「資格制度コラム」カテゴリーアーカイブ

【クロスメディアキーワード】アイデア発想法

クロスメディアキーワード【第9回】

「ブレーンストーミング」は、集団によるアイデアの抽出法として、多くの人々に知られている手法である。また、「構造化」は、アイデアの断片をまとめるためにロジカル・シンキングやクリティカル・シンキングといった論理的思考を活用した手法である。

ブレーンストーミング（Brainstorming）

ブレーン（頭脳）とストーム（嵐）から、「頭脳の嵐」と名称がついた会議手法であり、アレックス・F・オズボーンが考案した。別称として「ブレスト」、「BS」などと呼ばれる。

新しい企画の立案や複雑な問題の解決は、合理的な手法を用いることにより、適切な答えを導くことがある。そのためには、考えられるアイデアを事前にすべて出すことが望まれる。個人のアイデア量には、限界がある傾向があるため、集団により意見を出し、互いを刺激し合うことで、より多くのアイデアを生み出す会議手法が、ブレーンストーミングである。進行役が議案の主旨（テーマや目標）を示した後に、参加者が自由に意見やアイデアを出す進行となるが、ブレーンストーミングには4つの原則がある。

1.批判の禁止
　参加者の発言を活性化させるため、他者の発言を批判しない。

2.自由奔放
　ユニークで斬新なアイデアを促すため、自由奔放な発言を歓迎する。思いもよらない解決への糸口が期待できる。

3.質より量
　ブレーンストーミングでは、勢いが重要視される。発言は多いほど好まれる。可能な限り多くのアイデアを出す。

4.連想と結合
　他の参加者が、一部のアイデアに便乗することを歓迎する。発言の融合や、一部の変更を行う。

構造化

構造化とは、「複雑に見えるものを幾つかの要素に分解し、それぞれの関係を明らかにし、全体と部分の関係性を明示する」方法である。

全体から細部にいたるまで、各要素間の関係が明確になり、整理された状態で一覧できるようになること。
各要素間の関係に明確な理由（根拠）があるため、導かれた結果には説得力をもつこと。
モレやダブりが発生しにくくなること（MECEの考え方を導入すると良い）。
各要素の組み合わせを変更することにより、全く新しいアイデアや問題の解決にも応用できること。

などが構造化に共通するメリットである。

特性要因図
原因と結果との関係を表した図を指す。問題（特性）と、その原因（要因）との関係を表す手法として、主にQC（Quality Control：品質管理）の分野で使用されている。魚の骨の形に似ていることから、「フィッシュボーン・チャート」や「魚骨図」とも呼ばれる。QCサークルの生みの親である石川馨工学博士が考案した。

親和図法
QCにおける情報整理法を指す。既存の知識では体系化しにくい情報やアイデアをカードに記述し、問題点と解決案を導き出す手法である。川喜田二郎（文化人類学者）が開発したKJ法を起源としている。親和図法は、「カード化した言語データの意味の近さ（親和性）に着目し、同類項ごとに括ることにより、構造（全体と部分の関係）を明確にする」という特徴がある。

例題

次の文中の空欄［A］～［C］に入る最も適切な語句の組み合わせを下記の［解答群］から選べ。

ブレーンストーミングは、議題についてのアイデア出しや問題点の［A］などを目的とした、複数人が参加し自由に意見を述べる手法であり、新たな発想を生みだすことが期待できる。人数制限はないが、5～7名、場合によっては10名程度が好ましいとされる。議題については、参加者に予め周知することが望まれる。

結論を出し判断を下すような必要がある場合に［B］手法である。議論が一つの方向に偏ってしまうことや、回数を重ねたことによる本題から離脱、論理に頼った先入観などにより、発想が［C］化する傾向の存在を指摘する声がある。したがって、結論を出し判断を下す場合は、改めて情報整理を行うことが求められる。

［解答群］
　①A：解決　B：向いている　C：硬直
　②A：列挙　B：向かない　C：硬直
　③A：解決　B：向かない　C：弾力
　④A：列挙　B：向いている　C：弾力

［解答］
　②A：列挙　B：向かない　C：硬直

※本ページの内容は掲載当時（2013年12月）のものです。

クロスメディアエキスパートの必要性

クロスメディアは、既に一般的な用語となった。コンバージェンスの視点や、メディアミックスとクロスメディアの違いから、言葉の定義も含めたクロスメディアの進化について考察する。

メディアのコンバージェンス

コンバージェンス（Convergence）を「収束」や「集中」と直訳することで、様々なもが1つに集約されると考えられる傾向がある。メディアにとってコンバージェンスとは、様々なメディアが融合することで、ビジネスモデルに変化をもたらし、収益構造の進化が期待できることも意味に含まれる。

