本記事は、アーカイブに保存されている過去の記事です。最新の情報は、公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT)サイトをご確認ください。

誤解で行き詰まるデジタルメディアへの道

紙メディアと電子メディアの比較検討は、古くはTVが急成長したマクルーハンの頃から延々と行 われてきた議論で、いまでも、またいつでも振り出しに戻ってしまうことがある。お互いに優れ たところがあるが、優れている点だけに着目して新たなビジネスを考えても、実際にはうまく行 くことのほうが少ない。累々とした失敗の上に今日のデジタルメディアの新たなプレーヤーが生 まれたわけだが、マスコミに騒がれることのない目立たない業務改善をデジタルメディアで成し 遂げた話も今日では多くなった。しかしそのことは当事者しか知らない。

かくしてデジタルメディアの活用は知る人ぞ知るものとなり、一般論では滅多に成功しないと思 われて2極化をしてしまった。これはソフトウェア産業と似ているところがあって、パソコンの利 用者増を見込んでシュリンクラップのパッケージソフトを作って売るプロダクトアウトなビジネ スができるところはほんの少数で、多くのソフト開発者は顧客ごとの個別の問題に取り組むソリ ューションビジネスに向かったのと共通した理由がありそうだ。

コンテンツを加工して情報伝達メディアを制作するビジネスも、ソフトウェアも、目的があって 行うものであり、その目的というのが以前は漠然としたものでも通用したのが、今日では具体的 な目標達成を使命としなければならなくなったからである。昔は関数電卓で標準偏差の計算がで きる、という汎用の道具でも売れたのが、今では統計ソフトといってもいろいろな処理の中に組 み込まれるように変ってきた。関数電卓のようなプログラムはフリーウェアとなるのである。

こうなった理由は情報技術のコモディティ化が進んでいくからで、独自技術で独占的なビジネス をするには超優秀なエンジニアを抱え、他の追随を許さず、しかも同業者から妬まれない微妙な 経営をしなければならないからで、多くの会社は特別な技術によるのではなく、顧客満足度を高 めることでサービスを継続することで経営せざるを得ないようになったからだ。つまりメディア の制作も、よりニッチ的なサービスが求められている。

それはビジネスプロセスのソリューションのためのプログラム開発も、メディアによるコミュニ ケーションのための開発も技術的には同じ土俵になったからで、両者は互いに相乗りすることが 多くなってきた。データベースの利用も、データのXML化というのも両方にまたがった分野である 。かといってすぐに両者が融合したようなものにはならない。今はまだデータベースとかXMLツー ルのような道具立てが共通であるだけである。

印刷媒体のように紙の上に情報を整理してまとめてビジュアル化していた業界は、紙媒体に関し ては十分ニッチ的なビジネスをしていた。しかしITでそれと同じようなことを電子的に行えるよ うになったからといって、必ずしも価値が高まるわけではない。電子出版という言葉も20年ほど 使われているが、紙のコンテンツを電子化しただけで成功したものはほとんどない。しかし電子 辞書のように紙媒体の名称を引き継いではいても機能的には別のものは使われている。

同じように長らく議論されたものにTVかPCかという問題がある。コンテンツは従来のままでそれ ぞれのメディアの特性を無視して、流通させるメディアだけを置きかえるという発想は不毛であ る。かつてTVが出現して、TVでは「何々名画劇場」などの番組で映画がタダで見られるようにな ったが、それで映画がどう影響を受けたかを考えてみると、日本映画は力を削がれただろうが、 ハリウッド映画はTVを広報手段として伸びたと思える。

今でもデジタルメディアへの取り組みを、単純な置き換えと考えると、コンテンツの無料化に流 れてしまうものは多くある。それでは人々に認知されてもビジネスとしては成長しない。ビジネ スの見込みが立たないから広告モデルを考えるというのも本筋から外れている。技術のコモディ ティ化で技術による独占的ビジネスが不可能になったように、メディアの置き換えではビジネス は成り立たず、新たなメディアでどれだけ顧客満足が得られるかの企画競争が問われているのだ といえよう。

【関連情報】
       クロスメディアエキスパート認証制度
       クロスな プレイヤーを目指せ!!
【関連セミナー】
9/13(火) techセミナー
デジタルメディア技術の焦点とビジネス動向
技術動向を中心に「Web、出版、電子カタログ、eラーニング」4分野のメディアの現状と今後を探る

9/28(水) techセミナー
Flashによる業務の効率化、ユーザビリティの向上
情報発信ソリューションの新展開

2005/08/29 00:00:00


公益社団法人日本印刷技術協会