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オンライン展示会を活用した実践的な人材教育 ~在宅勤務を機会に~

テレワークの一部を人材育成やwith/afterコロナを見据えた次の一手を考える機会にする。その題材としてオンライン展示会を活用してはいかがだろうか。印刷会社の取り組み計画の事例を交えながら紹介する。


自粛期間をwith/afterコロナを見据えた次の一手を考える機会に

2回目の緊急事態宣言が発令により、テレワークを推進している企業も多い。しかしながら、テレワークへ円滑に移行できている企業は少なく、どうしても作業能率は下がる。ただ、仕事の移行だけを考えるのではなく、テレワーク期間を社員がじっくり考える時間に当てるのはいかがだろうか。前回の緊急事態宣言においても、自粛期間に社員へ業務改善や新ビジネスの企画を考えさせたり、通信教育や書籍を活用して社員教育を行っている企業も見受けられた。印刷会社の事例で言えば、抗菌、抗ウイルス印刷、感染防止の印刷サービス、巣籠需要を狙った紙商品のカードゲームの開発等、その取り組みは多岐に渡っていた。自粛期間中に、with/afterコロナにおけるマーケットや技術のトレンドをいち早く捉えて、新たなビジネスの企画や業務改善に取り組むことができるか否かが、勝敗を分けると言っても過言ではない。

前回の自粛期間はオンラインが一般的ではなく、在宅で情報を収集する場や勉強する機会は限られていた。しかし、あれから1年弱の月日が経ち、オンラインに対応した研修、展示会、イベントは多く開催されている。つまり、自宅に居ながらもビジネスのトレンド収集や勉強する機会は格段に増えている。印刷業界でみても、各メーカー主催のオンラインイベントも開催されている。2月8日から開催する「page2021オンライン」では、総勢40社を超える出展社による印刷、マーケット、技術の最新情報がリリースされるし、20セッション以上の無料セミナーもオンデマンドで視聴できるため、情報収集、勉強する機会は充実している。


テレワークを活用した「ビジネス×人材育成」

先日話を伺った印刷会社では、今回の緊急事態宣言における自粛期間の社員活動のテーマを「ビジネス×人材育成」とし、page2021オンラインを活用したビジネス企画と人材育成の両面を考えている。具体的には、page2021オンラインに社員を参加させ、印刷業界のトレンドについて勉強を兼ねて情報収集することを徹底するようだ。ただ参加させるだけではなく、製品・サービスの情報をもとに自社のビジネスへの活用方法や業務改善とリンクをさせた報告レポートの提出を必須にしている。自社の仕事とリンクしながら考える時間を設けることで、社員が自分事としてオンライン展に参加する意識を高めるのが狙いだ。次に、その報告をもとに上長がいくつかピックアップしたテーマについて、社員同士でグループワークの機会を設ける。自身の仕事と関連付けながら考え抜くことで、オンライン展示会での情報収集や勉強だけに留まらず、実際のビジネスにつながる可能性がある。また、人材育成としても、勉強の枠を超えた実践的なものになりその効果に期待も高まる。今までも、pageリアル展示会へ社員を参加させていたが、仕事の都合上や物理的な移動を伴うためその参加人数は限られていた。しかし、テレワーク期間によって時間の都合がつけやすいうえに、オンラインによる参加が可能なため今まで以上に多くの社員を参加させることができる。今の状況をプラスに捉えビジネスと人材育成の両輪を回す考え方に感銘を受けたため紹介した。


前回の自粛期間とは違い、オンラインイベントによる情報収集や関係者とのデジタルコミュニケーションの機会は格段に増えている。この機会をどう生かすかが今後のビジネス展開の差になるであろう。2月8日に開幕した「page2021オンライン」が、そのお役に立てば幸いである。

(JAGAT CS部 塚本直樹)

