レポート」カテゴリーアーカイブ

光沢加工について教えてください。

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:環境問題

Q:光沢加工について教えてください。

A:光沢加工とは、印刷物に樹脂をコーティングしたり、PP(ポリプロピレン)などのフィルムを貼りつけることで、印刷物の強度、耐水・耐摩擦・耐光等の耐久性、防菌性を向上させます。また印刷物の表面に艶を出したり、光と影の演出を施したりして、商品に高級なイメージを与え、印刷物のお化粧としてその美装効果を高めています。代表的な加工として、光沢コート、プレスコート、ラミネート加工があります。 
 光沢加工に使われている素材は、人間の身体だけでなく地球環境にも配慮した安全かつ衛生的なものです。光沢加工が施されている製品については、器具や食品添加物等の使用を定めた厚生労働省の規格基準に完全に適合しています。PPフィルムの場合、幼児や子供が舐めたり触ったりしても安全なように設計されています。
 最後に光沢加工の場合、使用する素材そのものからはダイオキシンは検出されません。ダイオキシンは、排ガス温度が300℃程度の時に発生しやすいといわれています。ダイオキシンはゴミの焼却だけでなく自動車の排気ガス、ストーブの煤、煙草の煙、焼き魚、山火事等からも検出されています。
 光沢加工製品及びその技術は、地球環境にやさしい無公害の技術です。
(「GLOSS PROCESSING」東京都光沢化工紙協同組合より)

 

(2002年2月11日)

(印刷情報サイトPrint-betterより転載)

水なし印刷の印刷物に付いている「バタフライマーク」について教えて下さい。

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:環境問題

Q:水なし印刷の印刷物に付いている「バタフライマーク」について教えて下さい。

A:バタフライマークとは、「この印刷物は、水なし平版によって印刷されたものです」ということを表示するマークのことです。 

【Waterless Logo使用のための手続き】
1.水なし印刷を実施している印刷会社、または今後実施しようとしている印刷会社は下記日本WPAホームページから、登録フォームでに申し込みます。
2.日本WPAはシカゴにあるWPA本部に、翻訳後、正式に登録します。
3.登録終了後、マークの使用を認証する通知がe-mailにて届きます。
4.認証通知と同時にパスワードが発行されます。
5.ホームページ上でパスワードを入力することにより、ウォーターレスマークをダウンロードして各印刷物に使用できます。
 このようなマークを印刷することにより、印刷会社の得意先の企業にとっても環境に配慮した事業活動をしていることをアピールできることになります。

【WPA結成】
 1978年、アメリカで産業廃棄物を下水道に排水する取り締まり強化のための条例「事前処理基準」が制定されてから14年後、バージニア州環境改善局は、水なし平版の使用を奨励しました。この時に行政が印刷業者に対し、規制厳守につながる版材の使用を啓蒙する動きが出てきました。
 そして、1993年9月、印刷業者40社機材メーカー27社がシカゴに集まり、水なし平版の採用を啓蒙する団体「WPA(Waterless Printing Association)」が結成されました。団体はすぐに水なし印刷実施のトレードマークをつくり、使用基準を明確にしました。水なし版を使い環境保全に積極的に取組み、しかも品質の高い印刷物を製造する印刷会社にしか使用許可を認めないという厳しい使用基準でした。
 その後、水なし印刷を認証するWaterless Logo(バタフライマーク)へと変更されました。 1997年、ドイツでもデュッセルドルフでEWPA(Europa Waterless Printing Association )が結成されました。

【日本WPA】
 Waterless Logoは、R100やSOYINKなど、環境ラベルと同じように行政や企業、そして印刷業者からマーク取得の気運が高まってきました。2001年の「環境報告書」で初めてWaterless Logoを掲載したトヨタをはじめ日産、国土交通省、オムロン、セイコー電子、などの企業や行政が発信する印刷物にウォーターレスを掲載しており、水なし印刷を指定する企業数が増えています。そしてJGAS2001で日本全国のWPA加盟印刷会社が集まり、日本のWPA活動が始まりました。
2002年4月のIPEXにおいて、WPA本部との調印を終え、5月、正式に「日本WPA」として発足しました。今後日本WPAは、水なし印刷を通じた情報交換、会員間の交流と協力、情報発信、セミナー・見学会の開催などを行い、WPA本部とも歩調を合わせて環境保全や会員の事業発展を目指して活動行くこととなります。

