～社員の主体性を育てる～

社員教育において効果を上げるには、社員自身のそれぞれの主体性がカギを握る。「勉強しろ！」「努力しろ！」という掛け声だけでは効果は上がらない。目標とプロセスを共有すると同時に社員の主体性が重要になる。学びの場、教育の場を如何につくれるかが鍵を握る。学びの場は、知識を詰め込むことやセミナー等に参加せるだけでは効果は望めない。自分で課題を見出して気づきのプロセスを体験させることが大切だ。中でも“教えるプロセス”が高い効果が得られるとされる。自身が覚えた知識や課題を発見し解決できたことを他者に教えることだ。考えが整理され、主体性が発揮される。アメリカ国立訓練研究所が発表した研究結果で、7つの学習方法を学習の定着率順に並べたラーニングピラミッドでは、学習方法がしっかり頭に残るかを分類してピラミッド型にまとめている。ラーニングピラミッドを見ると、単に講義を受けているだけでは学習定着率が5％と低く、覚えたことを他の人に教えると学習定着率が90％になっている。つまり、受動的な環境ではなく、能動的になる環境が効果的だと示している。

• Lecture（講義)…5％
• Reading（読書）…10％
• Audiovisual（視聴覚）…20％
• Demonstration（実演説明）…30％
• Discussion Group（議論し合うグループ）…50％
• Practice Doing（練習）…75％
• Teaching Others（他者に教える）…90％

一方、能動的な学習の場は、社会人になればなるほど少ないのが現状だ。リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査2018」によれば、1年間に自分の意志で仕事にかかわる知識や技術の向上のための取り組みをした雇用者の割合は、33.1％という数字になったということだ。7割弱の人が学ぶ習慣を持っていないということになる。社員の学ぶ機会をどうつくっていくかは、企業の競争力を強化する上でも重要な課題となっている。そもそも教育は、educationと英訳される。educationとは何か？educoというラテン語から来たもので「人間の内部にもともと備わっている才能を引き出す」という意味だ。社員の学ぶ習慣をつくることは、企業の日常活動においても育むことができる。学びの機会は、何もセミナーや資格取得に限ったことではない。改善活動などの仕事の中にも機会は身近にある。様々な教育ソリューションもその上で効果が高まると考えられる。

（CS部　古谷芸文）

4月のセミナー開催予定　https://www.jagat.or.jp/cat3

全国高等学校鉄道模型コンテストオンラインにみる背景

今年は、様々なイベントがオンライン化になっている。リアル会場で開催していたものをWeb上で展開するにはそれなりのノウハウが必要になる。

毎年8月に東京ビッグサイトで開かれていた「全国高等学校鉄道模型コンテスト」。今年は11月22、23日にYouTubeで生配信された。鉄道好きで知られるホリプロマネジャーの南田裕介さんやアナウンサーの久野知美さんが司会進行を務め、各校の作品を紹介しながら、学校や自宅にいる高校生とオンライン会議システム「Zoom」でやり取りしたという。（教育サイト朝日新聞EduA12月25日より）同コンテストには例年、140～150校ほどが参加しているが、今年のオンライン開催では、約100校がエントリーし、実際に参加したのは89校にとどまったというが、それでも89校が参加し、オンラインイベントが成功している。事務局によれば5年前から参加校には作品を紹介する動画を制作してもらい、コンテスト会場で流したりYouTubeで配信したりしてきた経験により、高校生の動画制作やプレゼンのスキルが総じて高かったことが背景にある。

成功のポイントは、配信手段も大事だが何を配信するか、コンテンツが重要になる。リアルと違うところは、音と映像のコンテンツだということだ。映像と音を学び、扱うことに慣れることが必要になってくる。企業活動では、外部スタッフに依頼（外注）することもあるが、単なる丸投げではいけない。当事者は、日常の中で見識を高める必要がる。良いものつくるには理解し把握することが肝心だ。

