本記事は、アーカイブに保存されている過去の記事です。最新の情報は、公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT)サイトをご確認ください。
印刷を取り巻くデジタルメディアの環境変化について、情報通信動向とコンテンツ流通の2つの切り口で解説する。
業態変革を目指し、クロスメディア型ビジネスに取り組む印刷会社にとっては、デジタルメディアを取り巻く環境についての情報収集は不可欠である。例えば既存コンテンツを活かしてネットで収益を上げようとしている企業であれば、iPhoneの登場によって何が起こったのか、市場の動向はどこへ向かっているのかの情報は欠かせない。それは企業のパートナーである印刷会社にとっても同様である。
そこで、本セミナーではデジタルメディアを取り巻く環境について、情報通信分野の調査研究に携わる情報通信研究所の仁木孝典氏と、コンテンツ流通に政策面で関わるほかIT-PLUSでの連載 、「デジタルコンテンツをめぐる現状報告 」の執筆などで幅広く活躍されている経済産業省の境真良氏から話を伺う。
前半ではネットやデバイスにおける変化や今後のビジネス機会について、後半では、より印刷にフォーカスした内容でお話を伺う予定である。
市場動向などの情報収集の場として活用いただき、自社ビジネスにお役立ていただきたい。
>>IT分野についてお話を伺う情報通信総合研究所の仁木氏よりコメント
2010年以降、モバイルブロードバンドの展開が本格化することにより、新たな市場や産業が形成される兆しが見え始めています。特に、モバイルブロードバンドのネットワークに、スマートフォンや電子書籍端末をはじめとする多種多様な携帯情報端末機器がつながることで、これまでにはなかったサービスが登場したり、新たなビジネス機会をもたらす可能性がある点で注目を集めています。冒頭で概論として、こうした最近の情報通信を取り巻く動向について紹介します。
一方で、具体的にどのようなビジネス機会がありえるのかについては、視点により様々な見解が混在しています。そこで各論として、主としてBtoBビジネスを展開している印刷業界の視点からみたときにビジネス機会になりえる具体的なケースをとりあげてご紹介し、議論の素材を提供します。
2010年04月16日(金) 14:00-16:00(受付開始:13:30より)
・モバイルブロードバンドの本格展開 (スマートフォン&アプリストアや非PCデバイス、サービスのパーソナル化の進展 等)
・新たな市場・産業が形成される兆し (端末とネットワークの組合せの様々な可能性 等)
・ビジネス機会の検討ケース(1):サービスの進化 (モバイル関連技術 等)
・ビジネス機会の検討ケース(2):メディアの変化 (IPTV、データ放送、モバイルマルチメディア放送 等)
(講師略歴)
仁木 孝典(にき たかのり):
Webサイト制作会社を経て現在、株式会社情報通信総合研究所 マーケティング・ソリューション研究グループ研究員。主に産業イノベーション分野、通信・放送の融合分野の調査研究に従事。「インストラクショナルデザイン入門」(東京電機大学出版局、2003)を共同翻訳。
・印刷とデジタルの間
・なぜデバイスが疾走するのか
・ユビキタス、クラウド、デバイス、体験
・電子書籍を巡る日米の奔走
・IPネットの上での次のコンテンツの生態系
(講師略歴)
境 真良(さかい まさよし):
1968年生まれ。高校時代はゲームデザイナー、ライターとしてコンピューター分野で活動。1993年東京大学法学部卒業。同年、通商産業省(現経済産業省)入省後、資源エネルギー庁、瀋陽総領事館大連事務所勤務後、経済産業省メディアコンテンツ課課長補佐、東京国際映画祭事務局長、経済産業省商務情報政策局プラットフォーム政策室課長補佐、早稲田大学大学院国際情報通信研究科客員助教授を経て、2009年7月から現職。専門分野はコンテンツ産業理論。特にアジアにおける日本文化の波及現象については20年以上現場を追っている。国際大学グローバル・コミュニケーション・センター(GLOCOM)客員研究員。
※内容は変更することがございます。あしからずご了承ください。
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<会場>
社団法人日本印刷技術協会 3Fセミナールーム
(〒166-8539 東京都杉並区和田1-29-11)
<参加費>
5,000円(税込)
<要項>
※お申込は、JAGAT Web会員の登録が必要です(無料)
新規Web会員登録はこちら
参加申し込みはこちら →→→ ショッピングカートへ移動します。
[FAXよりお申込]
申込書 に必要事項をご記入のうえFAX(03-3384-3216)にてお申し込みください。
■参加費振込先
参加費は、下記口座に開催日の2日前までに振り込み願います。
なお、お申し込み後の取り消しはお受けできません。 代わりの方のご出席をお願いします。
■問い合わせ先
内容に関して
研究調査部 クロスメディア研究会担当 電話:03-3384-3113(直通)
お申し込み及びお支払に関して
サービスサポートセンター 電話:03-5385-7185(直通)