～社員の主体性を育てる～
社員教育において効果を上げるには、社員自身のそれぞれの主体性がカギを握る。「勉強しろ！」「努力しろ！」という掛け声だけでは効果は上がらない。目標とプロセスを共有すると同時に社員の主体性が重要になる。学びの場、教育の場を如何につくれるかが鍵を握る。学びの場は、知識を詰め込むことやセミナー等に参加せるだけでは効果は望めない。自分で課題を見出して気づきのプロセスを体験させることが大切だ。中でも“教えるプロセス”が高い効果が得られるとされる。自身が覚えた知識や課題を発見し解決できたことを他者に教えることだ。考えが整理され、主体性が発揮される。アメリカ国立訓練研究所が発表した研究結果で、7つの学習方法を学習の定着率順に並べたラーニングピラミッドでは、学習方法がしっかり頭に残るかを分類してピラミッド型にまとめている。ラーニングピラミッドを見ると、単に講義を受けているだけでは学習定着率が5％と低く、覚えたことを他の人に教えると学習定着率が90％になっている。つまり、受動的な環境ではなく、能動的になる環境が効果的だと示している。
- Lecture（講義)…5％
- Reading（読書）…10％
- Audiovisual（視聴覚）…20％
- Demonstration（実演説明）…30％
- Discussion Group（議論し合うグループ）…50％
- Practice Doing（練習）…75％
- Teaching Others（他者に教える）…90％
一方、能動的な学習の場は、社会人になればなるほど少ないのが現状だ。リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査2018」によれば、1年間に自分の意志で仕事にかかわる知識や技術の向上のための取り組みをした雇用者の割合は、33.1％という数字になったということだ。7割弱の人が学ぶ習慣を持っていないということになる。社員の学ぶ機会をどうつくっていくかは、企業の競争力を強化する上でも重要な課題となっている。そもそも教育は、educationと英訳される。educationとは何か？educoというラテン語から来たもので「人間の内部にもともと備わっている才能を引き出す」という意味だ。社員の学ぶ習慣をつくることは、企業の日常活動においても育むことができる。学びの機会は、何もセミナーや資格取得に限ったことではない。改善活動などの仕事の中にも機会は身近にある。様々な教育ソリューションもその上で効果が高まると考えられる。
（CS部 古谷芸文）
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