ダイナミックマイクとコンデンサーマイクを使ってみた。丸覚えより考えることが大事

音を収録するには、マイク（マイクフォン）が欠かせない。マイクには、ダイナミックマイクとコンデンサ－マイクがある。しばしばユーチューバーの間では、コンデンサーマイクがお勧め商品として話題になることがある。感度が高く、微細な音まで拾うからだ。だからといって「感度が良い＝質が良い」とは限らない。使う状況によっては変わる。

・ダイナミックマイク：電源不必要、丈夫で比較的湿度に強い、感度が低い（比較的安価）

・コンデンサーマイク：電源必要、振動や湿気に特に弱い、感度が高い（比較的高価）

例えば、ライブ会場や展示会場では、人ごみや物音などの雑音が多い環境だ。感度が高いことが仇となり、余計な音が妨げとなる。よってダイナミックマイク（ボーカルマイク）を選択することになる。感度が低めでしっかりしたマイクをしっかり近づけて使うのだ。機材を使いこなすコツは、手順を丸覚えをすることではなく、「慣れる」に加え、「何故か？」というロジックを考えることだ。当JAGATでは、page2021オンライン開催に向けて配信システムの構築と共に映像収録ノウハウについてもこの４月より試行錯誤の繰り返しながら体制を整えてきた。音の収録、マイクの選択一つとっても自問自答を繰り返してきた。page2021リアル＆オンラインのハイブリッドで開催される。公開されるコンテンツは、会場、音と映像配信体制づくりも重要になる。

CS部　古谷芸文

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JAGAT　 オンラインセミナー 　　https://www.jagat.or.jp/cat3

ビジネスに欠かせないアイデア

ビジネスにはアイデアが欠かせないものだ。だが、アイデアは、「出せ！」言われても易々と出せないものだ。アイデアとは何か。ひとことで言うとビジネスでは、「実現につながる思いつきのこと」ではないだろうか。そもそも発想するということは、自発的な行為であり、モチベーションが重要だ。

今年の情報処理学会関西支部大会では、追手門（おうてもん）学院大手前中・高校（大阪市中央区）のロボットサイエンス部の研究が「盲導犬ロボットとプログラミング教材」ともにジュニア会員特別賞に選ばれた。朝日新聞デジタル（2020年11月23日）によれば、部員は70人。ロボットの世界大会に6年連続出場し、挑戦する分野も多彩になってきたという。盲導犬ロボットを開発したのは中学2年生のチーム、オンライン上で論理的思考力を育むプログラミング教材を作ったのは高校2年生だ。それぞれ論文の提出後、9月、同大会のオンラインで研究内容を発表した。部員の活動は、取り組みたいテーマを決め、15を超える分野でロボット作りに取り組んでいる。持続可能な開発目標（SDGs）をテーマにした高校生4人のチームは、7月にインド洋の島国モーリシャス沖で座礁した船からの重油流出に注目し、重油回収ロボットを製作中だ。同校ロボット・プログラミング教育推進室長でもある福田さんは「テーマを生徒に考えさせることが重要で、私の仕事は段取りだけです」と言う。つまり、作業を与えるのではなく、考える機会を与えているのだ。

アート思考とアイデア

「アート思考」が話題になっている。大まかにいえば「アーティストの作品づくりでの思考法を取り入れること」だ。自己を探求し、ものごとの見方や主張を作品で表現し、新たな価値を創造していくものだ。これまでの常識にとらわれない考え方や表現が芸術性を高め柔軟な発想が作品としてつくり上げられていく。アート思考と並びデザイン思考も話題になることがあるが、両者には違いがある。「アート」は、作家の自由な表現や創造を指し、アートの目的は人々に感動をもたらし、世の中に問題提起をしたりすることだが、大衆に受け入れられることを目的とはしていない。「デザイン」は、課題解決が目的となっている。例えば、ビジネスとしてデザインは、商品やサービスを使いやすく、顧客に好まれやすくすることを考え、最適な形に落とし込むことになる。つまり、アートは自己の価値が起点となり、デザインは社会の価値に合わせることにおいて大きな違いがある。

