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WebページでのPDF参照が好ましくない理由

PostScriptとPDFの違い

PC上で文字や画像をレイアウトするDTPが発展したのは、ページ記述言語（プリンター制御言語）であるPostScript技術という基盤があったからこそである。
単一のレイアウトデータからモノクロやカラーのプリンター、またはフィルムセッターへの分版と用途や解像度に応じて出力できること（デバイス・インディペンデントと呼ばれている）は、文字通り画期的であり、その後の印刷技術の革新に繋がったといえる。

PDFは、PostScriptからプログラミング要素を取り除き、ジョブ単位ではなくページ単位で扱えるように変更したものである。電子ドキュメントフォーマットとして誕生した。
フォント埋込みが可能であり、レイアウトを完全な形で維持できるという特徴がある。汎用的な電子ドキュメントのフォーマットとして、Webでの情報発信・交換が日常的となった現在でも、広く利用されている。

印刷データ交換におけるPostScriptは、その後、PDFに置き換えられた。出力デバイスの方式・解像度に依存しないという利点はそのままで、ページの入れ替えやフォント埋め込みが容易という機能が追加された。そして、ワークフローRIPと呼ばれるPDF-RIPが普及したことで、さまざまな印刷トラブルが激減し、信頼性が向上したといえる。

つまり、現在のPDFは電子ドキュメントとして世間一般に広く利用されている一方で、印刷業界では、印刷データ交換技術として重要な役割を果たしている。

詳細情報がリンク先のPDF

少し前、ある印刷系のイベントで、数多くのセミナー開催が予定されていることを聞いた。その内容を確認しようとWebサイトを見てみた。
しかし、Webページにはセミナーの日時・場所・タイトル・講演者・内容・申込方法などの掲載がなかった。リンク先のPDFを参照せよということであり、そのURLが記載されていた。
そこには、パンフレットとして配布したと推察される冊子のPDFがリンクされており、これを表示すると、何ページ目かにこれらの情報が掲載されていた。

近年は、このようにWeb掲載（つまりHTMLベースでの情報発信）を省略して、PDFだけで済ましてしまう例は少なくなった。しかし、残念ながら、官庁自治体のドキュメントや1部の広報物では、このような例が残っている。

Web上のPDF参照が好ましくない理由

第1に、検索エンジンがPDFの中身を適切に評価せず、検索できないことが挙げられる。
現在、多くの情報がWebサイト上で見つけられ、閲覧されている。そのために、ほとんどの人はWebブラウザー上のGoogleやBingなどの検索機能を利用している。

これらは、ロボット型検索エンジンとも呼ばれている。簡単にいうと、世界中のWeb上のページ情報をWebクローラーというロボットが自動で収集し、あらかじめデータベース化しておく。ユーザーが入力した検索キーワードをもとにデータベースに登録されたページをランク付けし、上位ページを表示する仕組みである。その結果、われわれは必要な情報に瞬時にアクセスできるようになっている。

検索エンジンがランク付けする際、Webページの内容に応じて重要度が反映される。例えば、HTMLの見出し項目になっているかどうか、他のサイトからの被リンクが多いかなどである。
リンクされたPDFの中身については重視されず、検索結果の上位に残らないことが多い。

第2に、PDFはモバイルフレンドリーではないことである。現在、Webを閲覧するデバイスの比率として、スマートフォンは80％に達するといわれている。企業向け・ビジネス向けの内容であれば、PCの比率がやや多くなる。とはいえ、スマートフォンなどのモバイルデバイスが主流であることは確かである。

さて、スマートフォンでPDFを表示するとどうなるか、いうまでもない。ページサイズがA4程度のPDFをスマートフォン上で全体表示しても、ほとんどの文字は読めない。一部分だけを選択し、拡大表示すると、その部分の文字は読めるが、全体はわからない。多くの人は、途中で読むことを断念してしまうだろう。

Webの世界では、レスポンシブWebデザインが定着している。つまり、PC画面とスマートフォンのように、デバイスごとに表示を最適化する技術のことである。デバイスや環境によって表示が左右されないPDFとは、相反する考え方だといえる。

第3に最新情報が反映されにくいことが挙げられる。WebでリンクされたPDFの多くは、チラシやパンフレットとして制作される印刷物を元にしている。印刷物は、一般に企画・制作から校正まで何重にもチェックを行ない、丁寧に作られているため、信頼性が高いとされている。