テレビ放送や新聞は、経営母体が同一である傾向がある。テレビ放送や新聞にとって、両者共に取材記者が必要となるが、取材記者は兼任できるのではないかといった考え方に、コンバージェンスが存在する。

従って、様々な情報の発信源が共通化される可能性が高まる。様々なデジタルメディアの普及により、流通する情報が細分化され、多様なものが登場している。それらの発信源を共通化し、コントロールしていくといった意味合いが、メディアにとってのコンバージェンスに含まれる。

クロスメディアエキスパート認証制度は、コンバージェンスが社会に浸透することを前提とし、必要な能力や技術を体系化することから始まった。メディアの多様化により、クロスメディアを考慮したソリューション能力の育成が必要である。実際には、メディアを活用したプロモーションに相当する場合が多くなる。プロモーションでは、予算を含む適切な計画が重要視される。

クロスメディアエキスパート認証制度では、プロモーションだけではなく、メディアを活用する様々な場面で活躍ができる人材の育成が目的となっている。メディアを利用する組織は多肢に渡り、必要不可欠なものとしてペーパーメディアやデジタルメディアが使われている。それらのメディアにとってコンバージェンスは、避けて通れない方向性であると考えられる。

クロスメディアとメディアミックス

クロスメディアとメディアミックスの違いは、様々なメディアの役割や特徴、その変化に対応する差異から捉えることができる。特にデジタルメディアの場合、インターネットの活用がビジネスモデルの変化を促す要素として重要視される傾向がある。

ビジネスモデルの構築へ

IT（Infomation Technology）の活用は、コンピューターによる処理が前提となり、人間による処理を極力避け、自動的に処理を行う流れと考えられる。 DTP（DeskTop Publishing）で例えると、これまで人手により頁単価で行っていた作業をサーバーとデータベースを介した自動組版で置き換えることで、ワークフローやコストモデルが大きく変化する。WebコンテンツのCMS（Content Management System）化についても、あてはまる事例である。

ネットワークの発展より、インターネット中心に、モバイル端末がメディアとして普及し、ホットスポットによる公衆無線LAN環境も一般化した。別の表現では、「ユビキタス化が進行している」と表すことができる。ユビキタスの「いつでもどこでも」といった方向性は、スマートフォンを中心としたモバイル端末により実現されているが、ICタグやクラウドサービスも含め、様々なコンピューターによる処理が「いつでもどこでも」を支えている。

メディアとは、「コンテンツの入れ物」と考えることが、本質を掴むきっかけになる。デジタルメディアの例では、コーポレートサイトやブログ（Blog）、SNS（Social Networking Service）など、運営形態が異なっていても、閲覧者とって同質のものと捉えられる傾向があり、際限なく様々な様式のコンテンツが登場し、メディアの種類も増加する。コンテンツ制作の視点では、メディアが流動的になる変化により、困惑を生じている。

ソリューションに必要な能力は、時代を超越した普遍的なものが必要であるが、加えて、大きく変化しつつある要素を考察し、巧妙に要素を活用することが重要になる。新技術に伴うコストや、サービスの提供価格などは、ITによる自動化が進むことで、下落する変化がメディアを取り巻く環境で起こると予想ができる。

したがって、流動的な社会環境に翻弄されないため、メディアやITに関するリテラシーを持ち合わせていない場合、継続的なビジネスモデルの発展を望むことは難しい。プロモーション手法の大きな変化に目を奪われるが、一歩先のビジネスモデルの構築を想定し、クロスメディアエキスパート認証制度のカリキュラムや試験内容は、検討されている。

資格制度事務局

※本ページの内容は掲載当時（2013年10月）のものです。

【クロスメディアキーワード】インターネット広告

クロスメディアキーワード【第12回】

インターネット広告（英訳：Online advertising）は、「オンライン広告」「Web広告」とも呼ばれ、インターネットを利用するWebサイトや電子メールに掲載する広告を表し、「ネット広告」と略される場合もある。ケータイ（フィーチャーフォン）やスマートフォンなどのモバイル端末に表示される広告もインターネット広告として扱われる。

インターネットの普及と様々な機器によるインターネットコンテンツの閲覧が可能になったことから、広告メディアとしての価値が高まっている。様々な手法による広告配信手法が開発されており、マスメディア広告市場が縮小傾向にある中においても、インターネット広告市場は成長を続けている。