そこで、ポイントとなるのが「社会」だ。コロナ禍で変化する社会は、「VUCA（ブーカ）」とも呼ばれ益々混沌としている。VUCAは、1990年代後半にアメリカで使われるようになった軍事用語だが曖昧な社会を表している。社会が何であるか分からない中、さらに注目を集めているのが「芸術（アート）分野」である。物事を垂直に捉えるのではなく、自己が縦横、自由に発想することが求められる。企業の発展においても社員一人一人のアイデアが益々鍵を握りそうだ。

（CS部古谷芸文）

JAGATセミナー案内

環境の変化にいち早く対応する

コンビニ大手では、おでん商戦が始まった。おでんと言えば寒い冬のイメージがあるが、9月この時期は「少し肌寒くなった」などと感じる季節の変わり目が商機となっている。急な体感温度の変化によって、消費者の手がおでんに伸びるのだという。朝日新聞デジタル（2020年8月26日）では、新型コロナウイルスの感染を防ぐため、レジ横のおでん鍋に透明な仕切りを設置。外出の自粛や在宅勤務の広がりを踏まえ、電子レンジなどで温める冷蔵タイプにも力を入れている等の記事が紹介されている。いち早くコロナ禍を受け入れ、試行錯誤が続いている。コロナ禍では、生き残るためにいち早く順応することが肝心だ。

オンライン会議システムの普及とリカレント教育にみる機会の広がり

オンライン会議システムの普及は、コロナ禍に順応するために必要なコミュニケーション手段の時流のひとつだ。リアルでの面談が不可能になれば、遠隔での手段が必要になる。効果的に使いこなすことが肝心だ。サントリーHD社長の新浪剛史のインタビュー記事「日本よ、面白い若者をもっと経営に参画させよう」（ニュースウォッチ日刊工業新聞8月24日配信）米国の子会社であるビームサントリー社員との対話では、「コロナ禍でオンライン会議がコミュニケーションツールとして普及した。私も活用している。バーチャルではあるが、社内の多様な層と直接対話がしやすくなった。今までは（後略）」コミュニケーションにおいて、立場や時間、場所の制約が変わったことを取り上げている。更に、教育については、リカレント教育の重要性についても触れている。「（前略）今後、デジタル変革において、企業は、従業員のリカレント教育（社会人の学び直し）にも深く関わっていく必要がある。機械ができることは機械に任せ、人にしかできないことは人が突き詰めていくことになる。そこで、リカレント教育が注目されている（後略）」とある。経営者が教育に積極的に関与することの重要性を述べている。 リカレント教育は、現在、生涯学習の方法の一つとして知られている。提唱したのは、スウェーデンの経済学者ゴスタ・レーンで、「急速に変化していく現代社会に適応していくためには、生涯にわたって教育を受け続けることが重要であり、必要に応じて労働と教育を交互に行える状態が好ましい」と提唱している。生涯にわたって教育と就労のサイクルを繰り返す教育制度のことで、リカレント（recurrent）とは「反復、循環、回帰」を意味し、日本語では「回帰教育」「循環教育」などと表現する。仕事に就いてからも、必要と感じたタイミングで学び直すことで「学び直し教育」「社会人の学び直し」とも呼ばれている。新しい知識を身に付けることで、キャリアアップや転職時のアピールポイントになることも期待できる。特にコロナ禍では、学び方も多様化し、オンライン化での環境整備は益々進んでいくと考えられる。

オンライン講座でのライブ配信とオンデマンドストリーミング配信

発展途上でもあるオンラインコミュニケーションのシステムは解決すべき課題もあるが、場所や時間、コストと利便性を考えると裾野が広がる可能は大きい。当JAGATでは、集合型セミナーの開催が難しい中、講座のオンライン化を進めている。オンラインセミナーでは、ライブ配信とオンデマンド配信の二つの方法がある。講座内容に合わせて使い分けをしている。