しかし、印刷物であれば、制作時以降の修正・変更を反映する機会はほとんどない。結果として、リンクされたPDFに最新情報が反映されることは期待できない。

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電子ドキュメントとしてのPDF、および印刷データ交換のためのPDFは重要な技術であり、大きな役割を果たしている。
しかし、Webページに印刷用PDFを貼り付けても利用されにくいこと、存在を認めてもらえない可能性があることは、改めて周知されるべきだろう。
（手元のプリンターで印刷するために印刷用PDFをリンクすることは有用である）

（JAGAT 研究・教育部　千葉 弘幸）

拡がりつつあるEdTechサービス

「GIGAスクール構想」により小中学校に学習端末が整備され、ITを活用した教育基盤・環境であるEdTech サービスの利用が広がっている。

「GIGAスクール構想」とEdTechサービス

近年、教育分野ではデジタルトラスフォーメーション（DX）が進展している。
文部科学省の「GIGAスクール構想」は、全国の小・中学生に1人1台のタブレットやノートPCを配布し、ICTを活用した教育を実践する事業である。2019年から始められ、2022年度末時点では全自治体の99.9%においてこれらの学習端末が配備された。

EdTechとは、EducationとTechnologyを組み合わせた造語であり、ITを用いて教育を支援する仕組みやサービスの総称である。児童・生徒向けの学習支援システム、教師のための授業支援システム、英会話やプログラミングなどをインターネット上で学習するサービスや学校の内外で利用するSNSなども含まれる。経済産業省や総務省も、これらのサービス導入を促進する助成金制度を設立し、支援している。
野村総合研究所は、タブレットなどのハードウェアを含まない国内のEdTech市場を2021年度は2674億円と推計しており、2027年度には 36％増の3625億円に伸長すると予測している。

EdTechとして提供されている技術・サービスは、学校向け、塾向け、個人向けに大別される。さらに社会人向けのリカレント教育やリスキリング教育も、EdTechによってより活発化することが考えられる。

このようなインターネットを通じた技術やサービスによって、さまざまな分野の良質な教育コンテンツが有効活用され、機会均等や教育格差の解消が進む可能性もある。

EdTechサービスの広がり

学習ポータル・プラットフォームとしては、「まなびポケット」（NTTコミュニケーションズ）、「Classi」（クラッシー）、「L-Gate」（内田洋行）などがあり、学習コンテンツにアクセスするためのポータル機能のほか、教材管理、利用者管理や校内SNS などの機能がある。

また、大量の答案紙をスキャンして一括採点する採点支援ツールとして、「EdLog（エドログ）」や「リアテンダント」（大日本印刷）、「YouMark」（佑人社）などがある。教師が自作したテストでもPDF化して採点し、その結果を集計・分析することができる。

授業支援ツールには、デジタル教材と連携してプリント作成や授業プレゼンテーションをサポートする「Studyaid D.B.」（数研出版）がある。

「T-GAUSS」（東京書籍）は、教科書・問題集・参考書の問題、高校・大学入試問題が収録されたデータベースを利用し、プリントやテストを作成するデジタル教材ツールである。

「スタディサプリ」（リクルート）は、講義動画を中心とするサイトで、サブスクリプション方式のオンライン学習サービスである。小中高校生向け、大学受験講座、社会人向けの英語・英会話コースなどもある。また、「スタディサプリfor TEACHERS」は教師向けの学習管理サービスで、宿題配信機能や生徒の学習進捗を管理する機能などを備えている。

スタディプラスが運営する「Studyplus」は学習記録に特化したプラットフォームである。無料で登録・利用でき、どの教材を何時間・何ページ、また何を学習したかを記録することで、学習履歴を可視化し、他のユーザーと比較することができる。また、月額税込980 円で200点以上の電子版学習参考書が使える「Studyplusブック」も運営している。

ポプラ社の本と学びのプラットフォーム「MottoSokka！（もっとそっか）」は、児童書や一般文芸書など、34社約3700件（2023年9月現在）の電子書籍が読み放題のサービス「Yomokka！（よもっか）」と、同社の百科事典をベースとした調べ学習サービス「Sagasokka！（さがそっか）」で構成されている。

