※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：その他

Ｑ：インクジェットインクの種類と用途について教えてください。

Ａ：インクジェットインクは大きく液体と固体に分けられます。一般的にインクジェットのインクの多くは液体タイプです。液体の中には、インクジェットの色材である染料や顔料がどんな溶媒に溶けているかで水性インクか溶剤インクに分かれます。それ以外にUVランプを照射することによって硬化する特性を持つUV硬化インクもあります。固体インクは、ホットメルトインクと呼ばれることが多く、熱によって溶かされてインクのヘッドから吐出されて被印刷体に定着して固まるタイプです。
 　主な色材には顔料と染料があり、水性インクでは顔料のタイプと染料のタイプがあります。水性インクはほとんどが水でできており、その中に顔料と樹脂と助剤が含まれています。一般家庭用プリンターの多くは水性インクタイプで染料タイプがほとんどです。水性の顔料インクは印刷会社でもよく使われており、プルーフで使われる大判のインクジェットプリンターは多くが紙に浸透して乾燥定着をさせる水性の顔料タイプです。顔料は、家庭用のプリンターではあまり使われていません。
 　溶剤インクの用途は屋外や屋内のサインに使われるタイプで、あくまでも業務用途で顔料の色材を使ったものがほとんどです。これは溶剤が蒸発して乾燥することで定着する乾燥方式をとっていますが、最近では少なくなってきました。
UV硬化インクは大判プリンターでもUVタイプのプリンターが各メーカーから出ています。これは溶剤を蒸発させて乾燥させるのではなく、インクジェットで印字した後に UV光を照射して乾燥させます。これも顔料タイプです。屋外用看板にも使用されることがあり増えつつあります。
 　固体インクはいったん熱で溶けて液体になり、また冷めて固体に戻るもので相変換定着させる方式です。これは少なくなっていますが、ダンボールへのマーキング用として一部メーカーが採用しています。

（2009年2月16日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：その他

Ｑ：奥付けは書籍を出版する際に必要なものなのでしょうか。

Ａ：戦前は出版法により奥付けは義務づけられていました。出版法とは、明治時代に出版物の取締りを目的として制定された法律です。検閲などを政府が行えることを定め、明治憲法下で政府による言論統制を推し進める根拠の一つとなっていました。　
　終戦後、GHQが言論の取締りを禁じたこと、日本国憲法第21条において表現の自由と検閲の禁止が定められたことに伴い、本法は有名無実となり、1949年に廃止されました。 それ以降、奥付けは戦前からの名残として習慣的にいれるようになりました。したがって、奥付けは法律的にはなくても問題はありません。
　しかし、実質的には読者にとって、いつ誰が出版し、執筆者は誰でどこの印刷会社で印刷されたのか等、分からないと困ることもあります。したがって、読者のことを考えると奥付けは出版する上では必要な掲載事項と考えてもいいでしょう。特に初版の発行に際して年月日は重要です。これは、本の著作権が発生した期日が表記によって明確なものになるからです。英語でcolophoneといわれており、諸外国でも習慣的に付けられています。

（2009年3月2日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：その他

Ｑ：インクジェットインクの耐性にはどんなものがありますか。

Ａ：インクジェットインクに求められる代表的な耐性には耐水性、耐マーカー性、耐光性、耐ガス性、耐擦過性があげられます。　
　耐水性とは印字面の水に対する耐性のことをいいます。出始め頃のインクジェットでは、印字物を屋外に置いていたときに小雨が降ってくると印字物が流れて読めなくなることがありました。その他、会議資料に冷たいペットボトルを乗せただけで、その部分が読めないようでは、使用に耐えないことになります。そこで各メーカーでの研究開発が進んで基本染料の改良がなされてきたこと、顔料インクが採用されてきたことなどさまざまな改良がなされて今日に至っています。今では滲むことは少ないようです。（電子写真ではお茶をこぼしてもシミは残りますが読めなくなることはないです。）
　耐光性は印刷物の同じように光によって退色しにくい性質です。文字中心の印字物ではあまり気にされませんが、特に写真品質プリントで耐光性の低いものは避けられる傾向にあります。
　耐ガス性とは色あせの原因となるガスとしてオゾン、窒素酸化物、硫黄酸化物が家庭やオフィスに存在しているとされていますが、これらのガスに対する耐性です。
　耐マーカー性とは印字面に蛍光ペンでマークをしたときの耐性です。印字物の重要ポイントにマーカーで印をつけることは日常的なことです。このときに重要ポイントを蛍光マークしたおかげで読めなくなるのでは使い物になりません。ちなみに日本で販売されている蛍光ペンより欧米で使用される蛍光ペンのほうがインクジェット印字物に対するアタックが強い傾向があるようです。
　耐擦過性とは印字表面の「こすり」に対する耐性です。用紙表面に顔料を残すことで画像形成している顔料インクジェットでは、何の工夫もしないと表面を「こする」だけで簡単に表面の顔料が取れてしまいます。後加工時のこすれや使用時のこすれに対する耐性を持つことが、文書印字ではとくに要求されます。また、写真印刷においても大きなイン事物を丸めて搬送するような場合にこすれに対する要求があります。
　耐ガス性、耐マーカー性、耐擦過性については搭載インクの改良は続けられています。出版・商印などの印刷インキであれば用途ごとにインキの種類が異なり必要なものを選ぶことができますが、インクジェットでは用途別インクはありません。 

