交えながら、国内M&Aの最新動向、中小企業に必要なM&Aの基本的な知識、企業評価の算定方法、戦略の策定、推進、実行プロセスまでの勘所を学びます。

人材管理

印刷会社の人事戦略

OD人事経営コンサルティング 代表/中小企業診断士 上妻祐司

<人的資源を最大化するための基本知識と考え方を学ぶ>
企業が成長していくには、自社の理念やビジョンに共感し、目標達成に取り組む人材が不可欠である。それを実現するには、競争力の源泉である人材の確保と育成、および公正な評価と処遇による定着化がポイントになる。
印刷会社の経営視点から、人的資源を最大化するための基本知識と考え方を分かりやすく学ぶ。

動向分析

最新技術動向から見たこれからの印刷経営

(公社)日本印刷技術協会 専務理事 郡司秀明

経営者にとって細かい技術ノウハウは必要ないが、最新の IT や動画、SNS、HDR、デジタル 印刷の技術について「なぜ必要なのか?」「どういうビジネスに発展する可能性があるのか?」「印刷業の未来を踏まえて」などの見地から解説する。

 

オンライン印刷経営幹部ゼミナール ~2020年10月開講!

 

■概要■ 

●成長企業に共通するのは、幹部候補となる経営マインドの高いミドルマネージャーの存在

日本印刷技術協会は、1984年以来「印刷後継者・経営幹部ゼミナール」を開催し、印刷会社の後継者および幹部の育成に尽力してまいりました。おかげさまで、昨年度36期までに659名の方にご参加いただき、修了されたみなさまには広く印刷業界でご活躍いただいております。
新型コロナウイルスの影響により、社会環境や価値観の変化、デジタルの波、マーケティングとの連携等のビジネス環境の変化など、印刷業界の経営環境は大きな変換期を迎え、社長の意思決定だけでは、こうした変化に対応しきるのは難しくなりました。そこで近年注目されているのが、ミドルマネージャーを社長の右腕となり次世代を担う経営幹部へと育成することです。
2020年10月より開講する「印刷経営幹部ゼミナール」は経営者や後継者の将来の右腕となるべき印刷会社の部課長等のミドルマネージャーに対象を絞り、経営幹部へステップアップするためのカリキュラムにリニューアルしました。印刷業界に詳しい各分野の専門家を講師に招き、知識とスキルをコンパクトに学べます。
経営者のみなさまの右腕になるべき経営幹部の育成をサポートしてまいりますので、ご参加ご検討の程、よろしくお願い申し上げます。

 

■本講座の特徴■


●ライブとオンデマンドを併用した全15回のオンライン講座

受講しやすい環境
・会社や自宅で受講できる
・各回3時間のコンパクトカリキュラム
・夕方15時から無理なくスタート

本講座は新型コロナウィルスの影響を鑑みて、2020年は完全オンラインで提供。
オンライン化により、感染リスクが無いのは勿論、東京の会場までの移動時間や交通費、各カリキュラムを3時間にコンパクトにまとめることで効率的かつオンラインでも集中できる講義時間。開始時間も夕方からにすることで仕事時間への配慮した時間設定等、オンラインになることで従来より受講しやすい環境になります。

 

●講座で学べる3つの知識とマインド
1)経営知識

マーケティング、営業、製造、制作、財務会計、法務等、M&A等の経営全般の基本知識を持つことで、会社全体を見渡す俯瞰的な視野を持つために必要な経営知識

2)マネジメント

管轄する部門の戦略のみならず、会社の理念、経営計画を理解し、営業・製造・制作・管理部門を円滑に連携し会社全体の組織力アップを考えるマインドとチーム推進力

3)最新動向

変化の激しい時代に対応するために、従来の考え方に囚われずに新ビジネスの開発、改善活動の推進等、イノベーティブな視点とそれを遂行するために必要な最新動向

 

印刷業界に詳しい各分野の専門家から、経営マネジメントの実務に必要な基礎知識、マネジメント手法、これからの印刷経営に必要な最新動向を体系的に学べるカリキュラムです。

 

■開催期間■

2020年10月7日(水)開講  全15回(録画配信含む)