• ライブ配信

ライブ配信は、文字通り生放送での受講です。Web会議システムを使うことによって双方向のコミュニケーションが可能で、質疑応答や演習、グループワーク等にも対応できる。受講者は、リアルに近い感覚で、気づきや学びのポイントを掴むことも重要になる。

• オンデマンドストリーミング配信

ストリーミング配信は、動画やコンテンツをダウンロードしながら順次再生するしくみのこと。当講座では、事前に教育コンテンツを動画収録し、ストリーミングサーバに上げる。受講者は、場所や時間などを自由に選べ、反復して視聴することができる。自ら覚えることが基本になる。

教育環境が変化した今、集合セミナーのオンライン化は今や必須とされる。受講者に向けてコンテンツを最適化し配信システムを使いこなすかが当JAGATでもポイントとなっている。適時、講座の特性に合わせてライブ配信とオンデマンドストリーミング配信を組み合わせて効果的に開催している。

（CS部　古谷芸文）

中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業

オンライン印刷経営幹部ゼミナール　～2020年10月開講！ https://www.jagat.or.jp/archives/77384

オンライン印刷ビジネス開発実践講座 　 https://www.jagat.or.jp/archives/37407

JAGATのセミナー＜オンライン化推進中＞https://www.jagat.or.jp/cat3

「紙は生きもの」といわれるように、印刷用紙は湿度の影響を大きく受け伸縮する。印刷用紙の伸縮を抑え、トラブルを起こさないようにするための工場の温湿度管理の考え方と具体的な事例について述べる。

 

印刷用紙の伸縮

植物繊維は水と親和性があるため水分変化に敏感で、水分量の増減により伸縮し、その程度は単繊維の横方向に大きく、縦方向で小さい。印刷用紙は植物繊維を主原料として機械で抄造されているため湿度変化の影響を受けやすい。抄造された用紙の繊維は複雑に絡み合っており、湿度変化による繊維の伸縮は用紙全体に及ぶ。抄紙時に繊維は流れ方向に配列されるため、用紙は機械の流れ方向(縦方向)よりも直角方向(横方向)のほうが湿度変化による伸縮が大きい。この湿度変化による用紙の伸縮でオペレーターを悩ませる代表的なトラブルが「紙くせ」である。

「紙くせ」への対応

「紙くせ」は用紙を積んだ状態で凹凸になることで、「カール」「おちょこ」「波うち」の3種類がある。「紙くせ」により発生するトラブルは、①フィーダー部で給紙トラブルが多発して印刷作業ができない、②紙しわ、見当不良、ダブリなどが発生、③デリバリーで紙が不揃いとなり裏移りも発生、といったことがある。
この「紙くせ」に共通する原因は、印刷工場内の湿度管理が悪く、紙が部分的に吸湿・脱湿して紙の中の水分分布が不均一になり、紙が部分的に伸縮して歪むことにある。これは紙の包装紙が破れていても発生することがある。
この対策としては、工場内の空調を温湿度計で常時管理し、紙の包装を開けた後はラップフィルムなどを巻きつけて吸湿・脱湿を防止させるのが一般的だ。

