セミナー名： 工場の生産性を向上させる5S活動
開催日：2025年10月7日（火） 14：00～17：00
参加費：JAGAT会員：15,400円（税込）／一般：20,900円（税込）
→詳細案内ページ
申込みは、下記のフォームに必要事項をご記入のうえ、送信ボタンを押してください。
※ご注意ください※
本 メールにご登録いただくと、申込完了メールが送信されます。登録後、数分経ってもメールが受領できない場合は、迷惑メールフィルタ等の要因が考えられま す。その場合は、お手数ですが、メール（
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印刷工場の改善活動が進まない大きな原因のひとつにリーダーシップや社員のやる気（モチベーション）という心の問題がある。社員のモチベーションを高めるために印刷会社でも、人事評価に目標管理を連動させて運用しているケースも少なくない。人事評価に目標管理を組み込むことで、公平かつ納得感のある人事評価を行うことが目的である。しかし、目標管理や人事評価の本来の意味や目的を正しく理解していないために、運用方法を間違え社員の主体性やモチベーションを奪う場合もある。リクルートソマネジメントリューションズのWeb版用語解説によれば、モチベーションとは、動機づけ、やる気という意味。何かを欲求して動かす（動かされる）ことで、目標（ターゲット）を認識し、それを獲得し実現するために、方向づけたり行動したりすることを示すとある。ビジネスでは「仕事への意欲」を指し、社員のモチベーションを引き出すことを「動機づけ」と呼ばれている。モチベーションに関する研究は、主に1950年代に広く行われ、現在でも有名な「マズローの欲求段階説」「マクレガーのX理論・Y理論」「ハーズバーグの動機づけ・衛生理論（二要因理論）」などが展開されている。一般的にモチベーションを上げるには、動機づけを大きく２つに分類できる。
＜外発的動機づけ＞
外発的動機とは「給料のため」「生活のため」など、外部から与えられた条件や特定の目的意識などによる意欲のことで、昇給や賞与、インセンティブ、社内表彰、抜擢など、報酬や名誉によってモチベーションを上げる施策がある。
＜内発的動機づけ＞
内発的動機とは「自身の成長」「おもしろみ」「夢の実現」など、個人の内面から起こる感情や発生する意欲のことになる。金銭や知名度アップなどではない「自らのやりがい」という意識がある。社員の多様な仕事への価値観や働き方を理解し、コミュニケーションや仕組みづくりにより目標を導くことが求められる。
本来の目標管理は、社員のモチベーションを上げるものだ。目標管理である「MBO」とはManagement by Objectives and Self controlの略で、目標管理制度のことを意味する（人事ポータルサイト【HRpro】用語集より）。個別またはグルーブごとに目標を設定し、それに対する達成度合いで評価を決める制度で、1954年にP.F.ドラッガーが自身の著書の中で提唱した組織マネジメントの概念とされる。過去に大ブームとなった小説“もしドラ”（「もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら」）でも注目され、組織貢献と自己成長の両方が達成できる「個人目標」を設定させ、その達成度で評価を行う人事制度として用いられていた。そもそも人事評価とは相反する部分もある。人事評価の指標は、企業の期待に対して、従業員の能力や業務遂行度、業績などを評価し、待遇・処遇に反映させる。従来の日本の企業では、年齢や勤続年数による人事評価が採用され、近年では、個人の働きぶりや能力を重視し、適切に評価することが主流になりつつある。
「目標管理」では、社員自らが設定した目標を、「主体的」に管理し、達成に向けて行動することが求められる。管理するポイントは、例えば、「組織目標との連動」「適切な目標設定」「取り組みの具体的性」「期間の設定」などをチェックし、進捗を見極める。社員は自己管理をしながら目標達成に向けて行動する。目標管理では、定期的に1on1や面談などにより、上司と部下との間で、進捗状況の共有し、目標を達成できるように適切なアドバイスなどのコミュニケーションが求められる。共にPDCAを行いながらゴールに向かって行動していくことが肝心だ。そうすることにより、現実的な達成感が得られ、モチベーション向上に繋がる。社員が目標を達成することは、組織全体の良い業績を生み出すことになる。