Webサイトを通じた情報発信についても、販促活動の一部としてとして利用されるため、広義ではインターネット広告とする考え方もある。しかしながら、インターネットを利用した広告ビジネスが確立している現在では、広義の意味で使用されることは少なくなった。

インターネット広告の特徴

インターネット広告は、ユーザーの年齢・性別などの属性、行動履歴、地域などによって、配信する広告の内容を対象別に細分化することができる。また、広告を表示するだけでなくインタラクティブ性を持たせることで、消費者の能動的な動きが可能となり、マスメディアでは難しいとされていた、双方向でのコミュニケーションが可能となった。さらに、消費者の行動履歴から読み取れる趣味嗜好に沿った広告を用意し、表示させることが可能となり、効果的な訴求を行うことができる。

しかしながら、インターネット上には無数の情報が溢れ、信憑性の低いコンテンツも存在している。インターネット広告によって提供される情報は、信頼性や公正性を判断しにくいものとして消費者に判断される可能性がある。その結果、正規の広告であっても消費者の目を引かず、効果を発揮できないものも増えてきている。したがって、インターネット広告は、様々な側面を持っていることから、利用する際は、目的に応じ、広告手法の取捨選択を行う必要がる。

インターネット広告の分類

インターネット広告は、形状や配信方法、課金方法などで分類される。

・形状

「バナー広告」や「テキスト広告」、「メール広告」、「タイアップ広告」、「リッチメディア広告」などに分類される。

・配信方法

消費者の属性により配信対象を絞り込む「デモグラフィックターゲティング広告」や、消費者の過去のWebサイト閲覧履歴から関連性の高い広告を表示する「行動ターゲティング広告」、検索キーワードに連動する「検索連動型広告（キーワード広告）」、Webコンテンツの内容に連動する「コンテンツ連動型広告」、消費者の現在地に連動する「位置連動型広告」などに分類される。

・課金方法

特定のWebコンテンツへ掲載期間を保証し掲載する「期間保証型広告」や、表示回数による「インプレッション保証型広告」、アフィリエイトによる「成功報酬型広告」、クリックすることで課金が発生する「クリック報酬型広告」などに分類される。

代表的な広告配信手法による特徴

・コンテンツ連動型広告

Webサイトのコンテンツと連動した広告手法である。サイトの中の特定コンテンツかコーナーを広告主が提供する「スポンサード型」と、広告企画ものとして編集記事調に広告をアレンジする「編集タイアップ型」がある。

・オプトインメール広告

ユーザーが希望する情報カテゴリーの電子メール広告に対し、事前に受け取りを許諾し配信する広告手法である。希望情報カテゴリー別の広告配信を基本としており、原則として希望情報以外が送信されることはない。広告メディアとしての情報は、会員数やセグメント項目などがある。希望情報カテゴリーやユーザー属性で、条件を規定し、配信数が算出され、広告主が希望する配信日に、広告配信が基本的にできる。

・検索連動型広告（キーワード広告）

広告主が自社のWebサイトへユーザーを誘導のために、検索サイトに対し検索ワードを指定する広告手法である。指定したキーワードによる検索結果画面において、表示位置が上位にあるほど、ユーザー誘導が促しやすいといわれている。1クリック当たりの料金を入札することで、広告表示権利を購入する PPC（Pay Per Click）型の広告である。広告代理店と契約することで、条件次第で複数の検索サイトへの検索結果表示が可能となり、多くのユーザーへのリーチが期待できる。キーワードが競合し難い場合は、広告費が抑制できる効率の良い広告手段であり、ロングテール効果も期待できる。

・ストリーミング広告

映像や音声データを配信する、逐次再生型の広告手法である。ストリーミング技術を利用し、データファイルの完全ダウンロード前であっても再生が開始できる。このため、容量の大きい映像や音声のファイルを配信することができる。ストリーミング広告は、映像や音声を使用し、表現豊かな広告を配信することができる。そのため、閲覧者となる消費者に対し、広告として強い印象を与えることができるといった利点がある。欠点としては、消費者のネットワーク回線速度により、映像や音声の質が劣化する可能性があった。しかしながら最近では、消費者のネットワーク回線やシステム環境に対応した配信スピードに変える技術も発達している。

・モバイル広告

Webサイトやメール、検索エンジンに掲載される、モバイル端末向けのインターネット広告である。モバイル端末の普及により、インターネット接続を行う消費者が急増したことで、広告媒体としての価値が高まっている。

