印刷営業が印刷技術・工程の深い知識や理解を持つことは、顧客の信頼を得て、安心を提供します。
一方、営業の対応によってはトラブルが発生し、会社の収益に大きな影響を及ぼします。
印刷トラブルへの対応は製造現場だけの課題ではありません。受注時の営業対応により未然に防ぐことができます。またトラブル発生時の顧客対応にも技術知識は不可欠です。
本講座は、印刷の基礎知識を解説し、よくあるトラブルの事例と営業対応のポイントを学びます。

 

開催日時

2023年11月30日（木）　14:00～17:00

 

対象

印刷営業、工務・生産管理 、制作など

 

プログラム

・印刷の５大要素 と4大印刷方式とデジタル印刷
・オフセット平版印刷のしくみ
・印刷材料（用紙・インキ・PS版）
・よくある印刷トラブルと未然防止
・よくある納品時、納品後のトラブルと対応
・まとめ

 

講師

中野　和波（なかの　かずなみ）
株式会社音研　印刷部　部長
都立中央･城北訓練センター　任用講師

 

最少催行人数

6名

 

参加費

JAGAT会員　14,300円　／　一般　19,800円　　　　　　

※上記価格は1名様の価格です。複数名でご視聴の際は人数×受講料をお支払い下さい。

 

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お申込み

●Webからのお申込み

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●FAXでのお申込み

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お申込書に必要事項をご記入のうえ、
03-3384-3216までFAXにてお送りください。

 

■参加費振込先
参加費は、下記口座に開催日の２日前までに振り込み願います。
なお、お申し込み後の取り消しはお受けできません。代理の方のご出席をお願いします。

口座名：シャ）ニホンインサツギジュツキョウカイ
口座番号：みずほ銀行中野支店（普）202430

■内容に関して問い合わせ先
内容に関するお問い合わせはお気軽に下記までお寄せください。
CS部 セミナー担当　電話：03－3384-3411

■お申し込み及びお支払に関して
管理部（販売管理担当）　　　電話：03-5385-7185（直通）

公益社団法人 日本印刷技術協会

深刻化する人手不足

少子高齢化や離職率の上昇などで、印刷会社に限らず国内の人手不足はますます深刻化している。製造業では特にその影響が顕著に表れ人材の募集をかけても必要な人員を確保できないケースが目立っている。2022年版ものづくり白書（厚生労働省）では、製造業就業者数の減少に加え、製造業の若者離れを示唆する決定的なデータが報告され、2002年を起点とした約20年間において、製造業就業者数は約157万人減少するなか、34歳以下の若年就業者数では約121万人と大幅な減少が確認されているようだ。一方、65歳以上の高齢就業者数は33万人増加しており、製造業全体での人手不足および若者離れ、高齢化が顕在化する結果が示されている。業務の効率化、生産性向上への取り組みは急務だ。

業務棚卸について

2019年に施行された働き方改革の推進による残業時間の上限規制によって、業務の効率性を高める必要の中、業務改善につながる「業務棚卸」は、効果的な対応策のひとつとされてる。業務棚卸とは、社内の業務を洗い出して整理する取り組みのことだ。整理をする業務内容は様々で、企業全体や部署ごと、社員一人ひとりの粒度で業務内容や作業時間、コストといった軸で洗い出し、業務内容とコストの両面で整理をして仕事上の非効率的なポイントを可視化していくものだ。従業員のムリ・ムダ・ムラを見える化する取り組みでもある。具体的には、棚卸表をつくることが多い。