 

●タイムテーブル

<ライブ配信>

  日 時 カテゴリー テーマ

第1回

10月7日(水) 15:00-15:30 オープニング オリエンテーション
15:30-18:00 動向分析 社会変革と印刷業の問題・課題
第2回 10月13日(火) 15:00-18:00 事業計画 経営環境分析と事業計画
第3回 10月21日(水) 15:00-18:00 工場管理 工場管理のポイント
第4回 10月28日(水) 15:00-18:00 営業戦略 営業戦略の策定方法
第5回 11月4日(水) 15:00-18:00 財務・会計 財務分析と財務計画
第6回 11月11日(水) 15:00-18:00 マーケティング デジタル×紙の考え方Withコロナ時代のマーケティング
第7回 11月18日(水) 15:00-18:00 マネジメント 部下のやる気を引き出す会議の進め方
第8回 11月25日(水) 15:00-18:00 マネジメント 営業と制作のリレーションシップ
第9回

12月2日(水) 15:00-16:15 M&A M&Aの基本知識と今後の展開
16:30-18:00 人材管理 採用、教育、評価
第10回 12月9日(水) 15:00-18:00 動向分析 最新技術動向からみたこれからの印刷経営

 

<オンデマンド配信>

  配信期間 カテゴリー テーマ
第1回

 

2020年10月7日(水)~11月11日(水)
1テーマ約2時間

営業戦略 営業戦略の考え方
第2回 財務・会計 財務の概念と財務諸表①
第3回 財務・会計 財務の概念と財務諸表②
第4回 財務・会計 コストと資金管理
第5回 経営法務 印刷ビジネスに必要な法務・知財の基礎知識

※記載内容は諸般の事情により変更となる場合もございます

 


【オンライン受講の方へのご案内】 

下記事項を必ずご確認ください。
●ビデオ会議ツール「Zoom」を利用して受講いただきます。
ご受講には、
-インターネットに接続されたPC
-スピーカー、マイク
が必要です。
「Zoom」利用環境について詳しくは、Zoom.usサイト(https://support.zoom.us/hc/ja)よりお確かめください。
●オンライン受講の際は、当日ご利用になるデバイスに「Zoom」アプリをインストールしていただきます。
事前に下記より接続が可能なことをお確かめください。
「Zoom」接続テストページ (http://zoom.us/test)
●回線速度の確認
当日スムーズに受講いただけるよう、事前にインターネット回線の速度テストサイト等で速度を確認しておくと安心です。
●セミナー前日までに、オンライン受講者様メールアドレスあてに、セミナー招待メールをご案内いたします。


 

 

■参加企業や受講者層■

<幹部ゼミに社員を派遣する企業>
・印刷経営について相談できる右腕になれる幹部が欲しい
・経営視点を持って事業を推進できる幹部が欲しい
・次世代の企業を支えるリーダーを育成し中長期的な企業の成長性を図りたい

<受講対象者>
・印刷会社のミドルマネージャー(部課長)
・異業種から印刷業界へ入社した役員クラス
・20~30代の若手後継者候補
・印刷会社の経営全般に関するノウハウを蓄積したい方

 

 

 

■受講者インタビュー■  (詳細⇒https://www.jagat.or.jp/archives/64622

●株式会社きかんし 宿利秀海 氏

 講義内容や事例を真似するのでなく、自社の特長や強みを考慮して取り入れることを意識 

●昭和情報プロセス株式会社 中野正巨 氏

 今後の営業展開を考えるきっかけになった

 

■詳細■ 

カリキュラム・講師 

パンフレットダウンロード  

■ 関連記事

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人財こそ企業力の源泉~株式会社マルワの挑戦
企業の成長と命運を決定づける後継者の育成はできていますか?(2013年修了した方の感想より)
明るい未来を自ら創る後継者・経営幹部の方を育成します(2014年修了した方の感想より)
明るい未来を創る! 後継者の育成はできていますか?