（2009年3月2日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：その他

Ｑ：電子写真方式の印刷でのトナーの耐性について

Ａ：トナー1粒の大きさは数ミクロンあり。このうち印刷インキは顔料が全体の約20％を占めていますが、接着樹脂というバインダーが80～90％を占めています。電子写真の場合、顔料は5～10％で接着樹脂が多いことがトナーの特長です。その他に裏移りを防止するために離型剤も入っていますが、ワックスが入っているものと入っていないものもあります。　
 　電子写真方式は静電気を利用して画像を形成する方式のため、帯電が大きな特性要因となります。それを達成するためにいろいろな工夫がされており、例えば帯電制御剤なども入っている場合もあります。最近は流動性や転写性・ドラムのクリーニング性を確保するために外部の添加剤が入れられており表面に細かいチタン等が着いています。

 　平版インキはいろいろな分野で使われ様々な耐性がありますが、電子写真方式では主に社内利用と普通の文書等を想定しているため様々な耐性には対応していません。電子写真のトナー像を保つには耐光性と可塑性とドキュメントオフセット性の3つの要因があります。
 　耐光性とは、オフセットインキと同じように紫外線で劣化することをいい、通常のトナーよりも劣化しにくいものをいいます。トナーの耐光性はインクジェットのそれより性能が良く、オフセットインキのそれと同等以上です。これはポリマーが入っているためです。しかし、長期間、外に出しておいて使えるというものではありません。例えば、屋外に放置しても数ヵ月は褪色しないことをメーカーでも試験していますが、これはあくまでも実績ベースです。
 　可塑性とは、塩化ビニールやアクリル樹脂に含まれている可塑剤とトナーの大部分を占めているバインダーの樹脂がミクロに混ざり合うことによりトナーの樹脂が軟化することです。トナーが軟化すると、トナー像が接触している物質に付着して汚くなってしまうことがあります。可塑剤は、主に塩ビを中心としたプラスチックを軟らかくするために用いられ、大部分の可塑剤は酸とアルコールを合成したエステル化合物です。塩ビの書類フォルダーやデスクマットにも使われていて、これらとトナーで作られたプリントが直接触れるとトナー像が軟化して付着してしまいます。
したがって、トナーを使ったプリントは、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル等、可塑剤を含まないものや塩化ビニールでも可塑剤を制限して付着を防止した製品を使うことが勧められています。
 可塑剤の他に、有機溶剤がトナー像を溶かすことがある。もともとバインダーがポリマーのため溶かすおそれがあり有機溶剤で出力物を擦ったり有機溶剤にさらしておくと、同じようなことが起こる。保存するときには、可塑剤や有機溶剤など化学的な影響に注意しなければなりません。
 　ドキュメントオフセット性とは、何枚も重ねて荷重をかけていたり暑いところに置いておくと、トナーが軟化して色移りすることです。例えば車の中などは夏場になると60℃とか70℃になります。そうした場所に放置すると、ばりばりと音がしてトナーが移ることがあります。最近では電子写真で写真アルバムを作ることがありますが、そうした負担に注意しないとドキュメントオフセットが発生することがあります。長期保存するためには、高温多湿を避けて荷重がかからないようにするということが必要です。