＜業務棚卸のねらい＞

◆業務の効率化につながる

◆作業配分が適正かどうかを見極められる

従業員一人ひとりの業務量や時間を把握でき、平準化、適正化を図る

◆人事評価がしやすくなる

◆業務の属人化をなくす

＜棚卸表について＞

１．各業務を書き出す

２．記入フォーマットを作成する

　※日次、月次など時系列や経理、営業事務のような業務の大別でも構わない。

３．フォーマットに発生のタイミングと処理時間を記入

＜棚卸表での検証＞

・想像以上に時間が取られている業務への気づき

・不必要な業務の洗い出し

・進行の悪い業務の検証

・他の人に委譲できる業務の確認

「＋1％の工夫」の棚卸で業務開発へ

印刷業務は、普段「アタリマエ」で他の社員や顧客が知らないことも多く、業務棚卸に加えて、それらの業務に「＋1％の工夫」と「100％の仲間や顧客視点」を加えることで価値が増大する。業務は、社内や顧客などの他者の評価で価値が決まる。JAGAT講師でもある河島弘司氏（バリューマシーンインターナショナル代表取締役）は、100社を超える印刷会社の新サービス支援を行った実績にもとづき、印刷会社の「隠された強みの発見」や「顧客視点アプローチの導入」、「新サービスのパッケージ化」などを取り上げ、要点を学び、印刷ビジネスを開発する講座を実施している。その考え方は、工場マネジメントや業務改善講座でも実施され受講者のモチベーションアップにも繋がっている。コアとなる手法が業務棚卸に顧客視点を加えたものだ。各業務を棚卸によって強みや弱みを見える化し、チームや顧客視点で社員同士のコミュニケーションやアイデアよって少しの工夫を加えるものだ。営業以外の業務でも顧客視点や他者の評価を加えることで社員は俄然やる気が出ることがある。業務改善は、取り組み方によっては新たな価値を生み出し、業務の開発に繋がり会社の業績を押し上げる力にもなるのだ。

（CS部　古谷芸文）

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メディアの時代からコンテンツの時代

この6月に開催されたコンテンツ東京2023でも生成AIが大きな話題となる中、様々なキャラクタービジネスも賑わいを見せた。印刷業界を含むコンテンツビジネスでも成長の可能性が高い。イベント内のカンファレンスでは「キャラクターとブランド活用におけるコンテンツ産業政策の現状及び方向性について」と「キャラクタービジネスの最新業界動向について」渡邊佳奈子氏〈経済産業省商務情報政策局 コンテンツ産業課 課長〉と陸川和男氏〈（株）キャラクター・データバンク代表取締役社長／（一社）キャラクターブランド・ライセンス協会 専務理事〉による講演が開催された。基本的な環境認識においては、メディアの時代からコンテンツの時代への変化について取り上げられた。コンテンツの時代は、スマートフォンをはじめとする利便性の高いデバイスによりメディアが多様化している。いつでもどこでも様々なコンテンツの視聴を可能し、コンテンツの奪い合いや競争となりコンテンツが主役になっているという。政府のクールジャパン戦略おいては、価値の高いコンテンツの強みを活かして海外市場でビジネス展開を支援しその後国内消費、インバウンド（観光に繋げる）取り組みをおこなっている。例えば、海外においては、人気の高いアニメーションを題材にファンを増やし日本のブームをつくり、日本の様々な商品を買ってもらい、日本に訪れる外国人に対しては、国内製品の購買や日本のアニメーションで描かれているような情景の疑似体験による消費の拡大を伺うというものだ。JETRO「プラットフォーム時代の韓国コンテンツ産業振興策および事例調査」（2022年）を基に経済産業省作成の資料によれば世界のコンテンツ市場は、2020年には約1.1兆ドル（約149兆円）、2025年に約1.3兆ドル（約183兆円）を⾒込むとされている。 各国でコロナ禍より急速に回復し、さらに、⽇本のコンテンツ産業の波及効果（⼆次利⽤・関連市場の市場規模）では、⽇本のコンテンツの波及効果について、ライセンス利⽤市場と関連市場の規模を推計、関連市場を含めると、合計額は27兆円相当（データ通信を除くと19兆円相当）となっている（※ヒューマンメディア調査「コンテンツ産業の現状」＜2023年３⽉、経団連委託調査＞より）。特にこの二次利用と関連市場に印刷業とってもビジネスチャンスがありそうだ。経済産業省が提供するコンテンツ海外展開促進・基盤強化事業費補助金は、コンテンツ自体のデジタル化の取り組みや今後海外展開する際に必要になるデジタル技術の導入に必要な費用に対する補助金制度で日本のコンテンツ産業の成長を目的に海外への進出を補助する制度もので、1件当たり上限2,500万円、1事業者当たり20件もしくは1億円が上限とされる。この機会に経済産業省のホームページを確認するのも良いだろう。