工場内温湿度管理の徹底

日本には四季があり湿度も地域により異なるが、一般的に冬は20％～40％、梅雨期には70％～90％になることもあり年間での湿度差が大きい。印刷現場にとって大切なのは工場内の温湿度の空調条件を整えることだ。これは用紙の伸縮はもちろんのこと、インキの乾燥速度、ローラーの温度上昇にも影響する。そうしたことを防止するためにも工場内には温湿度計を設置して、温度は夏季には25℃±2℃、冬季には23℃±2℃、相対湿度は60%±10%に保つことが望ましい。
湿度が75%以上になると紙伸びやインキの乾燥が遅れ、40%以下になると静電気が発生しやすくなり、25%以下になれば必ず発生する。空調条件は印刷物の内容、要求品質などによっても変わることがあるので、自社の状況に合わせて決めるべきである。
会社によっては印刷作業中だけでなく、夜間と休日にも空調しているところもある。また、二重扉などを設け、外気と直接的な接触を避けた工場内での包装の開封を徹底するところもある。また、各印刷機に温湿度計を設置して印刷室内の湿度を年間55％～65％の維持に努め、さらに用紙を作業の前日に工場内に入れ、使用時と同じ環境のもとに置いてなじませておくことによりトラブル発生の防止に努めている会社もある。最近では多くの工場で空調が管理されて環境も改善されてきているが、今後とも配慮しなければならない重要な事項である。

こうした工場内の空調管理も含め、印刷品質を管理するためには測定器による数値管理が必要である。品質管理の基本を正しく理解して測定器を使い、チェック項目の数値化を進めていくことはトラブルを未然に防止することにもり、同時にオペレーター教育にもなる。　
JAGATでは印刷品質を一定に保つために必要な印刷現場の数値管理手法についてセミナーを開催する。数値管理の考え方を整理して印刷品質のさらなる向上のために役立てていただきたい。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　   

（CS部　伊藤禎昭）

【関連セミナー】
〇9月5日（土）10:00～17:00
「印刷現場の数値管理手法とトラブル対応」
会場：JAGATセミナールーム

環境の変化で価値を提供する手段は変る

様々な企業で経営環境の変化対応が加速度的に求められている。例えば、外食産業、大手牛丼チェーンの吉野家ホールディングス（ＨＤ）は、7月２８日発表にて２０２１年２月末までに牛丼チェーン「吉野家」など最大で国内外の計１５０店を閉店することを明らかにした。不採算店を閉め、閉店は全体の約５％に当たるという。一方、朝日新聞デジタル（2020年6月23日）によれば、調査会社の富士経済によると、飲食店から料理を取り寄せる「外食デリバリー」の市場規模は右肩上がりで、2020年は3068億円と予測する。サービス手段による明暗がハッキリと現れた。これは、飲食という製品のニーズが無くなったものではなく、単純に3密を避けたいという消費者心理によるものだ。提供するサービズ（価値）と届ける手段（利便性）を整理して考えれば価値を提供するヒントが生まれるかもしれない。

オンラインセミナーの使い分け

当JAGATの集合型セミナーも今後益々開催が難しくなることが予測される。オンライン化は有力な選択肢のひとつだ。オンライン講座を企画する上でも肝心なことは、教育効果を考え、ニーズに合わせたシステムの選択やツールを使いこなすことだ。視点の一つに、子供の教育現場で、しばしば耳にすることがある。「インプットよりアウトプットで子どもは伸びる」という話だ。子どものやる気がポイントとなっている。心理学者エドワード・L・デシのモチベーション理論での「内発的動機づけ」にあたるものだ。重要なことは、怒られないためでもない、その活動がしたいからするという動機を与えることだ。言い方を変えればやりたくなるきっかけをつくることとも言える。セミナーの役割も、動機づけのために心を掴むことが肝心な要素だ。知識だけなら書籍や通信教育等だけでも十分だからだ。講師には、受講者に問いかけ、引き出し、腹落ちさせる能力が求められ、それがセミナーの魅力となっている。感情にも訴えかけることがセミナーの落とせない要素だ。