 

■参加費(税込)■

JAGAT会員1名 330,000円 / 一般1名 440,000円

※東京都が助成する「中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業」の対象となる場合があります。

 

■お申込み■

 
参加申込書に必要事項をご記入の上、FAXでお送りください。引き換えに開催案内と請求書をお送りします。 参加費は、初回受講日3日前までにお支払いください。
振込先 :みずほ銀行 中野支店 普通202430 シャ)ニホンインサツギジュツキョウカイ お申し込み後のキャンセルは原則としてお受けできませんので、万一参加できない場合は代わりの方のご参加をご検討ください。

遠方からご参加で、前日泊・後日泊が必要な方は、担当までご相談ください。

 

■お問い合わせ・資料請求■

(公社)日本印刷技術協会 CS部 印刷経営幹部ゼミナール担当
 TEL 03-3384-3411 FAX 03-3384-3168

活発な意見交換ができる営業会議をするために

上司と部下の意思疎通がスムーズになり、効果的な営業会議をして売上向上につなげるにはどうしたらいいか、こんなことで悩んでいる部課長の方いませんか。

 

よくある営業会議

営業会議のメインの議題は数字の達成に関することだ。多くの場合、営業が数字のことを問い詰められて何も話せなくなり暗い雰囲気になる。一人の営業が活動の改善策を追及されても、他の人たちは自分に関係ないからほとんど聞いていない。上司が怒ると、営業は次回怒られないためにどうしたらよいか、と後ろ向きの姿勢にしかならない。改善案や指示をだされても、営業は「わかりました。」と発言するだけで、自分の考えを言えない。つまり、上司と部下のコミュニケーションがとれていないことが多い。
そうではなく、営業会議をもっと活発は意見交換ができるようにするにはどうしたらいいかと悩んでいる管理職も多いだろう。そこで大切なのは、役職に関係なく、双方向に話し合いができる環境にすることだ。役職が高い人が自ら、「みんな遠慮なく発言してほしい」と言うだけでも雰囲気は変わるかもしれない。ある会社の部長は会議の前に「単なるイエスマンは不要。意見を出してください」と言って安易な返事を封じていた。
一方で営業としては、これは「そうはいってもまた何か言われるかも・・・」という心理的な不安がいつもつきまとい、どうしても壁ができてしまう。しかし、この不安を払拭できれば、発言や議論がしやすい営業会議の進行も期待できる。

 

心理的不安を払拭するための工夫

営業にとって心理的不安がなければ精神的に楽になり、発言も活性化すれば会議の内容も充実する。そのためのひとつの方法として、例えば普段の会議室とは別の場所を設けたり、珈琲やお菓子を食べながら進行するなど、リラックスしつつも真面目な話ができる雰囲気をつくるといったこともある。
会議の進行は、管理職が聞きたいことを聞くのではなく、営業メンバーに受容的・共感的な態度で傾聴することで自発性を促す。否定から入るのではなく発言したことやその内容について肯定できる点は褒めることで空気感は変わる。
例えば、「○○食品株式会社の新規メニュー制作をサポートしたい」という提案があったとする。ここでありがちなことは、管理職が「そもそも、その程度の考えだと受注できないぞ」、「もっと違う提案の仕方を考えろ」などと自分の意見を押し付けることだ。
そうではなく、「なぜそう思うようになったのか、どういうきっかけがあったのか」という事実を聴き、そして「そもそもその会社の新規メニュー制作」についてどういう活動をイメージしているかという解釈を聴くことだ。そこから、本当ならどうしたらいいと思うか、改革を進めるにあたっての問題点は何かなどの意見を管理職の解釈で聴くのではなく、営業メンバーの立場に立って聴くことが大事だ。ただし、受け入れるだけではなく、更に良くするために必要なアドバイスをすることで、双方の理解を深め建設的な判断ができる。 
そうした状況を構築できれば信頼関係も築きやすくなり心理的安全性が担保されれば会議で発言しやすくなる。そうすると営業部門の中で「この人はこういう前向きなことを考えている」ということを共有でき、一体感を増強することにもつながる。