コンテンツの価値を高めるキャラクタービジネス

例えばアニメーションでは、コンテンツの主役としてキャラクターがある。（株）矢野経済研究所が1日発表した「キャラクタービジネスに関する調査」の結果によると、2023年度のキャラクタービジネス市場は前年度比1.4%増の2兆6508億円に拡大すると予測される。22年度のキャラクタービジネス市場は、同1.1%増の2兆6136億円。メディアミックス「ウマ娘プリティーダービー」、アニメ化された「SPY×FAMILY」「チェンソーマン」、特撮「ウルトラマン」、映画が公開された「ONE PIECE FILM RED」などにより、市場は堅調に推移したとされる。キャラクタービジネス市場は商品化権と版権とで構成される。22年度の商品化権市場（小売金額ベース）は同1.4%増の1兆2736億円、版権市場（契約金額ベース）は同0.8%増の1兆3400億円と、どちらもプラス成長となった。その要因として、商品化権では行動制限の緩和などでテーマパークのグッズ販売が好調に転じたこと、版権ではVTuberの起用が急増したことがあるという。23年度は同1.4％増の2兆6508億円と予測している。第2期のヒットが確実視される「推しの子」をはじめ、「鬼滅の刃」「進撃の巨人」も新作アニメの放送が予定されている。「スーパーマリオ」は、映画と11年ぶりの「スーパーマリオブラザーズ」新作ゲームなどで、人気が再燃するとみられる。これらが牽引して、引き続き、市場は好調に推移すると予測しているということだ。

＜キャラクターの今後のキーワード＞

①数は増加、売れるモノと売れないモノの2極化

②体験型諸費

③ハイブリッド型　デジタル商材で拡大

④海外市場の拡大

⑤キッズ市場は大きく変化。海外産アニメの影響が強まる可能性も

⑥第一次オタク世代の高齢化　シニア市場の拡大？

こらからのビジネスは、潮流のキーワードを参考にしつつもゼロベースで思考することも必要だ。キャラクタービジネスは、メタバースやゲームとの親和性も高いとされている。ゲームはさらにメタバースが先行しているとも言われている。単体で考えるのではなく、複合的に捉えることも重要だ。コンテンツ・キャラクター・メタバースなども組み合わせよって価値が増大する。中小印刷業においては、先に述べた波及効果の市場やあらためて自社の強みの「たな卸し」を行い、事業ドメインを見失わないことも益々重要かもしれない。これまでに「ゆるキャラブーム」や「ご当地キャラクターブーム」が話題になっていたが、キャラクタービジネスに限らず、過去の成功体験にとらわれず、新しいものも取り入れながら変化・成長していくことがこれからも求められる。

（CS部　古谷芸文）

秋の印刷入門

企業における人材不足は5月8日のコロナ5類移行により更に加速している。印刷会社でも人材難の話は良く耳にするが事態は深刻だ。ダイヤモンドオンライン（2023.5.12）掲載記事では、「人手不足」倒産がさらに深刻化へ、東京商工リサーチが独自データで解説が掲載されている。東京商工リサーチ（TSR）が4月に実施した企業向けアンケートでは、企業の66.5％が「正社員不足」と回答した。このうち、大企業（資本金1億円以上）は73.2％、中小企業（同1億円未満）は65.5％で、大企業ほど人手不足が顕著だったとある。ただし、今の「人手不足」は、ひと昔以前のように必要なときに容易に採用できる時代ではない。シビアな現実を認識すべきだ。正社員・非正社員を問わず、採用コストが上がり、仕事を回すには人が必要な業種は多い。