【水なし印刷の環境保全】
 通常のPS版はPh12以上の強アルカリ現像廃液が発生し、湿し水廃液は水質汚濁防止法で定められたBOD、CODなどの基準値を超えていますので、特別管理産業廃棄物として回収が義務づけられています。
 平成13年10月に施行された東京都の環境確保条例で、IPAは「適性管理化学物質」として使用説明の報告が義務づけられました。また、日本印刷産業連合会やグリーン購入ネットワーク(GPN)では、オフセット印刷におけるグリーン基準を設定し、IPA5%以下の使用を自主規制するよう啓蒙し始めました。
 水なし版は、有害な廃液が一切出ない水現像方式です。現像処理後の排水は下水に流すことができます。
 水なし版表面のシリコンゴム層が水あり版の湿し水に相当し、インキを反撥します。そのため、エッチ液やIPAなどの有害物質を含む湿し水を使用していません。

 日本WPA
〒112-0006
東京都文京区小日向2-31-14
日本WPA事務局・五百旗頭(いおきべ)
TEL 03-5976-8031 FAX 03-5976-8030
URL:http://www.waterless.jp
e-mail : t.iokibe@tcn-catv.ne.jp

資料提供:東レ株式会社 印写システム事業部

 

(2002年5月20日)

(印刷情報サイトPrint-betterより転載)

 

 

「Rマーク」はどこに申請したらとれますか。

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:環境問題

Q:「Rマーク」はどこに申請したらとれますか。 

A:「再生紙使用マーク」(Rマーク)は、平成6年9月に大阪で行われた第3回ごみ減量化推進全国大会において大阪府廃棄物減量化・リサイクル推進会議より全国への提言として出されたもので、古紙利用製品の利用促進及び古紙の需要の増加を図ることを目的としています。  
 平成7年6月の第3回総会において、大阪府廃棄物減量化・リサイクル推進会議から提案され、全国的に普及啓発をしていくことが決定されました。

 古紙を使っている場合でも、どの程度古紙が配合されているのかよくわかりませんので、再生紙を使用して作成したあらゆる印刷物の表裏表紙等にこのマークを刷り込んで表示することによって古紙配合率が一目で判るというものです。

「再生紙使用マーク」を使用するさいの注意点
● 再生紙を使用した印刷物等の表裏表紙等に刷り込み、表示すること。
● マークの使用については、特に申請や届出等は必要ありませんが、マークの形を崩さずに、製紙メーカーや印刷会社にご確認いただき、正しい数字を表示すること。
● マーク自体が紙のリサイクルを目的にしている関係から、コーティングしたものや、他の素材との複合等へは誤解を生じるような恐れがあるので使用しないでください。
● 大きさ、色は自由です。表紙と中面で古紙配合率の違う紙を使用した場合は、両方を表示すること。
● このマークは特別な申請は必要はなく、下記ホームページでダウンロードできます。

  資料提供:ごみゼロパートナーシップ会議 事務局
       〒113-0033 
        東京都文京区本郷3-3-11 IPBお茶ノ水7F 
        社団法人全国都市清掃会議内 (担当:調査普及部)
         TEL 03-5804-6281 FAX 03-3812-4731 
         URL:http://www.gomizero.jp/main.html

 

(2003年8月4日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)     

RoHS指令が印刷業界に与えた影響は?

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:環境問題

Q:RoHS指令が印刷業界に与えた影響は?

A:RoHS指令とはコンピュータや通信機器、家電製品等で有害な化学物質の使用を禁止する指令です。RoHSは「Restriction of the use of the certain Hazardous Substances in electrical and electronic equipment(電気電子機器の特定有害物質使用規制)」の略です。2003年2月13日に欧州連合(EU)15カ国で発効し、2006年7月にEU加盟国(2004年7月時点では25カ国)で施行されています。地球環境破壊や人の健康に害を及ぼす危険を最小化することを目的とし対象となる有害化学物質は、鉛・六価クロム・水銀・カドミウム・、PBB(ポリ臭化ビフェニール)とPBDE(ポリ臭化ジフェニルエーテル)という2種類の臭素系難燃剤の計6物質です。 