オンラインセミナーでは2種類の方法がある。ライブ配信とオンデマンド配信だ。講座内容に合わせて選択してある。

• ライブ配信

ライブ配信は、文字通り生放送だ。限りなく集合セミナーに近づけること。コンテンツとしては、ライブ感が重要。機能としては、双方向コミュニケーションが特徴。

• オンデマンドストリーミング配信

事前に動画収録を行い、ストリーミングよって配信する。コンテンツとしては、知的情報の質が重要。機能としては、受講者が時間や場所を自由に選択できる。

集合ゼミナーのオンライン化は加速している。当JAGATでもライブ配信とオンデマンドストリーミング配信を組み合わせて効果的に開催している。

助成金制度を上手く活用しよう！

新型コロナウイルス感染症の影響により、休業や在宅勤務が続く中、こうした機会を有効に活用し、従業員の方々が自宅でスキルアップする機会を提供することは、将来を担う企業の人材を育成する上で国や自治体では、多くの助成金制度を設けている。

例えば、東京都の「中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業」では、中小企業が従業員に対して行うeラーニングの経費を助成するものだ。民間の教育機関等が提供する多様なeラーニングに対して、助成率5分の4を行う。（※1社あたり最大32万円まで）助成対象期間は令和2年12月31日までとなっていて手厚い。

中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業

（CS部　古谷芸文）

オンライン印刷経営幹部ゼミナール　～2020年10月開講！ https://www.jagat.or.jp/archives/77384

オンライン印刷ビジネス開発実践講座 　 https://www.jagat.or.jp/archives/37407

JAGATのセミナー＜オンライン化推進中＞https://www.jagat.or.jp/cat3

新型コロナウイルス感染拡大防止の影響でオンラインによるコミュニケーション活動への対応が加速している。例えば、Web会議システムを利用すれば、遠隔での会議や打合せは簡単にできるし、他にも、顧客との面談やプレゼンテーション、講習会などへの対応も可能だ。しかし、コミュニケーションの質となるとツールやシステムを使うだけの話ではない。コンテンツが大切だ。受け手側の欲求は、文字や言葉によるものだけではない。音の響き、声のトーンや映像、顔の表情などの感性に響くところが大きい。

視聴者の関心度合いとメラビアンの法則

1971年にアメリカの心理学者アルバート・メラビアンが提唱したメラビアンの法則では、話し手が聞き手に与える影響は「言語情報」「聴覚情報」「視覚情報」の３つから構成され、それぞれの情報の影響力は下記の割合になっている。「3Vの法則」や「7・38・55ルール」と呼ばれる事もある。

【言語情報】

言葉そのものの意味や、言葉で構成される話の内容

【聴覚情報】

話し手が発する声のトーンや大きさ、また、話し方（口調）や話すテンポなど

【視覚情報】

話し手の表情や目線、そして態度や仕草、また見た目など。

※身体言語（ボディーランゲージ）

•言語情報（Verbal）…7％

•聴覚情報（Vocal）…38％

•視覚情報（Visual）…55％

つまり、言語以外の行動である「非言語的コミュニケーション」による影響が大きいとされる。例えば、面談においては、身振りや手振り、表情、声の出し方や間の取り方などの言語情報以外の対応がより重要だということだ。これは、オンラインでも同様だ。新型コロナウイルス感染拡大防止の中、オフラインでの面談が難しくなり、電話やメールだけでは事足らずで、急速にWeb（動画）会議システムの利用が広がった。聴覚情報に加え視覚情報へのニーズが高いことが伺える。システムやツールを効果的に使うには、非言語的コミュニケーションを意識することが肝心だ。単にツールの機能を覚えるのではなく、感性に訴えるためにどう使いこなすかがポイントになる。

ただし、メラビアンの法則に触れると「話す内容より演出が大事」と誤った解釈をする場合がある。そもそも元となる言語情報がおろそかであれば信頼性が失われ、コンテンツが成り立たない。誤解のないように注意したい。