 JAGATでは7月18日(土)に「部下のやる気を引き出す営業会議の進め方」と題して営業部門の活性化のためのセミナーを開催する。社内の雰囲気を盛り上げるのはまず営業部門からという視点から、営業のモチベーションをあげて新規開拓、新規分野へ挑戦することへの意識をもってもらうにはどうしたらいいかなどの課題について解説する。経営者や部課長の方々にお勧めしたい。              

(CS部 伊藤禎昭)

【関連セミナー】
「部下のやる気を引き出す営業会議の進め方」
開催日:2020年7月18日(土)13:00~18:00
場所:JAGATセミナールーム
    東京都杉並区和田1-29-11

オンラインでのコミュニケーションと課題

新型コロナウイルス感染拡大防止の影響でオンラインによるコミュニケーション活動への対応が加速している。例えば、Web会議システムを利用すれば、遠隔での会議や打合せは簡単にできるし、他にも、顧客との面談やプレゼンテーション、講習会などへの対応も可能だ。しかし、コミュニケーションの質となるとツールやシステムを使うだけの話ではない。コンテンツが大切だ。受け手側の欲求は、文字や言葉によるものだけではない。音の響き、声のトーンや映像、顔の表情などの感性に響くところが大きい。

視聴者の関心度合いとメラビアンの法則

1971年にアメリカの心理学者アルバート・メラビアンが提唱したメラビアンの法則では、話し手が聞き手に与える影響は「言語情報」「聴覚情報」「視覚情報」の3つから構成され、それぞれの情報の影響力は下記の割合になっている。「3Vの法則」や「7・38・55ルール」と呼ばれる事もある。

【言語情報】

言葉そのものの意味や、言葉で構成される話の内容

【聴覚情報】

話し手が発する声のトーンや大きさ、また、話し方(口調)や話すテンポなど

【視覚情報】

話し手の表情や目線、そして態度や仕草、また見た目など。

※身体言語(ボディーランゲージ)

•言語情報(Verbal)…7%

•聴覚情報(Vocal)…38%

•視覚情報(Visual)…55%

つまり、言語以外の行動である「非言語的コミュニケーション」による影響が大きいとされる。例えば、面談においては、身振りや手振り、表情、声の出し方や間の取り方などの言語情報以外の対応がより重要だということだ。これは、オンラインでも同様だ。新型コロナウイルス感染拡大防止の中、オフラインでの面談が難しくなり、電話やメールだけでは事足らずで、急速にWeb(動画)会議システムの利用が広がった。聴覚情報に加え視覚情報へのニーズが高いことが伺える。システムやツールを効果的に使うには、非言語的コミュニケーションを意識することが肝心だ。単にツールの機能を覚えるのではなく、感性に訴えるためにどう使いこなすかがポイントになる。

ただし、メラビアンの法則に触れると「話す内容より演出が大事」と誤った解釈をする場合がある。そもそも元となる言語情報がおろそかであれば信頼性が失われ、コンテンツが成り立たない。誤解のないように注意したい。

CS部 古谷芸文

JAGATのセミナー<オンライン化推進中>https://www.jagat.or.jp/cat3

新型コロナ感染拡大を背景にオンラインセミナーに必要な動機づけ

新型コロナウィルスの感染拡大を背景に印刷業界にも多大な影響を与え、ビジネス環境も大きく変化している。例えば、営業活動は、在宅勤務や顧客との直接的な接点が難しい中、Web等を利用した非接触型のコミュニケーション活動への対応に迫られている。社員教育の在り方も同様だ。東京商工会議所2020年4月8日発表した会員企業に対するアンケート調査によれば、「新型コロナウィルス感染症への対応について」は、テレワークを実施している企業は全体で26%。そのうち従業員数300人以上では57.1%と実施率が高い反面、従業員数50人未満では実施率は14.4%と全体平均を大きく下回る結果となっている。緊急に対応すべき課題のひとつだ。政府(国)や自治体では、テレワークを新規で導入する中小企業に対して、助成金制度や補助金制度によるサポートをおこなっている。積極的に活用すべきだ。

主な3つ課題は、

①社内体制の整備(仕事の管理、労務管理・評価など)