これは電子機器に重金属を全く含まないものしか製造または輸入できないということです。日本の電気メーカー(以下S社)が製品を輸出したところカドニウムが検出されて全部返品された事件があり、それ以降各関連メーカーがこの対策をとるようになりました。  S社は製品を作るためにいろいろな部材を調達していますので、すべての調達メーカーに今後納めるものには重金属が全く入っていないものを納め、かつ入っていないという証明を出しなさいという通達を出した。そこで例えばケーブルメーカーも自社ですべて制作しているわけではありません。ケーブルにはビニールと銅線を使っているため、ビニールメーカーと銅線メーカーにも同じような指令を出します。ビニールメーカーも銅線メーカーも製品を作るにあたりいろいろな部材を調達していますからその先に同じような通達を出します。そうするともともとは欧州の規制で電子機器が対象でしたが、この通達により全部の分野に広まることになります。 
   印刷物は対象ではないのですが、製品の中にも取り扱い説明書がありますのでそこを印刷している会社にも同じような通達が来きました。こうしたことが広まっていくと、結局うちの印刷物にも有害物質は含んでいない旨をいえないと仕事がこないことになります。

印刷に限らずこのような通達に応じるには化学物質管理が重要であり、そのための法律としてPRTR法 (Pollutant Release and Transfer Register:化学物質排出移動量届出制度)があります。日本国内では化学物質がどれくらい輸入されてどれくらい排出され輸出されているかが全く把握されていなかった。それを日本でも始めようということで平成11年7月に公布されました。
 これには第1種指定化学物質354種と第2種指定化学物質の81種の物質が指定されています。この規制は、従業員が21人以上で第1種指定化学物質の年間取扱量が年間1トン以上取り扱うところが指定物質をどれくらい買って廃棄しているか、あるいは製品に回しているかを行政機関に報告しなければなりません。1トン以上使っている印刷会社は殆ど無いため印刷会社は規制されていません。ただこういうことをやっていかないと通達条件に適応できないため、印刷会社でもやっていく必要があります。

印刷インキ工業連合会では安全のために1973年に食品用の包装材料用に使う印刷インキに関して自主規制・ネガティブリスト(以下NL規制)を制定しました。その後バージョンアップをして2002年11月26日には環境マーク(NLマーク)が作られました。2006年5月には欧州のRoHS指令の該当する化学物質も含めて大幅に改善しました。
 2002年の11月26日にマークを制定するにあたっては食品包装だけではなく、印刷インキすべてにNL規制を考慮して製造していこうということになっています。したがってインキメーカーもすべての規制の物質を排除してインキの生産を行っております。各インキメーカーのラベルには殆どNLマークがついています。

 

(2007年5月21日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)

最近は、製品にマーク類がついていているのですが、多すぎて全体がどうなっているのかよく理解できません。環境関係のマーク類について限定してみると、法律的な決まりがあるのでしょうか?

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:環境問題

Q:最近は、製品にマーク類がついていているのですが、多すぎて全体がどうなっているのかよく理解できません。環境関係のマーク類について限定してみると、法律的な決まりがあるのでしょうか?

A:確かに、環境、安全、健康に関するマーク類が非常に多くて、やや混乱気味です。マーク類を一括して規制する法律はありません。しかし、一部のマークは法律で表示を義務付けていたり、規制しているものがあります。

印刷業界でよく使用する、容器包装マーク(アルミ缶、スチール缶、PETボトル、紙製容器包装、プラスチック製容器包装に使用されているマーク)は資源有効利用促進法で表示が義務付けられています。この他には、JISマーク、JASマーク、有機JASマーク、特定健康食品マーク、有害物質を示すJ-MOSSマーク等は別の法律で表示が定められています。


図1:法律で定められているマーク類例
 

しかし、多くのマークは法律では表示することを決めていません。だからといって、でたらめにマーク表示をしてよいはずはありません。不当にマーク表示をした場合には、不当景品類及び不当表示防止法に触れるおそれがあります。例えば、環境に配慮していない製品に、エコロジーマークを表示すると、購入者は環境に配慮している製品と思い、購入する可能性があります。この様なこと(誤認)を防ぐために、不当景品類及び不当表示防止法では、誇大広告や不当な製品表示を禁止しています。このように、間接的ですが不当なマークの表示は法律で規制されています。

マーク類を表示できる基準と表示するための手続きよく理解して正しく使いましょう。 今までは、法律との関係を説明してきましたが、ISO規格との関連についても触れておきましょう。環境に関するISO規格としては、ISO14001(環境管理)は環境ISOとして、よく知られています。環境ISOシリーズの中に、エコラベル(エコロジーマークのこと)に関する規格があります。ISO14024 タイプⅠ第三者認証型、ISO14021 タイプⅡ自己認証型、ISO14025 タイプⅢ環境情報表示型の3種類があります。

タイプⅠはエコマーク等の環境配慮型商品であることの表示について、あらかじめ設定した認証基準に対する製品の環境要素を、第3者が審査して認定するものです。タイプⅡは環境配慮の内容を企業が表現するもので自己宣言型とも言われ、製造者が製品の環境要素に対して自己主張をするものです。タイプⅢは環境への影響度を定量的に表現するもので製品の資源使用料やエネルギー消費量などを、製品に添付したカードに記載し、このデータで消費者に選択してもらうものです。


図2:ISO規格に準拠したエコロジーマーク
 
(2007年10月15日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)

 

印刷産業に関係のある危険物の規制にはどのようなものがありますか?