インターネット広告の効果測定

インターネット広告の効果は、表示回数を測定対象とするインプレッション効果と、消費者が広告をクリックすることにより生じるレスポンス効果などに分けられる。インプレッション効果は、広告字体の認知やイメージの他、ブランドや製品、サービスなど、訴求したい広告内容の認知率やイメージなどが指標となる。レスポンス効果はトラフィック効果とも呼ばれ、クリック回数やクリック率などが指標となる。これらの効果測定手法は、インターネット広告の黎明期から利用され、その中でレスポンス効果が主に注目される傾向にあった。広告に対するレスポンス測定が可能であることは、インターネットの特性であるインタラクティブ性の象徴であり、他のメディアにない大きな特長であったからと想定される。したがって広告取引においては、クリック率の高さが重視される傾向がある。

例題

次の文中の空欄［A］～［D］に入る最も適切な語句の組み合わせを下記の［解答群］から選べ。

Web検索サービスを利用し、その結果から特定のWebサイトを訪れる利用者は、その事柄に高い関心を持っていると考えられることから、検索結果を広告媒体として活用する［A］といった広告手法が考案された。この手法では、検索結果に有料でのテキスト形式の広告を表示する。特定のキーワードに対し複数の広告主が競合した場合は、オークションにより［B］が変わる。

インターネット広告の課金は［C］に依存することが多い。単に検索される回数の多いキーワードが、広告として有効なわけではない。対象となる利用者の要求と、親和性が高いキーワードの組合せを設定することで、Webサイトへの訪問数増加が期待できる。

検索結果で表示された広告を利用者がクリックし、最初に表示されるWebコンテンツを［D］と呼ぶ。利用者が期待通りの行動をとるか、結果が分かれる重要なWebコンテンツであり、機能させるために十分な対策を行うことが求められる。

［解答群］
　①A：テキスト広告　B：表示頻度　C：文字数　D：ランディングページ
　②A：リスティング広告　B：表示順位　C：クリック数　D：ランディングページ
　③A：テキスト広告　B：表示頻度　C：クリック数　D：離脱ページ
　④A：リスティング広告　B：表示順位　C：文字数　D：離脱ページ

［解答］
　②A：リスティング広告　B：表示順位　C：クリック数　D：ランディングページ

※本ページの内容は掲載当時（2014年1月）のものです。

【クロスメディアキーワード】ターゲットマーケティング

クロスメディアキーワード【第17回】

ターゲットマーケティングは、急速に変化する市場に対応するためのマーケティング手法である。

Segmentation：市場細分化
Targeting：標的市場の選択
Positioning：製品およびサービスのポジショニング

といった要素により構成され、頭文字からSTPマーケティングとも呼ばれる。
生活者のニーズや購買行動は多様化しており、企業は「あらゆる地域の、あらゆる生活者を対象とする」マスマーケティングの実施が困難な状況になっている。そのため、ターゲットマーケティングには、マスマーケティングの代替として登場した背景がある。

Segmentation：市場細分化

「Segmentation」では、市場全体からターゲットとなる市場を抽出する。消費財であれば、年齢、性別、職種、地域、趣味、所得、家族構成などで市場を括ることが多い。しかしながら、実際には他に様々な細分化の基準が存在する。

デモグラフィック（人口統計的な基準で抽出する方法）
年齢、性別、世帯規模、家族構成、所得、職業、学歴、世代など
ジオグラフィック（地理的な基準で抽出する方法）
国、地方、都市、人口密度（都市部、郊外、地方）など
サイコグラフィックによる細分化（心理的な基準で抽出する方法）
個人の価値観、社会的な階層、ライフスタイル、パーソナリティーなど
行動による細分化（製品やサービスに対する知識、態度、使用歴、反応などを基準に抽出する方法）
製品やサービスの購買状況、求めるベネフィット、使用経験、ロイヤルティー、購買準備段階（知らない＞認知している＞関心がある＞欲しい）など

市場細分化の目的は、市場全体の中から製品やサービスを求めている市場を特定することにある。従って、これまでになかった新しいコンセプトにより投入される製品やサービス、市場の種類によって、さらに細分化の基準が必要になる場合もある。

Targeting：市場ターゲティング

市場セグメンテーションにより抽出した市場の中から、「標的市場」を選定する段階である。対象となる市場には、企業にとって最も魅力的なセグメントを選定するべきであり、一般的には、「強みを活かせる市場」や「他の競合の少ない市場」を選択する。市場の成長性、市場の構造的な魅力、企業の目標と経営資源の選択における判断要素として考慮し、その上で市場をどの程度網羅するか決定する「カバレッジ戦略」を採用する。

Positioning：市場ポジショニング

標的市場において、どのような位置で製品やサービスを提供するかを検討する。製品やサービスを競合と比較した際、例として5つの価格から1つを選択し、製品やサービスの位置づけを行う。