CS部　古谷芸文

JAGATのセミナー＜オンライン化推進中＞https://www.jagat.or.jp/cat3

新型コロナウィルスの感染拡大を背景に印刷業界にも多大な影響を与え、ビジネス環境も大きく変化している。例えば、営業活動は、在宅勤務や顧客との直接的な接点が難しい中、Web等を利用した非接触型のコミュニケーション活動への対応に迫られている。社員教育の在り方も同様だ。東京商工会議所2020年4月8日発表した会員企業に対するアンケート調査によれば、「新型コロナウィルス感染症への対応について」は、テレワークを実施している企業は全体で26％。そのうち従業員数300人以上では57.1％と実施率が高い反面、従業員数50人未満では実施率は14.4％と全体平均を大きく下回る結果となっている。緊急に対応すべき課題のひとつだ。政府(国)や自治体では、テレワークを新規で導入する中小企業に対して、助成金制度や補助金制度によるサポートをおこなっている。積極的に活用すべきだ。

主な３つ課題は、

①社内体制の整備（仕事の管理、労務管理・評価など）

②パソコンやスマホ等の機器やネットワーク環境（LAN等）の設備

③セキュリティ上の不安

一方、新入社員を受け入れた印刷会社の研修においては、新しい教育手段へのニーズが高まっている。2020年度JAGAT新入社員研修（セミナー）は、4月開催分はすべて6月開催へシフトし、遠隔での受講システムの運用も試みている。通信教育での受講者が増える一方でセミナーの遠隔受講についての問い合わせもあったからだ。

＜オンラインセミナーでも欠かせない動機づけ＞

セミナーに求められる重要な要素に気づきや動機づけが上げれる。心理学者エドワード・L・デシのモチベーション理論で「内発的動機づけ」の研究では、動機付けには、内発的動機づけと外発的動機づけがあるという。人材育成においては、内発的な動機付けが重要な鍵を握る。

＜内発的動機づけとは＞

怒られないためでもない、その活動がしたいからするという動機。例えば、一銭の得にもならない趣味の活動も含まれる。

＜外発的動機づけとは＞

活動それ自体を楽しむのではなく、何かのために活動する動機。組織のためや上司の顔色をうかがうなど。

内発的動機づけは、ご褒美を得るためのものでもなく、罰を避けるためのものでもない。自主性が重要で、有能感や関係性が大切な要素になる。セミナーの役割は、内発的動機づけのために心を掴むことが肝心だ。知識だけなら書籍や通信教育等だけでも十分だからだ。講師には、受講者に問いかけ、引き出し、腹落ちさせる能力が求められ、 感情にも訴えかけることでセミナーの魅力となる。オンラインセミナーでも欠かせない要素だ。ライブ感を大切に、感情に訴え、動機づけすることで学びの習慣をつくることがセミナー受講の大きな価値になるからだ。

（CS部　古谷芸文）

2020年度　JAGAT新入社員研修

この4月に入り、大手印刷会社の工場においても新型コロナウイルス感染者が発生し、従業員の出勤停止や一部閉鎖のニュースも流れ、印刷業界へも深刻な影響が出ている。新型コロナに感染した従業員が発覚した場合、企業はその対応で大きな負担を強いられる。第一に、最寄りの保健所に連絡し、同所の指導に従う。感染者本人はもとより、社内の濃厚接触者を見つけ出し、2週間の自宅待機を指示する。感染者が従事した職場を閉鎖し、消毒を行う。職場以外に感染者が訪れたり触れたりした場所や箇所があれば、それも消毒する。その後、保健所から要請される再発防止策（感染予防・拡大防止策）を講じ、十分な安全性が確認されるまで工場や事業所の操業を停止しなければならないのが現状だ。

工場ではテレワークは存在しない

日本経済新聞電子版4月14日号によれば、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、企業は事業継続に知恵を絞っている。「社長100人アンケート」で緊急事態宣言の期間中の工場稼働について聞いたところ、8割近くが「通常通り稼働」と答えたという。テレワークをはじめとする対応策が、オフィスワークに比べれば工場での対策は難しく、シビアなものであるかが伺える。工場は仕事がある限り生産活動を止めることはできない。感染者の発生は大きな痛手になる。