【関連情報】

page2021オンライン展示会(2/8開幕)

https://page.nikkeineon.jp/

テレワークで働きオンラインで学ぶ

コロナ渦でOJT やOff-JTは低調だが、自己啓発の意欲は増加している。page2021オンラインでビジネスに役立つミニセミナーやカンファレンスの聴講や、最新情報にアクセスしてほしい。

テレワークの実施率は横ばい、勤め先への信頼度は安定的

日本国内で初めての感染者が確認されてから1年が経ち、三密対策が浸透する一方で、コロナ慣れも拡がり、緊急事態宣言の効果が限定的なものとなることが懸念されている。
東京都のテレワーク導入率調査では、都内企業(従業員30人以上)の導入率は2020年3月の24.0%から、1回目の緊急事態宣言で4月には62.7%まで上昇したものの、宣言解除後の6月には57.8%に下がり、12月も51.4%にとどまっていた。2回目の緊急事態宣言を受けて2021年1月は57.1%と、前月に比べて5.7ポイント上昇したが、2020年4月と比べると5.6ポイント低くなっている。

日本生産性本部が2021年1月12~13日に実施した「第4回働く人の意識調査」によれば、緊急事態宣言下の1都3県のテレワーク実施率は32.7%、2020年10月の28.3%からは上昇したが、同じく緊急事態宣言下だった5月の41.3%に比べると約10ポイント低くなっている。一方、コロナ禍収束後もテレワークを望む回答は76.4%(「そう思う」「どちらかと言えばそう思う」の合計)で、過去4回の調査で最多となった。
勤め先への信頼感も調査していて、勤め先の健康配慮について肯定的(「そう思う」「まずまずそう思う」の合計)が65.0%、信頼度も肯定的(「信頼している」「まずまず信頼している」の合計)が62.7%で、いずれも7月調査以降安定傾向にある。

働き方改革の文脈でテレワークを取り入れた新しい働き方を定着させていくには、どんなことが必要だろうか。他社もやっているからという同調圧力ではいずれ元に戻ってしまうことは、2つの調査からも明らかだ。社員やその家族がより幸せになる働き方を実現するには、大局的な経営判断が求められるだろう。

テレワークでなければできなかったこと、オンラインだからできること

2020年7月に野村総合研究所(NRI)が行った調査によると、従業員1000人以上の大企業のほぼ半数、日本全体では約3割の従業員がテレワークを経験している。テレワークによる生産性の低下が指摘されるが、NRI社内での実証実験ではテレワークによる生産性低下の影響は限定的で、むしろワークライフバランスが改善することで生産性向上に結びつくという側面も見られたという。

JAGATでは1回目の緊急事態宣言下では、隔日で在宅勤務を実施し、JAGAT通信教育「よくわかる印刷技術・基本」に取り組んだ。印刷技術の基礎を全社員があらためて整理し直すことは、テレワークの機会がなければできなかったことだろう。

日本生産性本部の先の調査では、1年間に及ぶコロナ禍の期間中、9割以上の雇用者がOff-JTを受けていないが、自己啓発を「行っている」は10月調査の15.6%から20.1%へと増加している。特に30 代では63.4%(「行っている」と「行っていないが、始めたいと思う」の合計)が自己啓発に前向きな姿勢を示している。

2回目の緊急事態宣言を受けて、JAGATが毎年2月に開催しているpage展をリアルからオンラインに全面的に切り替え、「page2021オンライン」として開催することとなった。これまで会場に来られなかった方々にも、オンライン展示会ならではの利便性を感じていただき、ビジネスに役立つミニセミナーやカンファレンスの聴講や、最新情報へのアクセスを行ってほしい。
また、毎年page展ではJAGAT図書の販売を行っていて、実際に本を手に取っていただき、ささやかながらアドバイスを行ってきた。今年はリアルではできないが、「JAGAT Book Store」から購入して自己啓発につなげていただければと思う。

(JAGAT CS部 吉村マチ子)