スキルマップの活用が多能工化へ繋がる

人材採用難の一方、益々必要になるのが人材の活用、生産性の向上だ。2018年版「中小企業白書」（経済産業省）、第2章掲載「深刻化する人手不足と中小企業の生産性革命」事例では、従業員のスキルマップを活用することで、人員配置を適正化し、多能工化へもつなげている企業として東京都八王子市の坂西精機株式会社（従業員91名、資本金5,000万円）が紹介されている。同社は、歯車を組み合わせた減速機の製造や精密部品全般の加工・組立を行う企業である。以前は、各従業員の能力の把握が現場頼りになっていたため、管理者は、自社の従業員がどの程度の能力を有しているのか完全には把握できていなかった。結果、例えば部署によってスキルの高い人が集中し、他方で慣れていない人が集中するなど、部署間の能力に偏りが発生していた。そこで、その状況を改善するため、全従業員のスキルマップを作成し、従業員の能力を管理者が把握することで、適正な人員配置とスキルの標準化を行うこととした。 例えば、製造部門では、「読図」、「NC旋盤操作」、「製品の測定」、「異常時の対応」等のあらゆる業務をスキル項目として設定しており、習熟度を「作業に携わったことがない」の「1」から始まり、「指導することができる」の「5」までの5段階で評価している。そして、面談時に課長と従業員が擦り合わせてスキルの評価を決めている。このスキルマップは人事考課には関係なく、あくまで管理職と従業員のコミュニケーションツールとして用いている。スキルの評価が上がった者には管理職がねぎらい、次の目標を共に立てることで、従業員の更なる業務意欲向上につなげているという。

急がば回れの多能工化

従業員のスキルの見える化により、適正な人員配置と業務分担が可能となった。同社では、従業員の能力の偏りを防ぐため、スキルマップ上で一定の熟練度に達したら本人の意向を踏まえた上で、別の部署に異動させている。結果、忙しい部署に対し、他部署から支援に回ることができる人材が増えるなど、従業員の多能工化にもつながっている。各従業員が特定の業務に特化し専門性を形成した方が、高い生産性を発揮すると思われるものの、同社ではその考えはない。「慣れない業務を担当させることによる一時的な生産性低下のデメリットよりも、将来のことを考えておくことが大事。実際、従業員の多能工化により、本来の担当者が不在であっても、他の従業員が補うことで同様の生産性を保つことができ、大きなメリットと感じている。今後も同様の取組を進めていきたい。」と坂西宏之社長は語っている。多能工化は、急がば回れがのようだ。

人材不足を補うための多能工化への取り組みは、印刷会社でも多く見受けられる。

手順は、

①チーム全体の業務を洗い出す

②業務を抽出する

③マニュアルを作成する

④マニュアルに沿って行動させる

⑤フィードバックをより良いものにする

この手順では、作業標準をつくることが必要になる。つまり、標準化という改善活動に取り組むことになるのだ。印刷工場では受注生産で多品種少量化が進む中、計画的な製造管理や受注管理が難しく、工程や個人のスキルによるムリ、ムダ、ムラによる生産性の低下は、働き方改革への妨げにもなっている。解決策のひとつが多能化だ。多能工化は、属人化を解決することで部門や工程での平準化に取り組み生産性向上を図るものだ。多能工化と改善活動はセットで効果が上がる。過去の感や経験での製造工程や現場教育では難しいことでもある。肝心なことは、組織的にしくみ化することだ。そして、改善活動をマネジメントするリーダーを決めたら徹底的に支援、信頼し、リーダー自身は、現場や人に寄り添うことだリーダーシップと人材育成がカギを握る。

（CS部　古谷芸文）

新・【オンライン】印刷機長養成講座

【オンライン】「工場改善活動の進め方」

【オンライン】工場のトラブル対応！ヒューマンエラー対策

【オンライン】第3期 印刷工場長養成講座

セミナー名：【オンライン】工場のトラブル対応！ヒューマンエラー対策
開催日：2023年10月16日（月）　14：00-17：00
参加費：JAGAT会員：14,300円（税込）／一般：19,800円（税込）
→詳細案内ページ