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:印刷技術

 

Q:印刷産業に関係のある危険物の規制にはどのようなものがありますか?

A:日本印刷産業連合会 「印刷関連法規集 平成9年版」によると下記の規制が記載されています。
1.洗浄剤等に危険物を使用すると少量危険物としての規制をうけます。
2.フレキソ印刷、スクリーン印刷では、1日当たりの危険物の使用量及び作業所内の危険物の貯蔵量の合計が1,000リットル以上になると危険物一般取扱所、40リットル以上200リットル未満の場合は少量危険物取扱所の規制を受けます。
3.グラビア印刷では、200リットル以上になると危険物一般取扱所、20リットル以上200リットル未満の場合は少量危険物取扱所の規制を受けます。
4.ただし、水性グラビアインキ(引火点が21℃以上40℃未満)の場合には,危険物第4種第2石油類(水溶性液体)に規定されており、1日あたり2,000リットル以上で危険物一般取扱所、400リットル以上2,000リットル未満で少量危険物取扱所の規制になります。
5.また、危険物を指定数量の5分の1以上取り扱う作業所の建築物は準耐火構造以上にする必要があり、電気設備も少量危険物取扱所を含めて安全増防爆型以上の防爆構造の電気機械器具の設置が必要です。
6.危険物の貯蔵や取扱に関して、当該危険物の危険性が増大しない措置をする必要があり、貯蔵取扱基準が定められています。(法10)
7.危険物取扱に関しては消防法の他、建築基準法、都市計画法等の規制を受ける。関連する規定をすべてクリアする必要があります。
8.危険物に準じ、多量に貯蔵することによって火災の危険性が増大する可燃性物品を指定可燃物として規定しています(法9)。指定可燃物取扱所の設置基準が定められています(法10)。
(法は、消防法をさす)

(2001年10月1日)

(印刷情報サイトPrint-betterより転載)

印刷産業における生産性の定義とは?

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:印刷産業

 

Q:印刷産業における生産性の定義とは?

A:生産性は、
生産性=産出/投入
という式で現されるされる概念です。
産出に当てはまる項目としては、生産額、生産枚数、売上金額、利益額などがあてはまります。 投入項目としては、人数、時間、投入金額、などが当てはまります。
これらの組み合わせで様々な角度から生産性を評価することができます。

 

(2002年1月21日)

(印刷情報サイトPrint-betterより転載)

書店で雑誌の付録が多様になっているのが目立ちますが、その動向について(その1)

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:印刷産業

 

Q:書店で雑誌の付録が多様になっているのが目立ちますが、その動向について(その1)

A:出版業界はここ数年低迷してますが、そんな中で付録付き雑誌を活性剤にしようとしている傾向があり、その実情を簡単にご紹介します。 
 社団法人日本雑誌協会は雑誌を全国定日一斉発売を遂行し、流通段階の効率化と作業の効率化を図る目的で「雑誌作成上の留意事項」という自主基準を設けていました。
 この自主基準が、2001年5月15日に改定されました。その主な点は、付録と直接関係ない点を含めて次ぎのようになっています。
(1) 重量・寸法などの細かい規定を削除、
(2) 表紙は本誌の面積の5分の4以上、
(3) 表紙にも打ち抜き加工できる、
(4) 月雑誌の月号表示(16日発売日以降2ヶ月先までの月)、
(5) 本誌と付録の合計かさ高が3cmまで、
(6) CD-ROMの枚数制限が解除(あくまでも支障の無い範囲)、
(7) 表紙を除いて香印刷ができる、
(8) 1年間の試行期間で付録の使用を実施(付録の点数は1点)、
 以前は、主に運送時の効率化をはかるという目的で、付録について厳しく規制されていました。今回、規制が緩和され付録に関する材質や添付方法が簡素化されましたが、それでも制作・物流・販売に支障がないかどうかを事前に取次店に相談することになっています。