部門間の対立を回避するための取組み

営業と制作部門の溝はさまざまな要因で発生するが、その影響は組織内で問題を生じさせることがある。

生産部門がかかえる不満

印刷会社では部門間の対立はよくあることだ。しかし、これを放置しておくと社内のコミュニケーションがとれなくなり、生産性の低下をまねき企業の存続にかかわりかねない事態を引き起こす可能性もある。部門間の対立は個々の社員が他部署の仕事内容や状況への理解不足が原因であることが多い。こうした問題を解決するために経営者も含め社員も取り組んでいるある印刷会社で生産部門がかかえる営業部門への不満の事例を紹介する。

いちばん多いのが、原稿の入稿時に営業が顧客の情報を十分に理解しないで、丸投げの案件が多すぎる、ということだ。こうした場合、生産側では指示の内容が判断できず再度、営業に確認する必要があり余計な時間を使ってしまう。次に多いのが、営業が指定した納期と制作スケジュール間が合っていないことだ。早めに校正をあげても営業の判断で渡していなかったり、戻しの際に直しの指示が曖昧なことがある、といったことがある。このため、現場は通常予定していた生産計画がくずれてしまい、残業が増えるなどの無理が生じてしまう。また、営業は他社との価格競争により採算割れの受注をすることもあり、その結果として生産部門にしわ寄せされることがある。

問題を解決するための取り組み

まず、部門間で互いに連携しやすいように情報の共有化を図ることが大切だ。互いの意見をいう事により、それまで隠れていた情報も表にでてくることもある。こうしたことが部門間の溝を埋めることもある。ここで大切なのはオープンな議論ができる環境であることだ。単に責任追及することが議題になれば正確な情報は出てこない。職場横断的な委員会活動やプロジェクトチーム活動を開催するのも有効だ。しかし、この活動が単なる利害調整の場になってしまっては意味がない。目標を見失なわないように、常に行動をチェックしながら活動することが大切だ。

製造現場でよくみられるが、自分の担当する機械は整理整頓が徹底し仕事もうまくこなせるが、担当以外の機械については全く関心をもたない非協力的は人がいる。年齢が高齢な人が多い。新人を育成させ、現場の多能工化などを意識的に行う必要もあり、今までの保守的な考え方を改めることも必要だ。最後に、一番大切なことは全体最適を目指すので社長からしっかりした方針がだされていることだ。この方針に基づいて各部署が動けば、部門間のベクトル合わせはやりやすくなる。

page2021カンファレンス「営業と生産の溝をどう埋める?~ものづくりコミュニケーションの改善手法を探る~」セッションでは、東洋美術印刷(株)の丸山様、(株)文伸の有馬様、スコラコンサルト(株)の内田様にご登壇いただき営業と製造の立場から問題点を挙げ、解決のための取り組みについて議論していく。印刷会社はそれぞれの社風があるため共通の答えをもとめることは難しい。しかし、このセミナーの議論の中で各印刷会社の状況と照らし合わせて自社に合った問題解決のヒントをみつけてほしい。 

(CS部 伊藤禎昭)

■page2021オンライン展示会

https://page.jagat.or.jp/

■page2021オンラインカンファレンス

https://page.jagat.or.jp/sessionList/onlineConference

■営業と生産の溝をどう埋める?~ものづくりコミュニケーションの改善手法を探る~

https://page.jagat.or.jp/onlineseminar/onlineConference0219

まだまだ間に合う! page2021オンライン展示会の楽しみ方

2月8日(月)よりスタートしたpage2021オンラインは、現在、好評開催中だ。


出展企業は41社、動画コンテンツは200本以上に

オンライン展示会場には出展企業41社(2月3日現在)の製品・サービスがリアル展示会さながらに「展示」ではなく「掲載」され、ミニセミナーも無料でオンデマンド視聴できる。withコロナ時代のコミュニケーション、ビジネス情報収集のツールとして、2月28日(日)の会期終了までpage2021を存分に楽しんでいただくための「オンライン展示会の楽しみ方」をご紹介する。