・申込みは、下記のフォームに必要事項をご記入のうえ、送信ボタンを押してください。
・申込フォームにメールアドレスを入力した後「Enter」ボタンを押すと、フォームの内容が送信されてしまいます。恐れ入りますが、「Tab」ボタンを使う、マウスを使うなどの方法で移動お願いします。
※ご注意ください※
本 メールにご登録いただくと、申込完了メールが送信されます。登録後、数分経ってもメールが受領できない場合は、迷惑メールフィルタ等の要因が考えられま す。その場合は、お手数ですが、メール（）またはTEL（03-3384-3411）までお問合せください。

セミナー名：【オンライン】印刷工場の競争力を高めるための工場改善活動の進め方
開催日：2023年9月12日（火）　14：00-17：00
参加費：JAGAT会員：14,300円（税込）／一般：19,800円（税込）
→詳細案内ページ

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※ご注意ください※
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厚労省主管の助成金制度「人材開発支援助成金」が2023年4月1日に制度改訂した。2022年度の制度と比べて、コースの統合による手続きの簡素化、実質的な助成額のアップ、助成対象者や研修内容の範囲の拡充が図られ、企業が一層活用しやすくなる。
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属人化の打破と標準化への取り組み

生産性向上に向けての印刷工場の改善活動は 待った無しの状況である。品質管理を徹底し、不良品を減らし、生産性を向上することで価値を上げなければならない。課題のひとつに属人化対策がある。印刷工程や作業は、職人の価値や気質で支えられた時代もありブラックボックス化している場合がある。属人化は、人材確保や品質管理のボトルネックのひとつにもなっている。解決するために必要な取り組みが標準化である。標準化改善に効果的な手法にSDCAサイクルが上げられる。SDCAサイクルとは、Standerdize(標準化)→Do(実行)→Check(評価)→Action(改善)のサイクルを回すことで品質の向上を目的としたものだ。取り組みの第一歩は、表標準（おもてひょうじゅん）への取り組みである。目安とする作業者の手順を表に出し、見える化し、課題を検討するものだ。ベテラン社員の場合は抵抗感があることも考えられる。印刷現場の改善活動では、従来の勘や経験が課題となる現状がある。印刷品質の管理では、数値基準やしくみによる管理手法を学び、標準として取り込むことが望まれる。

3現主義 に原理・原則を加える

そこでベースのなる考え方が、3現主義に原理・原則を加えた５ゲン主義である。トヨタ生産方式では、工場の課題を現状打破するために3現主義をベースにあらゆる業種において、必ず現場に行き、現物を見て、現実を知るべきだといわれている。そして、改善にあたっては原理・原則を守りながら進めていくというものだ。表標準へ取り組みで作業の見える化が可能になれば、5ゲン主義の行動に結びつけるためのベースができたことになる。

印刷現場での5ゲン主義

印刷機とオペレーションのマネジメントでも5現主義が重要だ。2023年8月9日開講のJAGAT主催、新講座のオンライン印刷機長養成講座では、メイン講師に柴崎武士氏（タケミ株式会社 代表取締役）をはじめ専門スタッフによりカリキュラムが組まれている。5ゲン主義の行動を基本とした内容だ。

• 教育目標は、印刷現場の「5ゲン主義」行動や判断を、現場・現物・現実・原理・原則という5つの視点で考え、実践する習慣をつけること。
• 学ぶ知識は、印刷・印刷機・材料知識を5ゲン主義でのスタンダードを学ぶこと。

同社の印刷現場における指導やメンテナンスサービスは、原理、原則に対して妥協しない対応だとされる。印刷雑誌「メンテナンスの価値」（2017＜Vol.100＞8）によれば厳しい指導の中でも現場社員のモチベーション向上に繋がった事例が掲載されている。現場・現物・現実を原理や原則による納得感は、仕事への自信にも繋がるようだ。印刷現場の5ゲン主義による活動は、人材育成や確保にも効果が期待される。