 この改訂により付録の細かい規定が緩和されたため、出版社はさまざまな付録のアイディアを出してきています。印刷会社も製本工程での対応を工夫してきました。
 付録として具体的には、当初マウスパットや携帯ストラップなどがありました。他に下着やアクセサリー、トートバック、筆ペン、仏クリスチャン・ディオールのオリジナルバッジ、スワロフスキーのクリスタルを使ったブレスレット等、様々です。このおかげで、雑誌によっては数日で完売するものもあり,反響を呼んでいます。値段も付録が付いた分、若干割り高になる場合もありますが、それでも売れ行きが好調な雑誌が多いようです。
 しかし、読者の目も肥えていて安易な企画を連発すれば興味も薄れてしまい、現に携帯ストラップなどは流行らなくなっているようです。
 ある少女向けの雑誌では、「モーニング娘。」の人気にあやかり、ある月に後藤真希人形を付け、400円の郵便定額小為替を付けて応募すれば他の4人の人形が届き、続ければ全員の人形が揃うといったアイディアもあるそうです。

 各出版社とも、付録をなくすと販売部数が落ちるのがはっきりしているため、どういうアイディアを出せるかが勝負のようです。
 付録が雑誌の存在をアピールし、とにかく一度読んでもらうための材料になったことは確かです。
 しかし、付録に力を注いでも肝心の雑誌本体の内容が薄くなっては本末転倒です。付録がなくなったから、また雑誌が売れなくなるというのも大きな問題です。
本来の雑誌の目的である情報伝達の媒体としての機能を失うことなく、売上を伸ばすには…・というところが出版社の頭の痛いところです。
                                             資料提供:社団法人日本雑誌協会

 

(2002年5月6日)

(印刷情報サイトPrint-betterより転載)

日本におけるオフ輪の設置台数は?

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:印刷産業

 

Q:日本におけるオフ輪の設置台数は? 

A:全国の中小印刷会社(大日本印刷、凸版印刷、共同印刷を除く)で稼動している商業・出版用オフセット輪転機について、日本印刷新聞社が実施した「全国オフセット輪転印刷機設置状況アンケート」より過去の推移があります。社団法人日本印刷技術協会のホームページ「OUT LOOK」のコーナーに掲載されていますのでご覧下さい。

印刷界 OutLook

(2002年12月16日)

(印刷情報サイトPrint-betterより転載)

 

北米の印刷会社の上位にはどのような会社がランキングされていますか。

※本記事の内容は掲載当時のものです。

ナンデモQ&A:印刷産業

 

Q:北米の印刷会社の上位にはどのような会社がランキングされていますか。

 A:毎年「Graphic Arts MONTHLY」11月号に、 
「Official Ranking of the Industrys Top Printing Firms」が紹介されています。
その中から上位5社を紹介します。

2002年
   会社名       (所在地)    売上
1. Quebecor World Ink (Motreal) $6,300.000
2.R.R.Donnelley & Sons (Chicago) $5,297.760
3.Moor Corporation   (Toronto) $2,200.000
4.Vertis,Inc       (Baltimore) $1,900.000
5.Quad/Graphics     (Pewaukee) $1,800.000 

2001年
   会社名       (所在地)    売上 
1. Quebecor World Inc  (Motreal)    $6,500,000 
2. R.R.Donnelley & Sons (Chicago)    $5,765,335 
3. Mail-Well,Inc     (Englewood)   $2,425,000 
4. Moor Corporation   (Toronto)    $2,258,418 
5. Vertis,Inc        (Baltimore)  $1,986,000 

    2000年
   会社名       (所在地)     売上 
1. Quebecor World Inc  (Motreal)   $6,500,000 
2. R.R.Donnelley & Sons (Chicago)   $5,183,408 
3. Moor Corporation   (Toronto)   $2,425,100 
4. Mail-Well,Inc     (Englewood) $2,200,000 
5. Deluxe        (Shoreview)  $1,650,000 

1999年
    会社名     (所在地)     売上 
1.R.R. Donnelley & Sons (Chicago) $5,018,436 
2.Quebecor Printing Inc (Montreal) $3,808,155 
3.Moore Corporation (Toronto) $2,700,000 
4.World Color Press (Green which) $2,356,900 
5.Deluxe Corp (Shoreview) $1,931,769 

 このランキングは、Graphic Arts MONTHLYが各会社からアンケート用紙を送付しその回答と、電話アンケートやインターネット、各社からの毎年のレポートをもとに作成しています。 

 

(2003年2月10日)

(印刷情報サイトPrint-betterより転載)