＜5つの価格＞
「ベネフィットが多く価格が高い」
「ベネフィットが多く価格が同じ」
「ベネフィットが同じで価格が安い」
「ベネフィットが少なく価格がより安い」
「ベネフィットが多く価格が安い」

ターゲットマーケティングによる効果

ターゲットマーケティングを実施することで、生活者からのニーズに対し細かい対応が可能となる。また、市場を分析することにより対象が絞られることで、その特性を短時間で正確に理解と把握することができる。さらに、標的市場を明確にすることで、ターゲットとなる生活者のセグメントを絞り込むことになり、そのセグメントがどのようなニーズを持っているのかが明らかになる。ニーズを満たすために、どの様な商品やサービスを提供すべきか明確になる。特に競合と差別化すべき機能や効用を明確にすることで、今後の市場における有利な戦略を立案することが可能となる。
支出においては、標的市場にのみ投資を集中させることができる。対象としない市場に対する投資を行う必要がなくなり、標的市場に対する有効な投資が可能となる。

ターゲットマーケティングの対象

ターゲットマーケティングは、大規模な事業だけではなく、中小規模の事業においても採用できる手法である。選定した市場において、「強み」を発揮することにより市場における生活者の中で、既存顧客の満足度を向上し、見込顧客の囲い込みをすることが期待できる。
経営資源の乏しい中小規模の事業にとって、大きな市場を細分化し、ターゲット市場を明確にすることにより、経営資源を有効活用することができる。「強み」を発揮できる市場で、安定した事業を展開することが可能となる。

差別型マーケティング

差別型マーケティングとは、ターゲットとする市場セグメントを定め、その市場に適した方法で行うマーケティングである。市場に適した製品や施策を展開し、売上の拡大と市場でのポジショニングを確立する。しかしながら、製品や施策の多様化は、支出を増加させる。したがって、製品による売上と支出の比較を行い、適格な意思決定が必要となる。

非差別型マーケティング

「非差別型マーケティング」とは、市場セグメントの違いを考慮せずに実施するマーケティングである。大量に生産される製品を全国展開する際に用いられることが多い。生活者を考慮する際、「ニーズの差異」ではなく「ニーズの共通点」に着目し、施策を立案する特徴がある。製品は様々な生活者に訴求できるデザインや機能が採用され、市場への投入を大量に行い、マスメディアによる広告を実施する。

集中型マーケティング

「集中型マーケティング」とは、限られた経営資源を特定の市場セグメントに集中させ実施するマーケティングである。大規模な市場に対するシェア獲得の代替として、少数のセグメントで大きなシェア獲得を目指す戦略である。得意とする市場に対し、集中的に製品の投入や、施策を実施する。経営資源が限られる中小規模の事業体で採用しやすい手法である。

例題

ターゲットマーケティングに関する記述として最も不適切なものはどれか［解答群］から選べ。

ア　ターゲットマーケティングとは、市場の細分化を行い、製品やサービスの対象となる標的市場を定め、その市場に向けてマーケティング活動を実施することである。

イ　非差別型マーケティングとは、市場全体を対象に同一製品の投入や施策を実施することで対応するものであり、大量に生産される製品を全国的に展開する場合に用いられることが多い。

ウ　差別型マーケティングとは、複数の異なるセグメントごとに適合した製品を投入し、施策を実施するマーケティング活動である。市場にきめ細かく対応しようとするものであり、中小規模の事業体が採用しやすい。

エ　集中型マーケティングとは、経営資源と合致する得意とするセグメントに対し、集中的に施策を実施するマーケティング活動である。

［解答群］
①ア　②イ　③ウ　④エ

［解答］
②イ

※本ページの内容は掲載当時（2014年5月）のものです。

【クロスメディアキーワード】コミュニケーションとメディア

クロスメディアキーワード【第6回】

メディア（Media）

メディア（Media）とはメディウム（Medium）の複数系の英単語であり、媒体、媒質、伝達手段などの意味を持つ。記録や保管のための機能と、コミュニケーションのための機能に大別される。したがって、「紙」や「CD」などは、記録や保管の技術であり、「チラシ」や「書籍」、「音楽CD」などは、メディア利用者とのコミュニケーション手段である。撮影や印刷、コンピューターなどのメディア関連技術を活用し、円滑なコミュニケーションを図るためには、様々な知識や能力が必要となる。