（CS部　古谷芸文）

新【オンライン】印刷機長養成講座

ゼロにはできないヒューマンエラー対策

ヒューマンエラー対策への関心度は、印刷業界でも生産性に大きく影響を及ぼす課題である。ヒューマンエラーとは、人的ミス、人的過誤と称され、人間の作業や行動による予期していない事故やトラブルが発生してしまうことだが、どんな会社でも発生し、書類のミスなどの小さいミスから、生命に関わるような重大事故や問題へと発展することもある。ヒューマンエラーはゼロにできないことを前提に対策を講じなければならない。

page2023オンラインセミナー（JAGAT主催）では、「印刷工場のヒューマンエラー対策」についても開催され多くの関心を集めた。講師には、ＴＰＳ（トヨタ生産方式）で企業の改善活動に多くの実績を持つコンサルソーシング株式会社コンサルタントの石川秀人氏をメイン講師に迎え、ゲスト講師では、オフセットとデジタルのハイブリッドでの生産拠点を管理する株式会社研文社の河田和弘氏（尼崎工場 工場長）とデジタル印刷によるワークフローの工場よりキヤノンメディカルシステムズ株式会社ドキュメンテーション部の澤永裕司氏（印刷製本センター 主幹）を招いた。主な内容は、ヒューマンエラーの原因を12分類し、それぞれの基本的な対応策についての解説であった。印刷工場、オフセット印刷とデジタル印刷のヒューマン対策の事例では、それぞれの管理者より印刷工程特有の事案と対策が紹介された。特に事前対策としてのKYT（危険予知訓練）およびヒヤリハット活動や事後対応（再発防止）での「なぜなぜ分析」「特性要因図」を用いた体系的な取り組みを推進するリーダーシップには効果への裏付けが感じられた。

原因の12分類に起因する潜在原因

独立行政法人労働安全衛生総合研究所の高木元也氏によればヒューマンエラーの原因は下記の１２に分けられるという。

（分類１）無知、未経験、不慣れ　➡　正しい知識、技能を教える

（分類２）危険軽視、慣れ　➡　安全教育

（分類３）不注意　➡　徹底管理

（分類４）連絡不足　➡　報連相の活性化

（分類５）集団欠陥　➡　チームワークの活性化

（分類６）近道・省略行動本能　➡　KMK活動

（分類７）場面行動本能　➡　異常処置マニュアル

（分類８）パニック　➡　２S

（分類９）錯覚　➡　表示・見える化

（分類１０）中高年の機能低下　➡　環境整備

（分類１１）疲労等　➡　作業改善

（分類１２）単調作業等による意識低下　➡　労働衛生

ヒューマンエラーの１２分類は、ヒューマンエラーの直接原因だがさらに直接原因を引き起こした原因（潜在原因）が存在する場合がある。

例えば、印刷作業で印刷機の検知器を外してトラブルが発生した場合では、直接原因は「近道・省略行動本能」によることが原因になる場合があり、対処法としてはKMK活動が有効なる。

KMK活動は、

（Ｋ）ルールを決める

（Ｍ）ルールを守る／守らせる

（Ｋ）ルール通りに行っているか観察し、できていなければ改善する

一方で、潜在原因を考える必要がある。例えば、行動に起因する原因で無理な納期や装置の不具合、ムダな作業などの潜在原因があったとすれば工程管理の見直しや設備の保全、作業の標準化などの更なる改善活動への推進にも繋げる必要がある。

ヒューマンエラーは、単なるポカミスでは片づけられない。単純なようだが難しい。何故なら人の特性による原因だからだ。「急がば回れ」である。ともすれば、人を責める対応になることもあるが人を育てる対応が望まれる。社員の納得感や意識を大切にしなければならない。対策は、体系的にしくみ化する必要がある。鍵を握るのは推進するリーダーや各々のリーダーシップである。工場の改善活動にしっかりと取り入れ位置づけし根付かせなければならない。

（CS部　古谷芸文）

第3期 オンライン印刷工場長養成講座　2023年6月開講

機会設備等の「モノ」への投資に加え、事業再構築、新事業等のビジネスづくりをテーマにした「コト」とそれを実現するための「ヒト」へ投資を促す制度が拡充している。。 続きを読む →