いつでもどこでも何度でも


オンライン展示会がリアル展示会と異なる点は、まず「いつでもどこでも何度でも」参加できることである。page2021オンラインの会期は2月8日から28日までの21日間で、これは3日間開催のリアル展示会の7倍、さらに時間制限もないので実際はそれ以上となる。またウェブ上での展開であることから、皆さんのデスクだけでなく、通勤時や自宅からでもスマホやタブレットで出展企業のブースを訪れることができる。まだアクセスされていない方は、まずはすぐにpage2021オンラインのサイトにアクセスしていただきたい。

来場者が主役の展示会


そして、リアル展示会とオンライン展示会の最大の違いは、コミュニケーションの主導権が来場者にあることだ。オンライン展示会の出展企業は、サイト内を移動している来場者を自社のブースに呼び込むことはできない。またpage2021オンラインでは、出展企業の動画コンテンツの視聴や、アンケートフォームへの回答、チャット商談などには、来場者の属性情報の登録が必須である。つまり、ビジネスの起点は来場者の能動的な行動になるのだ。オンライン展示会の出展企業は、製品デモや紹介動画を数多く掲載している。リアル展示会では会場の時間の制約もあり、各出展企業の動画コンテンツをくまなく見ることは難しい。しかしオンライン展示会であれば、隙間時間を活用して動画を効率良く視聴することができる。

問われるのは情報の質


リアル展示会における出展企業では、用意したパンフレットが何枚なくなり、得られたリストはどのくらいか、つまり「数」が重要だった。しかし、withコロナの時代ではこうした大量配布が難しくなり、良いお客様を集めるための仕組みと、その結果で手にするリストの「質」が重要になった。一方で来場者の側も、待っているだけでは情報を得ることはできず、オンライン展示会の中身をただ見ているだけでは、ただのネットサーフィンと変わらない。オンライン展示会場内における積極的な行動が必要であり、そのためにもpage2021オンラインには「いつでもどこでも何度でも」ご来場いただきたい。

ニューノーマルは「一歩、前へ」


昨今のEメールの受信システムは、必要のないメールは迷惑メールフォルダに振り分けられるか、あるいは削除される。同じように、オンライン展示会においては、動画の視聴やアンケートへの回答によって名刺情報を提供しても、必要がなければその企業からの情報は受け取らなければよい。だが、情報の取捨選択を行うにしても、まずは情報を取得しなければ始まらない。ニューノーマルの時代においては「一歩、前へ」出ることが必要ではないだろうか。

page2021は初のオンライン展示会であり、手探りの部分もある。ご来場いただいた皆様には、積極的な姿勢とともに、2月いっぱいpage2021オンラインを楽しんでいただきたい。

(CS部 堀雄亮)

page2021オンライン ご登録はこちらからどうぞ。→https://page.nikkeineon.jp/

“他流試合”の場としてJAGATコンテンツの活用を

「他流試合」という言葉がある。『広辞苑』によれば、「自分の流派と異なる人との試合」が本来の意味だが、ビジネスの分野では「他分野の人との交流や議論、あるいは切磋琢磨」という意味合いで使用されている例も少なからず見かける。要するに、今まで知らなかった人たちと丁々発止の掛け合いをすることで、それ自体が自分にとっても良い刺激になるという捉え方だ。これは何もビジネスに限らず、勉強や趣味においても、とりわけ行き詰まったときには有効な方策ではないかと思われる。
JAGATでは印刷業界を支援するさまざまな取り組みを行っているが、2月8日にスタートした「page2021オンライン」はその最たるものであろう。狭義の印刷業界だけではなく、関連産業や隣接分野など多くの人が登壇し、それぞれの知見を述べている。「今の自分の仕事には関係ない」と一見すると思いがちなコンテンツでも、“他流試合”の一つだと思い、ぜひ機会を作って視聴してみてほしい。時間と場所を柔軟に、自分の都合に合わせることができるのが、オンライン開催のメリットである。