コミュニケーション

コミュニケーションを用語として捉えると、様々な定義が用いられている。
本稿では、送り手（生活者）から受け手（生活者）への情報の移動、または、その移動の結果生じた心のふれ合いや共通理解、共同関係などと定義する。
送り手は、収集した情報を受け手が理解できるように構造化し編集を加えることで、価値あるコミュニケーションの実現が期待できる。生活者を支える情報を効率的かつ効果的に活用できるようにすることで、コミュニケーションの目的を達成することが可能である。
生活者の周辺には、常に膨大な量の情報が存在している。目的や意図のある情報とするには編集が必要となる。人々の経験や知識をもとに、生活者が理解できる状態に加工を施すことで、目的や意図を伝える情報として知識や知恵の源泉となる。

コミュニケーションモデル

生活者同士がコミュニケーションを行う場合、情報の送り手が伝えたいメッセージを受け手が正しく受け取ることが重要となる。送り手はメッセージを「表情」や「振る舞い」などの「ノンバーバルコミュニケーション」と、「言葉」や「文字」などの「バーバルコミュニケーション」や「図」として表現する。受け手はこの表現を解釈し、送り手のメッセージを理解しようとする。
メッセージによる情報共有プロセスは、送り手と受け手の間で、表現や文脈（コンテキスト）に関する共通の知識や理解の所有が前提となる。
受け手のメッセージ理解は、メッセージの内容や受け手の経験により異なる。生活者の様々な情報に対する処理方法は、情報提示の仕方により異なる。

メラビアンの法則

メラビアンの法則は、アルバート・メラビアンにより提唱された概念である。情報の受け手は、話をしていることと態度が異なっている場合、態度からの情報を優先して判断する傾向がある。メラビアンの法則では、人物の第一印象は初めて会った時の3～5秒で決まり、その情報の殆どを「視覚情報」から得ているとされる。その割合は、「視覚情報」からの影響が55％であり、「聴覚情報」からの影響が38％、「言語情報」からの影響が7％である。また、メラビアンの法則を拡大解釈することで、「見た目が一番重要である」、あるいは「話の内容よりも話し方が重要である」といった考え方に触れることもある。しかしながら、メラビアンはコミュニケーション全般にこの法則が適用されるといった明言は避けている。

ザイアンス効果

ロバート・ザイアンスは、何度も見聞きすることで、次第に良い感情が起こるようになる効果があると提唱している。会う機会の多い人や、何度も聞く音楽は、好きになっていく傾向があることを意味する。経験による潜在記憶は、印象評価において誤って帰属されるといった、知覚的流暢性誤帰属説で説明されている。また、潜在学習や概念形成といった働きも関わるとされている。この傾向をザイアンス効果や単純接触効果と呼ぶ。セブンヒッツ理論では、ザイアンス効果を理論的に発展させ、マスメディアやミドルメディアにより、消費者が商品に関連した情報に7回触れることで、店舗やECサイトでその商品を購入する確率が高くなると提唱している。

コミュニケーションの種類

コミュニケーションは、その対象により3つに分類することができる。「対人コミュニケーション」は、日常会話の様に、特定の相手を限定した、電話や手紙を活用する、個対個のコミュニケーションである。「集団コミュニケーション」は、講演会や会議、社内報など、限定された小集団のコミュニケーションである。「マスコミュニケーション」は、新聞や雑誌、テレビ、ラジオなど、マスメディアを通じた大量伝達による、不特定多数に対し行われるコミュニケーションである。一般的に情報の流れは1対nで一方向となる。送り手と受け手の接触が間接的であり、伝達の効果や反応の測定が難しい。

コミュニケーション手段

文明の発達に伴い、コミュニケーション手段は進化している。進化は4つの変革によると考えられ、「言語の使用」や「文字の登場」、「印刷技術の発明」、さらに、「高度情報化社会」とされている。
高度情報化社会では、コンピューターの発達や情報のデジタル化、インターネットの普及などが生活者に大きな影響を与えている。高度情報化社会を支えるメディアは、技術の進展により変化を続け、様々な電子メディアが登場している。

高度情報化社会とコミュニケーション

20世紀後半には、情報技術の発展により様々なメディアが登場した。情報通信網であるネットワークが整備され、コミュニケーションを取り巻く環境は高度化した。コンピューターに関する技術により、数値から文字、画像、音響、映像など、様々な情報がデジタル化され、活用されるようになった。さらにネットワーク技術により、メディアによる双方向コミュニケーションが実現した。
コミュニケーションはメディア活用により、1対1から1対n、n対nへの進化している。