ドラッカーの提唱したMBOと日本に根付いたMBOとでは、大きな違いがあるという。目標管理は単なる人事評価とは異なる。また、経営陣によるトップダウンで成果を求めるものでもない。「評価の手法」ではなく、「マネジメントの手法」として提唱している。社員各々を尊重したもので民主的な考え方だ。目標づくりは、本来セルフコントロールの領分とされる。一人ひとりが目標を考え、そこに対してコミットし、コミットの結果を自分で振り返りながら達成に向かっていくことがポイントとさられる。去る６月～７月に開催された第４期印刷工場長養成講座でも多くの工場長が人材育成やコミュニケーションといった部下の管理に纏わる課題が関心を集めた。人材不足の昨今、社員の多様化する働き方や価値に対応し、モチベーションアップという単純な解のない課題解決は益々重要になっていく。
（研究教育部 古谷芸文）
コンペの依頼があった場合、営業としては「まずは参加しなくては仕事が得られない」と思いがちだが、勝算がなければ辞退すべきであろう。負けてしまうと、それまでの多くの時間と手間が全くの無駄になってしまうからだ。
では、コンペに勝つためには何が重要でそのために何をすべきなのだろうか。 続きを読む
新入社員のフォローアップ、入社年次の浅い社員の早期育成、戦力化を目指し、印刷業務で知っておくべき基本的な事項を網羅した講座です。
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セミナー名：【オンライン】2024年度 秋の印刷入門
参加費（1講座／1名／税込み）：
【S1・S3】 JAGAT会員：15,400円／一般：20,900円
【S2】 JAGAT会員：16,500円／一般：22,000円
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印刷会社の営業活動は多岐に渡っている。営業担当者は技術革新が進むこの時代に、受注管理だけに留まらず新規顧客の開拓、既存顧客のフォローアップ、課題解決に向けた提案営業などで売上目標の達成と顧客満足を追求している。しかし多くの印刷会社では営業教育が不十分で、社員の属人的な能力に依存している現状がある。
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セミナー名：印刷現場の改善と予防保全【大阪会場・オンライン同時開催】
開催日：2025年10月17日（金） 10：00-17：00
10月24日（金） 10：00-17：00
参加費：JAGAT会員・大印工組合員：5,500円（税込）／一般：5,500円（税込）
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お客様の心をつかむアイデア企画・加工、デジタル加飾
デジタル印刷や加飾技術が進む中、技術を解説し
後加工のトラブルを未然に防ぐためのポイント学びます
Webやデジタルメディアが進歩する一方、印刷と紙加工においては、人の五感に訴え、高い価値を生む可能性がある。
重要なことは、マーケティング感覚で技術の強みを活かすことだ。クリエイティブを活かし、印刷と後加工技術を上手く組み合わせることで新たな印刷・紙加工製品を生み出すこともできる。
デジタル印刷や加飾技術が進む中、技術を解説し、印刷から後加工の品質及び進行管理と未然にトラブルを防ぐためのポイントを学ぶ。
2024年9月18日（水）14：00～17：00
■ 後加工の種類と特徴
■ 加工を組み合わせるバリエーション
■ デジタルで変わる新しい加工技術
■ 後工程を考えた印刷と進行管理のポイント
■ 後加工トラブルを未然に防ぐには
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堀 知文 立教大学理学部化学課卒業後、株式会社六桜商事に入社。 |
印刷営業、企画、制作、印刷、表面加工、後工程や製本加工に携わる方を対象
6名
JAGAT会員 15,400円 ／一 般 20,900円
※上記価格は1名様の価格です。複数名でご視聴の際は人数×受講料をお支払い下さい。
●オンラインセミナー参加方法のご案内
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■参加費振込先
参加費は、下記口座に開催日の２日前までに振り込み願います。
なお、お申し込み後の取り消しはお受けできません。代理の方のご出席をお願いします。
口座名：シャ）ニホンインサツギジュツキョウカイ
口座番号：みずほ銀行中野支店（普）202430
■内容に関して問い合わせ先