さて、毎月刊行している会員誌『JAGAT info』2月号の内容をご紹介したい。
特集では、2020年12月2日から12月19日までオンラインにて開催した「JAGAT大会2020」の特別講演の要旨を収録している。オイシックス・ラ・大地株式会社執行役員COCO・株式会社顧客時間共同CEO取締役である奥谷孝司氏を講師に迎え、「コロナ影響下の消費行動レポート」をベースにコロナ禍での消費行動のシフトを分析。そしてデジタルシフトとは何か、顧客とのつながりとはどのようなことか、あるいは顧客の体験という意味での「顧客時間」を重視する必要性など、マーケティングにおける奥谷氏ならではのさまざまな議論を展開している。
今後の経営戦略の策定や、あるいは日頃の営業活動などにおいても、それらを考える際のヒントがここにも散りばめられているだろう。他分野の人から多くの話を聞き(すなわち“他流試合”を多数行い)、それらの要点を頭の片隅にとどめておきたい。そうすれば、いざ何かを考えるときに、全くの手探り状態であるのとでは雲泥の差がある。

page2021オンラインは、閉幕まであと13日。入場登録がまだの方はぜひこれを機にお申し込みいただき、どうぞ2月いっぱいお楽しみください。

(『JAGAT info』編集部)

■page2021 視聴のお申し込みはこちらから → https://page.jagat.or.jp
■『JAGAT info』最新号の目次はこちらから → https://www.jagat.or.jp/magazine

売上げアップにつながるパッケージとデザインの提案

コロナ禍における外出自粛や緊急事態宣言をきっかけに、店舗販売と比べてEC・通販が大幅に売上を伸ばしている。


商品価値を高めるパッケージの提案

店頭であれ通販であっても、商品のパッケージは消費者の購買意欲を掻き立てる最後のマーケティング活動といえる。商品の売上を増加させるためには、他社商品との差別化を図り、売れるデザインを試行錯誤することが必要である。 パッケージというと、商品を保護し、品質を保ち保存するための包材イメージが大きいが、商品の機能面や形態、他社との差別化できる情報を伝えることはもちろん、商品のコンセプトやデザインの雰囲気などを訴求する役割も担っている。

物と情報があふれている今、他社との差別化を図ることは簡単ではないが、パッケージの形や色、デザインの他、企業の歴史や理念などがその商品と結びつくことで消費者の記憶に残り、企業ブランドとなっていく。消費者にとって購買意欲を掻き立てることや企業イメージへつながりとなるきっかけの一つとして、パッケージは重要である。ただの包材ではなく、商品の一部として用途に合わせた形態や質感、デザインを提案していくことが企業の商品価値を高めることにつながっていく。

ターゲットを絞る

パッケージを提案する際、まずはどこで誰に売るのかを明確化する必要がある。商品を自家用として購入するのか、贈り物として購入するのかでも大きく変わり、さらに贈り物の中でもお祝い事やイベント、お返しなどさまざまな種類がある。ターゲットを絞ることにより、商品を必要としている層に対して効果のあるプロモーションを行うことができる。不特定多数ではなく、年齢性別などの属性からのターゲット絞り込みや、商品に対する興味関心の強さによってアプローチの仕方も変わってくる。競合他社との商品の違いやターゲット層の情報を事前に調べ、パッケージデザインを提案してくことで受注されるポイントとなる。

page2021オンラインカンファレンスでは、売上アップにつながるパッケージデザインについて考える「商品価値を高めるパッケージとデザイン~笠原製菓の再生過程を事例に~」を開催する。倒産寸前だった家業の煎餅屋を、工夫を凝らしたデザインやパッケージなどを駆使し、一流百貨店に扱われるまでになったセンベイブラザーズこと笠原健徳氏をはじめ、商品価値を高めるための化粧箱の制作や提案を行っている泰清紙器製作所の大木啓稔氏、そしてマーケティング視点からバリューマシーンインターナショナルの河島弘司氏を迎え、選ばれる印刷会社になるためにはどうすればいいのか、経営持続性の観点も含め議論する。興味のある方は、全国どこからでも聴講できるオンライン開催の機会を是非ご利用ください。