（2009年6月1日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：その他

Ｑ：印刷業界でフルフィルメントとはどういうことをいいますか

Ａ：フルフィルメントとは、業務の遂行・実行・達成を意味する語ですが、一般的には、商品の注文から発送までの管理運営業務のことで、受注処理業務、商品の梱包・発送業務、在庫管理業務、代金請求業務、入金処理業務、苦情・問い合わせ等処理業務、返品・交換処理業務など受注後に発生する事務作業の全体業務を指しています。特に通販業務を行う会社のように商品アイテム数が豊富でその在庫を抱える企業にとっては、倉庫での商品管理、受注時の商品のピッキングなど重要な業務であることから、外部に業務委託することも多く、倉庫会社や運送会社に一括委託するケースが増えています。
　印刷業界で代表的な作業として例えばDMの発送作業をする際に、DMそのものの印刷や後加工、顧客のデータ管理や宛名等の出力作業、封入封緘作業、発送作業、苦情・問い合わせ等処理業務というようにDMに関するデータ管理を含めた一切の作業のことをいいます。DM以外にも会議資料の配布、通信教育など教材の発送することも行われています。

（2009年6月15日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：その他

Ｑ：インキの乾燥方法の違いはどんなものですか。

 Ａ： インキは、版から被印刷体にプレスにより転写されて定着します。そして、定着してから何らかの方法により乾燥します。インキは乾燥までの時間に違いがあり後加工までのタイムラグを考慮しなければなりません。代表的なものには酸化重合型・蒸発乾燥型・浸透乾燥型・紫外線乾燥型のインキがあります。

 酸化重合型：
 　空気中の酸素とインキの中のあまに油と反応して固化乾燥させるインキです。枚葉平版・凸版・凹版インキに使用されますが、主に枚葉平版に使用されていることが多いです。酸化重合は助剤であるドライヤーの添加によって促進されます。通常の枚葉平版インキは200分から500分程度で乾燥するように調整されていますが、ドライヤーの追加によって乾燥を促進することもできます。乾燥形態は自然放置です。
これに対しオフ輪は印刷直後に加工することが多いので200℃以上の熱風をふきかけることにより強制乾燥させています。

 蒸発乾燥型：
 　ビヒクルが主として固形樹脂とその溶剤からなるインキで、溶剤が蒸発することにより、乾燥皮膜形成するインキです。この乾燥方式が使用されるのは、グラビアインキ、溶剤型フレキソインキが多いです。乾燥形態は、熱風又は熱風・加熱により即時に乾燥させています。

 浸透乾燥型：
 　インキ中の低粘度成分が被印刷体に浸透することにより、固着乾燥するインキです。浸透で乾燥するインキは新聞インキ、一部活版輪転インキ、謄写版インキなどで種類は多くないです。乾燥形態は自然放置です。

 紫外線硬化型：
 　紫外線の照射により瞬間的に硬化し乾燥するインキです。UVインキともよばれています。無溶剤、低臭、瞬間乾燥などの長所があり紙器、金属、プラスチック、布、連続帳票などの印刷に使用されています。乾燥形態は紫外線照射で即時に乾燥させています。

（2009年7月27日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：その他

Ｑ：見積もりを出す際にあらかじめ校正の回数も含めて計算しておくものなのでしょうか。

Ａ：校正回数は官公庁の仕様書の中には校正回数何回というのを書くケースはあります。しかし、顧客が民間会社の場合は殆どないです。見積もりで最終的に金額が合わなくなる原因として、校正を何回やったかということもあります。「修正や校正回数によっては別途見積もりします」という旨の文言を見積もりの中で表記しておいたほうがいいでしょう。
　本来、見積もりは絶対値ではありません。ですから、校正刷り何回までいくらとあらかじめ提示しておいたほうがいいと思われます。見積書の中に別途計算項目という欄がありますが、ここには修正や仕様替えがあったら別途見積もりをする旨しか表記されていません。これでは顧客に対し印刷会社が考えている意図が伝わりにくいこともあります。そひて、仕事が終わってから実際にかかった費用を伝えても払ってもらえないこともあります。
　金額に関しては枚数も関係してきます。特に色校正は代理店がからんでくると枚数が増えて金額も違ってきます。校正刷りを確認する人が何人かで当然枚数も変わってきます。そうなると修正も増えることがあります。
あらかじめ色校正は何回やったらいくらになるということを見積書の中で記述して、曖昧にしないほうがいいでしょう。

（2009年8月10日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：知的財産権

Ｑ：著作物利用して印刷物の企画提案をする場合、法律上の何を確認すべきか？

Ａ：他人の著作物を利用して、企画提案や商品企画を行う場合には、その著作物についての著作権チェックと必要な著作権処理を事前におこなわなければなりません。
 著作権処理には、著作権者からの著作権の譲り受け、著作権者からの著作権利用許諾、著作権者不明等の場合の文化庁長官の裁定による利用があります。

