スマートフォンが普及したことで、動画を視聴する機会が飛躍的に増えた。動画サイトで関心のある動画を自ら検索して視聴すること以外にも、ニュースサイトやSNSの閲覧中に動画枠が表示され、動画広告が再生されることがある。
日本国内の動画広告市場は急成長を続けている。サイバーエージェントの調査によると、2018年の動画広告市場は約1,843億円で、2024年には4,957億円に達する見込みとのことである。
ターゲットにダイレクトに伝えるビデオリリース
NewsTVは、ビデオリリースの製作・配信を行っている。
新製品やキャンペーンを発表する際、通常は記者発表会を開催してメディアに取材してもらう。記事やテレビ番組で取り上げてもらうことで、生活者に情報が届く。
ビデオリリースは、記者発表会そのものを60～90秒程度の動画にし、自社のアドネットワークを通じて配信する。FacebookやInstagram、TwitterなどのSNSでも、ターゲットを絞った配信を行っている。生活者のスマートフォンにダイレクトに配信できる。エリア限定の配信も可能である。スーパーであれば、店舗の半径5キロ以内のようにチラシ的な配信も可能である。動画制作費は無料で、配信料をいただくサービスである。
自社のDMPがあり、8千万ユニークユーザーのデータを保有して、その動向を分析している。配信時の離脱状況を1秒毎に把握しており、その結果をクリエイティブに反映させている。
「3秒ルール」とは、ワンカット3秒以上なら離脱されるということである。また、タレントが同席する記者発表会では、シナリオがあってタレントに言わせる決めのセリフがある。例えば「世界で初めて」のようなインパクトのある一言を冒頭に持ってくる。反対に、広い家や雑踏、木漏れ日などのイメージ映像を差込むことはやってはいけない。男性のコメントは短めでなければならない。
なぜ離脱を恐れるのかというと、視聴時間が長いほど態度変容に効くからである。その分だけ認知度や好意度、購買意欲が上がるという法則がある。
動画広告の自動生成ツールRICHKA
カクテルメイクは、代理店に特化した動画生成ツール「RICHKA for Agency」を販売している。インターネット広告を扱う代理店には、「動画制作コストをできるだけ下げたい」「複数のクリエイティブを用意したい」「PDCAを回して効果を上げたい」という課題がある。動画広告の自動生成ツールによって、これらの課題を解決し、動画広告ビジネスを成長させることができる。
実際に最後まで見てもらえる動画広告はめったにない。伝えたいことは最初に伝えることが鉄則である。スマートフォンで見る動画であれば、2秒以内に注意を引くアテンションを入れる。
リチカでは、動画制作が容易であるため、さまざまなパターンを試すことができる。例えば、同じ動画でテキストだけを変えたものを複数用意して、試してみる。そうすると、一番効果の高い動画がどれで、どのパターンが最強なのかを検証できる。自動生成ツールを使うことで、このようなノウハウを確立することができる。 特別なスキルや知識は必要とせず、営業マンでも扱える。代理店が動画を提案する場合、通常は絵コンテを提示する程度である。リチカなら見本をいくつか製作して持っていくことができるため、営業面でも有利となる。
今後も成長が期待される動画マーケティング
動画が伝える情報量は、たとえ数秒であっても膨大でありインパクトが大きい。成長が著しいインターネット広告も動画広告が中心である。テレビ放送と違い、ターゲットを絞って送り届けることも可能である。
今後も新しい動画のパターンが誕生し、成長が続くと考えられる。
（JAGAT 研究調査部 千葉 弘幸）