②パソコンやスマホ等の機器やネットワーク環境(LAN等)の設備

③セキュリティ上の不安

一方、新入社員を受け入れた印刷会社の研修においては、新しい教育手段へのニーズが高まっている。2020年度JAGAT新入社員研修(セミナー)は、4月開催分はすべて6月開催へシフトし、遠隔での受講システムの運用も試みている。通信教育での受講者が増える一方でセミナーの遠隔受講についての問い合わせもあったからだ。

<オンラインセミナーでも欠かせない動機づけ>

セミナーに求められる重要な要素に気づきや動機づけが上げれる。心理学者エドワード・L・デシのモチベーション理論で「内発的動機づけ」の研究では、動機付けには、内発的動機づけと外発的動機づけがあるという。人材育成においては、内発的な動機付けが重要な鍵を握る。

<内発的動機づけとは>

怒られないためでもない、その活動がしたいからするという動機。例えば、一銭の得にもならない趣味の活動も含まれる。

<外発的動機づけとは>

活動それ自体を楽しむのではなく、何かのために活動する動機。組織のためや上司の顔色をうかがうなど。

内発的動機づけは、ご褒美を得るためのものでもなく、罰を避けるためのものでもない。自主性が重要で、有能感や関係性が大切な要素になる。セミナーの役割は、内発的動機づけのために心を掴むことが肝心だ。知識だけなら書籍や通信教育等だけでも十分だからだ。講師には、受講者に問いかけ、引き出し、腹落ちさせる能力が求められ、 感情にも訴えかけることでセミナーの魅力となる。オンラインセミナーでも欠かせない要素だ。ライブ感を大切に、感情に訴え、動機づけすることで学びの習慣をつくることがセミナー受講の大きな価値になるからだ。

(CS部 古谷芸文)

2020年度 JAGAT新入社員研修

自衛隊の活動に見る感染症対策と工場管理

この4月に入り、大手印刷会社の工場においても新型コロナウイルス感染者が発生し、従業員の出勤停止や一部閉鎖のニュースも流れ、印刷業界へも深刻な影響が出ている。新型コロナに感染した従業員が発覚した場合、企業はその対応で大きな負担を強いられる。第一に、最寄りの保健所に連絡し、同所の指導に従う。感染者本人はもとより、社内の濃厚接触者を見つけ出し、2週間の自宅待機を指示する。感染者が従事した職場を閉鎖し、消毒を行う。職場以外に感染者が訪れたり触れたりした場所や箇所があれば、それも消毒する。その後、保健所から要請される再発防止策(感染予防・拡大防止策)を講じ、十分な安全性が確認されるまで工場や事業所の操業を停止しなければならないのが現状だ。

工場ではテレワークは存在しない

日本経済新聞電子版4月14日号によれば、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、企業は事業継続に知恵を絞っている。「社長100人アンケート」で緊急事態宣言の期間中の工場稼働について聞いたところ、8割近くが「通常通り稼働」と答えたという。テレワークをはじめとする対応策が、オフィスワークに比べれば工場での対策は難しく、シビアなものであるかが伺える。工場は仕事がある限り生産活動を止めることはできない。感染者の発生は大きな痛手になる。

管理徹底された自衛隊の活動に学ぶ

感染症対策で注目を浴びたのが自衛隊の活動だ。集団感染が発生したクルーズ船『ダイヤモンド・プリンセス号』の船内対応、チャーター便帰国者の一時宿泊施設への物資搬送など、新型コロナの感染拡大を受けて様々な任務に従事する自衛隊員では、感染事例は海外からの帰国者1人のみでいまだ任務中の接触を原因とする感染者は出ていない。後の統合幕僚長の会見では「しっかりした防護基準を定め、現場で指揮官が徹底し、隊員が実行した。訓練の成果だと思う」と振り返ったとうことだ。印刷会社の工場管理においても参考になるの事案だと感じる。生産性向上、改善活動では、見える化された基準を定め、管理を徹底し、社員が日々の活動で前向きに取り組むことが重要だ。このピンチに改めて生産現場での標準化やQC七つ道具を参考に振り替えることも大切だと感じる。

(CS部 古谷芸文)

第6期 工場マネージャー養成講座