2月4日(木) 15:45〜17:45
スマホシフトが進む中、新聞、雑誌、ラジオなどのマスメディアは生活者との接点を増やす取り組みを始めている。日経新聞電子版、ラジコ(radiko.jp)、集英社のデジタルコンテンツ活用の事例を通じて、マスメディアにおけるコンテンツビジネスの新たな可能性を考察する。【2月4日(木)15:45-17:45】
新規事業のきっかけは「危機感!」そこからの脱却を図ります。
【日経電子版】 日経新聞の朝刊・夕刊から300本、電子版オリジナル記事600本をあわせて、毎日約900本の記事を配信。 国内61拠点・海外36拠点、約1,300人の記者が、仕事から投資、くらしまで幅広い情報をいちはやく届ける。 1日の記事は約900本(朝刊・夕刊300本+電子版オリジナル600本)。有料登録者は45万人。 ニュースを深く、わかりやすく伝える独自の「立体編集」が特長。自分だけのニュースをデザインする「Myニュース」もある。 【集英社】 読者の求めるメディアがスマホへシフトするなど、大きく変化する中で、集英社のブランド事業部では、コンテンツをデジタル化して、メディアのサイト運営に注力している。 女性誌ブランドの事業領域を広げるための事業が女性誌9誌のWebサイトを包括する女性メディアネットワーク「HAPPY PLUS」(ハピプラ)。そして、通販サイト「FLAG SHOP」がある。 【ラジコ】 スマホやパソコンでラジオが聴けるラジコは「IPサイマルラジオ」の配信サービス。 2010年3月開始、スマホ普及を追い風に利用者を増やし、現在、月間ユニークユーザー数は約1,200万人。 2015年12月現在、78のラジオ局と放送大学が参加。 また、2014年4月に開始した有料のエリアフリー聴取サービス(ラジコプレミアム)は約24万人の会員を獲得している。 動画、ソーシャルメディア、ネット通販、メディア動向などクロスメディア関連セッションはこちら