例題

次の文中の空欄［A］～［C］に入る最も適切な語句の組み合わせを下記の［解答群］から選べ。

メラビアンの法則とは、アメリカUCLA大学の心理学者であるルバート・メラビアンが1971年に提唱した、人物の第一印象は、初めて会った時の3～5秒で決まり、またその情報のほとんどを「［A］」から得ているといった概念である。この概念は、初対面の人物を認識する割合は、見た目などの「［A］」からの影響が55％であり、口調や話の早さなどの「聴覚情報」からの影響が38％、話の内容などの「［B］」からの影響が7％であると提唱した。

情報の受け手は、話をしていることと態度が異なっている場合、態度からの情報を［C］して判断する傾向がある。その傾向については、メラビアンの法則として有名になり、拡大解釈から「見た目が一番重要」、あるいは「話の内容よりも話し方のテクニックが重要」という趣旨で受け止められることも多くなった。しかしながら、メラビアンはコミュニケーション全般にこの法則が適用されるといった明言は避けている。

［解答群］
　①A：視覚情報　B：言語情報　C：後回しに
　②A：言語情報　B：視覚情報　C：優先
　③A：言語情報　B：視覚情報　C：後回しに
　④A：視覚情報　B：言語情報　C：優先

［解答］
　④A：視覚情報　B：言語情報　C：優先

※本ページの内容は掲載当時のものです。

エキスパート認証制度Webサイトをリニューアルオープン

エキスパート認証制度を通じた人材教育・育成は、これからの印刷ビジネスを支える礎となるでしょう。

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企業資産とキャリアデザイン

企業の経営者や人事担当者に人材について伺うと、

設備が競争力になった時代は終わり、人材の優劣がビジネスのポイントになる
社員が成果を出せるようなパフォーマンスを支援して意欲を高めて業務に取り組んでもらいたい

といった声が多く聞かれる。

正社員1人に投下される年間の教育研修費が高水準で維持され、また好業績会社の年間教育研修費は平均の1.2倍であるなど人的資源への投資が活発であるという統計結果も出ている。
このように、今後のビジネス展開のキーワードを「人材」としている企業が目立つ。

経済活動のグローバル化や情報通信技術の進展など社会・経済の急速な変化に伴い、企業が従業員に求める能力は、刻々と変化している。従業員個人の観点から見ると、職業生活のキーワードとなるのは「キャリア形成」であり、主体的なキャリア形成への取り組みも不可欠となっている。

企業の方向性と従業員個人の取り組みをどう結び付けたらよいか。参考に厚生労働省主催の「キャリア支援企業表彰」2012年のベスト10企業のテーマを挙げると、

人が資産
人こそが最も大事な経営資源
個人の意思・意欲・成長を会社の成長につなげる
会社と社員がともに成長していく
日本一の人育て会社による社会変革
人材育成こそ中小企業の生き残る最善策

など、従業員個人の成長が会社の成長に欠かせない位置づけるテーマが列挙されている。このことから、個々のキャリア形成が企業や社会の活性化に直接作用すると捉えられていることが分かる。

「キャリア形成」とは、一般に「時間的持続性ないし継続性を持った概念としての『経歴』『経験』『発展』『関連した職務の連鎖』を通して職業能力を形成していくこと」とされている。

個々のキャリア形成とはいっても、企業の経営方針やポストの能力要件にあてはまるかどうかという問題がある。また、社内の既存体制の中だけでの評価基準に従っていて、自らの長期安定化した雇用が維持可能であるのかどうかという問題もある。先行き不透明な時代に、従業員個人として意欲はあっても能動的な行動には出にくいかもしれない。

だからこそ企業には、目標管理の原則として定義されているように、組織目標と個人目標の達成すべきゴールへのベクトル合わせが求められる。

このベクトル合わせに、実質的な力量が身に付く「資格」という仕組みを活用していただきたいと思う。
資格そのものは、企業横断的な評価制度であるため、従業員個人の士気の向上、客観的な指標によって達成度を確認することができる。社内的評価に繋がることになれば、従業員満足（Employees Satisfaction）の向上にもつながる。

ここで重要なのは、この資格の仕組みが取得のみを目的とするのではなく、取得のプロセス自体が職業能力の向上、キャリア形成として定義されるところの「関連した職務の連鎖」へのプロセスとなるように設計された資格でなくてはならないということである。

エキスパート資格の学科範囲の広さと、実業務を想定した実技試験の意味の1つがここにある。JAGATは、今後のメディア産業の展開や関連職務の連鎖を想定し、人材育成と個々のキャリア形成の礎となるプログラムを提供している。