学校教育に加え、塾や予備校、通信教育、学習参考書など、あらゆる方面の教育・学習環境が、EdTechサービスによってボーダーレスになりつつあるといえるだろう。

（JAGAT 研究・教育部　千葉 弘幸）

生活者の行動様式の変化と成長するネットサービス

コロナ禍による「緊急事態宣言」が初めて発出されたのは2020年4月であり、それから1年余が過ぎた。外出自粛や大規模イベントの中止など、生活者への影響は多大なものとなっている。一方、このような状況下で成長しているビジネスもある。

利用が急増したフードデリバリーサービス

例えば、フードデリバリーは、スマートフォンからメニューを選び、注文するだけで、自宅まで配送してもらうサービスである。複数店舗のメニューを一覧し、注文できる出前・宅配のWebサイトは、10年以上前から存在していた。しかし、2016年にUber EATSが日本に上陸したことで脚光を浴び、フードデリバリー市場全体の活性化につながった。

それまで「出前を頼む」となると、自宅や職場にあらかじめ保管された「メニュー表」の中から食べたいものを選び、直接、飲食店に電話で注文する必要があった。しかし、出前を受け付ける飲食店や対象地域はかなり限定されており、近所の中華料理店・蕎麦店などの一部である。それ以外では、ピザや寿司の宅配専門店程度であった。

現在のフードデリバリーサービスは、 飲食店にとって 追加投資なしに注文を受けることができ、売上を増やせる機会である。事前にメニューを印刷して、近所に配布することも必要ない。注文時の電話対応や配達、料金を受け取るために釣り銭を用意することも不要で、デリバリーサービスが代行してくれる。

スマートフォンのアプリでは、近隣でデリバリー可能な店舗とメニューが一覧表示され、利用者は幅広い中から好きなものを簡単に注文することができる。

そして、2020年より巣ごもり需要などで、利用者・登録店ともに急増し、フードデリバリー市場全体が拡大する状況となっている。当初は、スマートフォンやネットショッピングに馴染みのある若者が中心とされていたが、ファミリー・高齢者世帯など幅広い年齢層の利用が増えているようだ。

ネットスーパーと食材宅配ビジネス

同様に、2020年に市場が拡大したものに、ネットスーパーと食材宅配サービがある。

ネットスーパーは、自宅からスマートフォンのアプリで注文するだけで、買い物を済ませられるサービスである。宅配や店舗受け取りなど、配送方式も多様化している。外出自粛などの影響で、新規登録者数が2倍から3倍に伸長した事業者もあるという。

食材宅配サービスは、生活者のライフスタイルや年齢層に合わせたセットを用意し、さまざまなニーズに応えている。たとえば、栄養バランスや減塩などに配慮した健康サポート食品、子育て世帯に向けた離乳食・幼児食シリーズや忙しい主婦の手間を減らす簡単料理パッケージなどもあり、多くの支持を集めている。

コロナ禍によって、レストランなどで外食する機会が減少している。そのため、自宅で調理を行う内食（ないしょく・うちしょく）、惣菜や弁当などを購入して自宅で食べる中食（なかしょく）の需要が大きくなっている。
食材調達を担うネットスーパーや食品宅配サービスの進化によって、生活者の意識と行動スタイルは大きく変化していくだろう。一過性の現象と見る向きも多いが、多様な年齢層の利用者が増えており、今後も定着していく可能性が高いといえる。

変化に適応することの重要性

フードデリバリーサービスやネットスーパー・食材宅配サービスは、以前から存在はしていたが、それほど大きな潮流とまではいえないものであった。

しかし、生活者の行動様式が変化したことで浸透し、定着しつつある。イノベーター理論でいうアーリーアダプター（新製品や新技術、流行に敏感で自ら判断し購入する層）から、アーリーマジョリティ（新製品に慎重で価格・品質を重視する層）に進展したといえるのではないか。

このような行動様式は、コロナ禍が収束したとしても、定着すると考えられる。このような変化に常に注意を払い、適応していくことが必要といえるだろう。

（JAGAT 研究調査部　千葉 弘幸）

メールはどうやって送っているのか、基本のしくみを知ろう

仕事でもチャットなどで連絡を行うことが増え、メールを使う機会が減ってきました。それでも連絡手段として今でもメールは欠かせないものです。

今回は、メールはどうやって相手に送られるのかについてざっくりご紹介します。

メールを送信する基本的なしくみとは

メールは、送信するときと受信するときでは違う方法でデータをやりとりしています。

マイクロソフトのメールソフトOutlookやグーグルのメールサービスGmailなど多くのメールソフト・サービスでは、SMTPという手順に沿って送信します。SMTPのような手順のことを通信プロトコル、と呼びます。