1. 著作権者からの著作権の譲り受けの場合
 著作権は、その全部または一部を譲渡することができます（61条1項）。したがって、利用しようと思っている著作物の著作権を、著作権者から譲り受けることによって著作権処理をすることができます。
もっとも、著作権者が著作権を譲渡するか否かは条件次第です。当事者の話し合いで決めるべきでしょう。

2. 著作権者からの著作権利用許諾の場合
 著作権者は他人に対し、その著作物の利用を許諾することができ（63条1項）、利用方法条件等について、その許諾に関わる利用方法及び条件の範囲内において、その許諾に係る著作物を利用することができる（63条2項）としています。
ここで最低限確認しておくべきことは、契約上の責任を法的に負える者を契約当事者と定めること、契約上の権利義務関係を明確にしておく必要があること。著作物の一部分が利用許可の対象である場合には、どの部分であるか明確に特定すべきであること、使用媒体・使用期間を明確にしておくこと等です。

3. 著作権者不明等の場合の文化庁長官の裁定による利用の場合
 著作権者の不明その他の理由により相当な努力を払ってもその著作権者と連絡することができないときは、文化庁長官の裁定を受け、かつ、通常の使用料の額に相当するものとして文化庁長官が定める額の補償金を著作権者のために供託して、その裁定にかかる利用方法により利用することができる（67条1項）としています。

 著作権処理のためには著作物の種類・保護期間を確認して、著作権・著作者人格権・著作隣接権の関係を把握し、事前に対処することが必要です。

（2001年11月19日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：知的財産権

Ｑ：著作権がないものがあると聞きましたが、それはどういうものか？

Ａ：著作権法では、著作権が発生しないものを明確に決めています。
 第一に著作権法10条2項で、事実の伝達にすぎない雑報と時事の報道は著作物に該当しないとしています。これは、ニュースのことで5Ｗ1Ｈだけで書いた記者や放送局のアナウンサーの思想または感情が創作的に表現されていないものをいいます。
 第二に著作権法13条で、1.憲法その他の法令、2.国または地方公共団体の機関が発する告示・訓令・通達など、3.裁判所の判決・決定・命令・審判、行政庁の裁決・決定で裁判に準ずる手続きで行われたもの、4.上記3種の翻訳物・編集物で国または地方公共団体の機関がつくったものは、著作権の目的とすることができないとしています。
したがって、上記以外の物には著作権が発生しておりますので、イラスト、写真、文章そのほか、他人が創作的に表現したと思われるものを流用する場合は、必ず関係者の許諾・確認をする必要があります。
 但し、著作権は無期限に保護されるものではなく、文化的所産を開放し、文化の発展を期待する趣旨から保護期間が定められています。（法51～58条）
 保護期間は原則として著作物を創作した時から著作者の生存間およびその死後50年間までです。（法51条）

（2001年11月26日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモＱ＆Ａ：知的財産

Ｑ：お札をスキャニングして、ポスターの中に印刷してもよいか？

Ａ：大蔵省は、通貨のデザインを広告物に使用することについて「一切使用を慎むよう」指導しています。
『大蔵省理財局国庫課長通達
　「通貨の写真版、模写を広告に使用することについて」昭和51年10月2日
標記のことについて、最近通貨の写真版、模写を広告に使用する事例が多発しております。当課では紙幣の写真版、模写をそのままの形または変形した形で広告に使用することは、通貨及証券模造取締法に触れることとなるおそれがあり、また通貨尊厳の観点から好ましくないとの考えから一切それを慎むように指導しております。
また、臨時補助貨幣についても使い方によって問題が生ずるおそれがあるので、その使用を差し控えるよう指導しております。
最近の事例の多発はコピー等複写機の発達にも原因があると思われますが、この種の広告は業者に依頼される場合が多いと考えられますので、前記の趣旨をご理解の上、業界に対する周知徹底の方宜しくお取り計らい願います。』
場合によっては、刑法の通貨偽造罪・通貨及証券模造取締法違反になります。
以上のことから、たとえ通貨をスキャニングしてポスター用に印刷したり、偽造・変造等と誤解されるような、紛らわしい行為はしてはいけないということです。

（2001年11月26日）

（印刷情報サイトPrint-betterより転載）