管理徹底された自衛隊の活動に学ぶ

感染症対策で注目を浴びたのが自衛隊の活動だ。集団感染が発生したクルーズ船『ダイヤモンド・プリンセス号』の船内対応、チャーター便帰国者の一時宿泊施設への物資搬送など、新型コロナの感染拡大を受けて様々な任務に従事する自衛隊員では、感染事例は海外からの帰国者1人のみでいまだ任務中の接触を原因とする感染者は出ていない。後の統合幕僚長の会見では「しっかりした防護基準を定め、現場で指揮官が徹底し、隊員が実行した。訓練の成果だと思う」と振り返ったとうことだ。印刷会社の工場管理においても参考になるの事案だと感じる。生産性向上、改善活動では、見える化された基準を定め、管理を徹底し、社員が日々の活動で前向きに取り組むことが重要だ。このピンチに改めて生産現場での標準化やQC七つ道具を参考に振り替えることも大切だと感じる。

（CS部　古谷芸文）

第6期　工場マネージャー養成講座

働き方改革という言葉が定着してきた昨今だが、印刷工場での働き方改革への対応には頭を痛めている経営者やマネージャーも多いようだ。2019年4月から『働き方改革関連法案』が実施され、企業は対応することが義務付けられている。その関連法案で注視しなければならない規定が、労働基準法とパート有限雇用法になる。

労働基準法とパート有限雇用法

労働基準法の改定では、

• 5日間以上の年次有給休暇の取得義務化
• 時間外労働の上限規制導入
• 月60時間超の時間外労働に対する割増賃金率の猶予措置、(50％→25％)の廃止

パート有期雇用法（パート労働法）では、

• 均等待遇について、個々の待遇ごとに不合理性を判断することを 明確化
• 有期契約労働者に係る均等待遇規定の創設
• 待遇差の理由等に関する説明の義務化

時間外労働の上限規制と同一労働同一賃金

労働基準法改定では、5日以上の年次休暇取得義務については、昨年2019年4月より施行された。週40時間を超えて労働可能となる時間外労働の上限を原則として「月45時間」かつ「年360 時間」とする規定については、繁忙期でも単月100時間未満、複数月（2～6か月）平均80時間（休日労働含む）に抑えという上限が加わった。法案の発表当時の2017年3月の日経ビズネスオンラインの記事よれば、経営者側と従業者側では受け方が違うようだ。従業者側では、「100時間迫る時間外労働を許すのか」や「過労死に繋がる」という時間外労働を促進するような見受け方もあったようだ。page2020セミナー「印刷工場の生産性向上実践 ～多能工化編～」講師で中小企業診断士の寶積氏（株式会社GIMS代表取締役）によれば、上限が無かったものに上限が付いたことが大きいという。経営者にとっては難しい対応が迫られ、業績への影響も心配される。一方、社会保険労務士側では、やらない会社は淘汰されるという見方もある。政策が掲げる指標は労働生産性だ。単に仕事を増やして従業員の賃上げを目指すものではない。生産効率、付加価値率を高めることで少ない従業員で大きな成果を上げる企業体質を目指すものだ。旨くいけば中小企業には追い風のようにも思える。しかし、取り組む課題は簡単ではない。

経営資源に限りがある中小の印刷業においては、特に、業績アップのための施策と働き方改革は同じ土俵で進めるべきだ。印刷工場では、生産効率を高めるための改善活動やマネジメントを促進し、生産性を高くする体質改善する仕組みづくりが重要になる。小手先の対処療法では、課題は解決されない。特に印刷業の多くは、受注型で多品種少量の傾向にある中、計画的な生産管理は難しい。全社を上げて改善活動を推進し、具体的に見える化や多能工化へ取り組むことが益々重要になってくる。活動を推進する上で欠かせないのがリーダーの存在だ。印刷工場でのマネージャー育成は益々急務なってくる。

（CS部　古谷芸文）

第6期　工場マネージャー養成講座