(JAGAT CS部 加治寛子)

■page2021オンラインカンファレンス

https://page.jagat.or.jp/sessionList/onlineConference

■商品価値を高めるパッケージとデザイン~笠原製菓の再生過程を事例に~

https://page.jagat.or.jp/onlineseminar/onlineConference0212

進むオンライン化、Webコミュニケーションでの効果的なカメラの使い方

印刷ビジネスにおいても顧客との面談や社内会議などのリモート化が進んでいるが、オンライン面談においてもコミュニケーション上注意すべき点は、言語による情報だけではない。

コミュニケーションの大部分は、言葉ではなく、話し方や非言語コミュニケーションに基づいている。アメリカの心理学者、アルバート・メラビアンによって提唱された「メラビアンの法則」では、非言語である聴覚情報と視覚情報が9割以上という結果から、非言語コミュニケーションの重要性を説明している。

  • 言語情報(話の内容や言葉の意味):7%
  • 聴覚情報(声のトーンや話す早さ):38%
  • 視覚情報(表情や態度、見た目):55%

これは、オンランによる面談でも同じことだ。表情、顔色、視線、まばたきなど、視覚的に得られる相手の情報としてオンラインでは加えて、映像データや音声データの品質にも気を使う必要がある。

ウェブカメラをビデオカメラに置き換える

オンライン面談をするなら「Zoom」や「Teams」等のWebミーティングアプリを利用するが自分を映すには、ウェブカメラやマイクが必要だ。そこが意外と慣れていないと無防備になる。現在売られているノートPCの多くはウェブカメラを備える。ただし、ノートPCの内蔵カメラは、位置を動かすことができず、真正面や下からなどアングルが固定され映像イメージのコントロールが難しく、画質もイマイチということがよくある。そこで、ビデオカメラをPCに繋ぎWebカメラとして有効活用することが考えられる。ビデオカメラを使いこなすことにより、用途に合った幅広い映像表現が可能となる。

ビデオカメラをHDMIケーブルでPCに接続しようとすると映像が映らないことがある。これは、ほとんどのPCがHDMI端子は出力専用で入力ができないからだ。ビデオキャプチャーデバイスを使えばHDMIからの映像出力をUSB接続によって取り組むことが可能となる。このキャプチャーデバイスは、市販されており簡単に手に入れることができる。映像をコントロールするポイントは3つである。

<映像コントロールで見るべきポイント>

  • 解像度及びピント → fullHD1920p×1080p<画素数(約200万画素)で配信。
  • 明るさ(露出) → マニュアルでコントロール。室内では、+補正。
  • 色味(カラーバランス) → 照明の色温度とカメラの色温度設定を合わせる。
  • 音声(マイクレベル)

これらの要素を分かった上で機材を使いこなすことが肝となる。

一方、昨今のオンラインベントやセミナーにおいてもオンライン配信の映像品質はポイントの一つになるが、視聴者側の環境やデバイスも重要だ。視聴にあたっては、配信者側の特性を理解し対応した状態が望まれる。

美食家として知られる北大路魯山人は「食器は料理の着物である」という名言を残した。 その言葉通り、食器は料理を供すのに欠かせないのはもちろん、料理の味や香り、盛り付けなどを引き立てる。メニューや全体のコンセプトを考える上でも外せない。映像視聴においての器としてのデバイスには注意したい。当JAGAT主催のpage2021オンラインもより良い環境で視聴することが望まれる。

(CS部 古谷芸文)

「page2021オンライン」開催

新型コロナウイルスの影響で、page2021のリアル展示会は中止になってしまいましたが、page2021オンラインとして本日2021年2月8日(月)10:00から2月28日(日)まで開催されます。
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コロナ禍でも堅調な印刷会社に共通する戦略-インバウンドマーケティングの手法と有効性-