内容に関するお問い合わせはお気軽に 下記までお寄せください。
研究・教育部 セミナー担当 電話：03－3384-3411
■お申し込み及びお支払に関して
管理部（販売管理担当） 電話：03-5385-7185（直通）
公益社団法人 日本印刷技術協会
セミナー名：印刷・紙加工のディレクションとトラブル対策
開催日：2024年9月18日（水） 14：00～17：00
参加費：JAGAT会員：15,400円（税込）／一般：20,900円（税込）
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※3名以上でお申込みいただく場合は、備考欄に参加者名等をご記入ください。
印刷工場を取り巻くリスクは、自然災害やIT化による情報漏洩など大きな影響を及ぼす事象がますます増えている。「事業継続計画(BCP)に対する企業の意識調査」（2024年※複数回答あり）株式会社帝国データバンクによると中小企業が「事業の継続が困難になると想定しているリスク」は「自然災害68.6%、情報セキュリティ上のリスク41.3%」に続き、「設備の故障39.7%」が上位を占めている。また、事業継続計画（BCP）の策定状況では、「策定している」企業の割合(以下、BCP 策定率)は19.8％となった。前回調査（2023 年 5 月）から 1.4 ポイント増加し、過去最高となったという。2024年7月3日に開催された第4期印刷工場長養成講座全6講座、第4回では、リスクマネジメントと持続的な対策について講座開催された。リスクマネジメントの定義は、組織全体で企業の障害リスクを管理していくことで予想される損失を回避、低減化を図る活動のことである。組織内で発生するリスクに対して個別に対応せずに体系化した「しくみ」を通じて対応する。目的は、企業として「事業を継続」していくことでBCPに行き着くという。今日は、明らかにリスクが増加し、取り囲まれている。印刷会社が直面するリスクも多岐にわたる。
例えば
これらのリスクは、印刷会社の経営に大きな損害を与え、場合によっては事業存続を脅かす可能性がある。
そこで、印刷会社はこれらのリスクを認識し、適切な対策を講じることが重要である。では、なぜ増えたのか。周知の通り、地球温暖化にみる環境や法令施行などに加えてインターネットの普及による情報革命は、大きくビジネス環境を変えた。今やリスクは致命的な損失を与える可能性が圧倒的に高くなっているのだ。また、2006年に改正された会社法では、会社法施行規則第100条では、体制構築することを求めている。
・損失の危険の管理に関する規定その他の体制（いわゆるリスクマネジメント体制）
・使用人の職務の執行が法令及び定款に適合することを確保するための体制（いわゆるコンプライアンス体制）
不祥事を起こした企業経営者が「知らなかった」「担当者の一存でやった」などの責任逃れが済まされない。経営者として職務不履行であることを法的に明確にしてある。
リスクマネジメントは、４つ施策から成り立つという。
①リスクを抽出し特定する
②リスクを分析する
③リスク対応の優先度を評価する
④リスク対策を立案し、実行する
改善活動の基本となるPDCAサイクルと同様だ。ISO規格では、ISO31000になる。2009年11月にリスクマネジメント手法のガイドラインとして発行されている。あくまでもガイドラインであり、認証を目的としたものではないことを再認識する必要がある。その考え方や手法を個々の組織の事情に応じて臨機応変に応用して利用するべきだという。リスクマネジメント対策は、まだまだ取り組む企業が比較的に少ない。これからの重要な施策だと考えられるが、一方で、印刷工場の対策は、これまでの改善活動とは別物で考える必要はない。例えば、ヒューマンエラー対策も含まれる。ヒヤリハットのデータを集め、インシデントレポートを集めるしくみをつくり、予防予知トレーニング（KYT）によって事故を軽減する取り組みはリスクを軽減する活動である。リスクマネジメントの目指す施策にBCPを含むことが考えられる。BCP（Business Continuity Plan）とは「事業継続計画」である。地震、台風、火災といった有事が発生した際、企業や団体が、事態にどう対処し、事業をどう復旧させるかなどの計画のことで事業を止めず、継続させることが目的となっている。昨今は、VUCA（ブーカ）の時代と呼ばれるように、予測できない変化が激しくなる一方で、さまざまなリスクが潜んでいるといわれる。 今一度自社のリスク発生後、事業継続するための施策の現状を確認したいところだ。
（研究・教育部 古谷芸文）