通信プロトコルとは、通信するときの手順・決まりを指す用語です。メールを送信するときはSMTP、受信するときはPOP3やIMAPが使われています。

メールソフトを設定するときにサーバー設定として「smtp」や「pop」といった項目を入力された経験がある方もいるかと思います。それは「どういう手順でメールを送る（または受け取る）」と指定していることになります。

メール送信時の手順を簡単に説明すると、次のような流れです。

  1. 自分（送信者）のPCからメールを送信する
  2. 契約しているメールサーバー【A】に届く
  3. メールサーバー【A】がDNSサーバーへ問合せて送信先の
    住所（IPアドレス）を把握する
  4. メールサーバー【A】から送信先のメールアドレスを管理する
    メールサーバー【B】に向けてメールを転送する
  5. 受信者が契約しているメールサーバー【B】に届く
  6. 受信者のPCが自分宛のメールを受信する（POP3・IMAP）

ここで登場するのが「メールサーバー」と「DNSサーバー」です。ここでのサーバーとは、何らかの機能（サービス）を提供するコンピューターのことです。

メールサーバーとは、その名のとおりメール配送の機能を提供するコンピューターで、送信用のSMTPサーバーと受信用のPOPサーバーを合わせて一般的にメールサーバーと呼んでいます。

DNSサーバーというのはあまり聞き馴染みがありませんが、メール送受信やWebサイトの閲覧時に日々お世話になっています。メールアドレスのドメイン部分（@より後ろ）やWebサイトのURLに対応するIPアドレス情報を返す機能を提供するコンピューターです。

なぜDNSが必要なのかというと、メールを送信するときや、Webサイトを表示するときにはメールアドレスやURLの裏側に隠されているIPアドレスが必要になるからです。メールを送信するときにはメールアドレスを指定しますが、裏にあるIPアドレスから「どのメールサーバーへ届けるか」の情報を得ています。

ポート番号ってなんの番号？

SMTPなどのプロトコルとセットで登場するのが「ポート番号」です。ポート番号とは、パソコンがどの手順（プロトコル）でデータをやりとりするかがわかるようにつけられた番号のことです。

ポート番号は、よく番号付きのドアで例えられます。DNSという手順を行うためにはサーバーについている53番のドアを通ります、ということを表しています。

代表的なポート番号には、こんなものがあります。

番号 サービス 用途
20 FTP (データ) データのやりとりをする
21 FTP (制御) データ転送のコントロールを行う
22 SSH セキュアなファイル転送
25 SMTP メールを送信する
53 DNS 名前を解決する
80 HTTP Webサイトへアクセスする
110 POP3 メールを受信する
143 IMAP メールを受信する
443 HTTPS SSLでWebサイトへアクセスする
587 SMTP メールを送信。SMTP AUTH対応

表では、SMTPのポート番号は25番と587番が割り当てられています。

ここで「おや？私のメールソフトでは違う番号を入れたぞ。」と思われた方も少なくないと思います。

実はそのままのSMTPの手順ではユーザー認証の機能に対応していないため、なりすましによる迷惑メールなどを防ぐことができません。そこで最近では、メール送信時にSMTPサーバーにIDとパスワードで認証を取るSMTP認証を導入してなりすましを防ぐようにしています。25番ポートは認証のしくみに対応していないので、SMTP認証を使ったメール送信をする場合には、それに対応している587番のポート番号を使います（465番を使うこともあります）。

マイクロソフトOfficeのメールソフトOutlookでは「送信（SMTP）サーバーには認証が必要」というチェックを入れるのはSMTP認証の設定です。

普段「どうやってメールを送っているか」なんて意識することはほとんどありませんが、基本的なしくみをなんとなく理解しておくと、アプリケーションの設定を行うときや、なんらかのトラブルが起きたとき、何をしているのか、何が起きているのかを理解しやすくなるので知っておいて損はないかと思います。

（JAGAT　研究調査部　中狭亜矢）