コロナ禍によって対面営業が難しくなった。多くの印刷会社が困難な状況にあるにも関わらず、状況の悪くない印刷会社がある。

 

「コロナ禍で変わる印刷営業」

本稿で紹介するのは、page2021に登壇する企業の事例であり、共通するのはデジタルや工場を使い、引き付けるタイプの営業、つまりインバウンドマーケティングに取り組んでいる点である。

ウェブサイト

ある印刷会社は、コロナ禍以降に自社ウェブサイト(WS)のアクセス数が急増、積極的な新規開拓をしていないのに受注が堅調だ。実はコロナ前からWSの制作・運用を見直していた。その過程で、自社のサービスを棚卸して、WS上にすべて展開、そしてアクセスを分析、弱みを削ぎ落していく作業を進めていたのが功を奏したのである。分析からは、自分たちでも気づかなかった強みが明らかになった。そして全国の潜在的な顧客からの電話やメールでの引き合いが目に見えて増えた。印刷発注者としては、営業に来られても困るが、発注はしたい。

コロナ禍で生まれた、検索してヒットした、信頼できそうな印刷会社にとりあえず問い合わせる、そんな図式が追い風になった。経験者はわかると思うが、WS制作は意外に難しい。上述のように、まず自社サービスの客観的な把握と整理が簡単ではない。業績の堅調なもう1社によると、サービスの棚卸と言っても印刷会社の事業領域は膨大で途方に暮れてしまう。そこでベテラン営業担当者に同行し、営業トークを分析してWSの記載内容との乖離を分析して差を縮めていったという。

工場見学

WSの目的はあくまでも関心喚起に過ぎない。潜在顧客にとって気になる存在になり、問い合せたくなり、話を聞きたくさせるまでが役割だ。次の段階は直接の接点を持つこと。工場見学に招き、WSで見たものを実地に体験させてあげれば不安や疑問は安心に変わる。こうしたデジタルとリアルの連携という意味で、WSと工場見学は印刷会社のマーケティング戦略において連続的に考えるべきものだ。コロナ禍では動画を活用した相当に楽しいオンライン工場見学も生まれた。印刷産業に限らず、工場見学は地域活性化と結びついて相乗効果を高める場合も多い。動画の活用も含め工場のマーケティングにおける役割は相当に広がってきている。

オンライン校正

コロナ禍ではオンライン校正の顧客側での受け入れも進んだ。印刷会社からは活用の巧拙が受注の明暗を分けるとの声も聞かれる。顧客にとって画面上での校正指示は紙より面倒な面もある。しかし感染防止メリットとテレワークとの相性が、面倒さ・煩雑さによるデメリットを上回るケースが増えてきた。ただし画面上での操作習熟には多少の時間と手間を要するし、操作者の方のスキル差もある。したがって普及ではここをいかに手厚くサポートするかである。

これからのマーケティング

本稿で取り上げたウェブサイト・工場見学・オンライン校正は、現代印刷会社におけるインバウンドマーケティングの重要な構成要素といえる。これらオフラインとオンラインをどのように組合せて顧客獲得から顧客維持までの導線を作るか。下記のpage2021オンラインカンファレンスを通して、実際の事例発表と今後の展開を議論する。          (研究調査部 藤井建人)

2 /17(水) 14:00~15:30
〔C5〕Webと地域活性化で顧客を創る
   ~実践! インバウンドマーケティング~

2 /19(金) 14:00~15:30
〔C6〕営業と生産の溝をどう埋める?
   ~ものづくりコミュニケーションの改善手法~

2 /24(水) 14:00~15:30
〔C8〕デジタル時代のローカルマーケティング
   ~withコロナ時代のクロスメディア~

2月はまるまるpage月間!!
2/8~2/28 <オンライン展示会>
2/8~2/26 <オンラインカンファレンス>