JAGAT 資格制度事務局　丹羽朋子

クロスメディアエキスパートへの道　part1

クロスメディアエキスパート認証試験の受験に向け、その攻略手段を考える。

クロスメディアエキスパート認証の条件

クロスメディアエキスパート認証試験は、マークシートによる択一式の第1部試験と、記述による第2部試験で、共に70%以上の正答率を求められる。第1部試験では、150問のうち105問以上の正答数が必要であることを指す。
第1部試験の合格基準を満たすためには、クロスメディアエキスパート認証試験カリキュラムに記載されている、コミュニケーション概論、経営概論、情報技術概論の3つのカテゴリーに掲載されているキーワードについて、基本的な内容を理解しているか否かにかかっている。さらに、新聞や雑誌、インターネットにより、最新の技術動向や情報システムを活用したサービス内容等を把握することが合格基準を越える鍵となる。

第2部試験は、第1部試験の合格が前提条件となるが、合格基準である70点以上の点を獲得するために、与件を効率よく分析し、迅速かつ正確に5つの設問の解答をし、さらに提案書を作成する能力が求められる。
与えられる時間は、わずか120分である。時間内に、解答用紙を埋めていかなければならない。普通に解答をすすめるには、与件を読み、設問を読み、第1 問から順番に解答しいく。しかしながら、これでは効率が悪い。以下のような手順に従えば、制限時間を有効に活用することができる。

1.解答用紙を確認する

試験が開始されたら、はじめに答案用紙を見て、答案の分量がどの程度であるかを確認する。特に解答欄のスペースにより必要とされる総文字数を概算し、120分をどのように使うか検討する。
具体的な時間の使い方（タイムマネジメント）については後述する。

2.設問を読む

時間配分が決まったら、設問に目を移し、出題者がどのような内容をポイントとしているかを考える。解答欄のスペースを見れば、どの問題が重要なのかも同時に確認が出来る。
解答スペースの大きい設問は、題意を取り違えると得点が狙い辛くなるので、正確に把握しなければならない。

3.設問構造を分析する

続いて、設問構造を分析する。「第1問は与件企業の現状分析の問題だ」、「第2問は第1問解答の課題解決の問題だ」、「第3問は第2問解答の課題解決を提案概要を記述する問題だ」と見極めを行う。これによって、設問ごとの解答の重複を未然に防止できる。

4.与件を読む

設問構造分析の結果を頭にインプットした上で、与件を読む。与件のどこが重要か、ある程度、判断しながら、読み進めることができる。あまり設問とは関係ないところは速読し、設問に関係する重要な個所は精読するといった強弱をつけた読み方を心がける。これにより、頭から与件のすべての個所を精読する習慣をなくすことから、時間的に優位に解答がすすめられる。

与件を読み進める際には、与件企業の強み・弱み・機会・脅威に着目する。SWOT分析である。
試験会場にはマーカーの持ち込みが許可されている。与件を色分けしながら読んでいくと、後で判断がつきやすくなる。マーカーの色分け作業を煩雑に感じる場合は、鉛筆で与件に破線や点線、二重線、太線等を引いて区別しても構わない。自分にあう方法を選択することをすすめる。

5.与件を分析する

与件を読み終えたら、与件企業の経営状況を簡単に分析する。
色分けしたＳＷＯＴ分析の各情報をもとに①与件企業の経営上の問題点を集約し、これをもとに②与件企業の経営課題を抽出する。
経営課題を克服することにより実現する、与件企業の将来のドメインについての仮説を立て、これを設問攻略のための根拠として備える。

6.解答を書く

原則として下書きの時間はない。いきなり、解答用紙に答えを書かなくてはならない。慎重さと大胆さのバランス感覚が要求されるが、頼みの綱は、前述した設問構造の分析結果である。設問で与えられた解答スペースを完全に埋めるのは難しいものがあるが、トレーニングを積めば必ず対応できるようになる。
さらに各設問で解答していく内容が、「経営戦略レベル」や、「マーケティング戦略レベル」なのか、単に「プロモーション戦術」なのか、バランスを考えて解答をすすめることで、内容に一貫性のある解答となっていく。

7.時間管理（タイムマネジメントの方法）

答案の作成には、120分間という制限時間の中で行われる。希少な時間資源をどのように配分する時間管理（タイムマネジメント）は合否を分ける重要なテクニックである。

8.重要な設問には時間をかける

分析が終われば、原則として第1問から答えていけばよい。設問構造が頭に入っているので、解答の重複といった心配がない。ただし、各設問にかける時間には緩急をつけたい。
特に設問 1～2は、提案書を作成する上で重要なポイントとなる設問であることから、ある程度時間をかけていただきたい。得点源となる設問4にかける時間が最も重要であることはいうまでもないが、設問の関連性を捉えつつ時間配分を考慮することを心がけていただきたい。

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チーフコンサルタント
小林祐一

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